「政府が右と言ったら右」のNHK報道をこれからも信じるのか
ところがその後も、朝日新聞が「北極海の氷が解けたら海水面が上がる」（アルキメデスの原理に反することでフェイク報道）、NHKが「ツバルが沈む」（現実には国土面積は増えている）などのフェイク報道を続け、さらに1997年の京都議定書では、アメリカが最初から批准するつもりがなく（バード・ヘーゲル決議という上院の決議があり、中国、インドが参加しなければアメリカは批准しないと決まっていた）、ヨーロッパは共産圏諸国を入れることで実質的に排出量の増加を勝ち取った（EUバブルという）ことも報道せず、世界で実質削減になった日本とカナダのうち、カナダが離脱したので、日本だけになったことなどもまったく国民に知らせませんでした。
さらに2000年からの気温上昇の停止と低下も報道しなかったことによって、結果的に偏った情報が国民に伝わり、すでに回復できないほどの先入観で覆われてしまっています。
なぜ、受信料をとっているNHKや、日本の新聞である朝日新聞が、日本国民を間違った方向に誘導するのでしょうか？
NHKは政府の認可をもらう必要から、「政府が右と言ったら右」（NHK会長談話）という態度で、政府は温暖化利権をとり、朝日新聞は危機をあおって販売部数を増やすことに熱心だったからです。今になってみると、これほどのフェイク報道が続けば、さすがにおとなしい日本国民も嫌になって、NHKの受信料の拒否運動や、朝日新聞の販売部数低下ということになって顕在化しています。
「闇」はつねに存在しますが、それを報道が隠し、闇を暴かない態度を続けるなら、近い将来、本当にNHKを見たり、朝日新聞を買ったりする人はいなくなるでしょう。お金を出してウソの情報をつかまされるのはたまらないからです。
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