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日経平均は4日ぶり大幅反発。15日の米国市場でNYダウは続伸し、157ドル高となった。米中などでの新型コロナウイルスの感染再拡大が警戒され、大きく下落して始まったものの、米連邦準備理事会（FRB）が広範な社債の買い入れ開始を発表すると懸念が和らいだ。本日の日経平均は米国株の上昇を手掛かりに381円高からスタートすると、寄り付き後も上げ幅を拡大。後場に入ると米政権が更なる景気刺激策を準備していることが伝わって一段高となり、取引終盤には22624.14円（前日比1093.19円高）まで上昇する場面があった。
大引けの日経平均は前日比1051.26円高の22582.21円となった。上げ幅は3月25日（1454.28円高）以来の大きさで今年3番目。東証1部の売買高は15億5476万株、売買代金は2兆7542億円だった。業種別では、全33業種がプラスとなり、鉄鋼、海運業、輸送用機器、ガラス・土石製品、繊維製品が上昇率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の97％、対して値下がり銘柄は2％となった。
個別では、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、トヨタ自、任天堂、ソニーなど売買代金上位は全般堅調。東エレクは5％超、アドバンテスは8％超の上昇となった。米商務省が次世代通信規格「5G」を巡る中国・華為技術（ファーウェイ）と米企業の議論を容認すると発表し、半導体関連を中心に米中対立への懸念が和らいだようだ。リクルートＨＤは9％超の上昇。日本製鉄など景気敏感系の割安株も軒並み大幅高となった。また、古河電池、ＤＬＥ、ＷＳＣＯＰＥなどはストップ高水準で取引を終えた。一方、パーク２４が大きく売られ、東証1部下落率トップ。今期業績について大幅な赤字予想に下方修正している。ヤクルト、ウエルシアＨＤなども軟調だった。