ついにオンキヨーも身売り。なぜ日本のオーディオ産業は傾いたか

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オーディオメーカーの名門として知られるオンキヨーが、その柱とも言える音響事業の外資への売却を発表、波紋が広がっています。これまでも多くの日本企業がオーディオ業界からの撤退を余儀なくされていますが、そんな状況を「無条件降伏」とするのは、米国在住の作家・冷泉彰彦さん。冷泉さんは今回、自身のメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』でなぜこのような事態に陥ったのかを分析するとともに、その「敗北の本質」を理解しなければ国内の他の業種も同じ運命を辿る危険性があるとしています。

日本のオーディオ産業、無条件降伏の原因

5月16日に一斉に報じられたようですが、歴史の長い音響機器(オーディオ)メーカーの、オンキヨーは主力の家庭用AV事業の売却に向けアメリカのサウンド・ユナイテッドなどと協議するという基本合意を発表しました。

では、家庭用AV機器のビジネスを売却した後はどうするのかというと、今後はヘッドホンなどのモバイル・アクセサリーや家電・自動車メーカー向けの製品供給に力を入れるとしています。

これまでも、マランツ、DENONなど多くのメーカーが買収されて日本企業ではなくなっていますし、ナカミチ、アカイ、アイワなど消えていったブランドも多くあります。また、日立や東芝など大規模な家電メーカーの多くも、オーディオのビジネスからは撤退しています。

別にオーディオなどという「モノづくり」は、一過性の「モノ売り」であり、技術的にもローテクなので、21世紀のエコノミーの中では、そんなに重要ではないという考え方も可能です。そうではあるのですが、では日本は、オーディオ関連のアプリや、ストリーミング配信の会員ビジネスなどで先駆的にやっているのかというと、モノづくり以上にダメダメである中では何も威張れるものはないわけです。

とにかく70年代から90年代までは世界の市場を制覇していた、一つの産業について、別に産業が消滅したわけでもないのに、日本勢は総崩れつまり無条件降伏ということになったわけです。

一体何が問題だったのでしょうか?今回は皆さまに幅広く議論をお願いするために、箇条書き的な整理をしておきたいと思います。

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