条件は「オンリーワン」。日本のアパレル、テキスタイルへの提言

 

3.アパレル企業への提言

アパレル企業はある程度の規模を維持し、サプライチェーンをシステムで管理し、海外生産と海外販売を行うグローバルアパレル企業か、個性的なファッションを世界に発信し、インバウンド需要に応えるデザイナーズアパレル企業に二分されるのではないか。

いずれのアパレル企業も、基本的にはオンリーワンのコンセプトと商品開発を行い、日本国内に旗艦店を持ち、固有のファンを獲得することが最低条件になる。現在のように、商社や企画会社から提案されるサンプルをセレクトするだけなら、商品の同質化と価格競争に陥り、利益を上げることが難しくなるだろう。

ネットアパレルも単純に商品を仲介するだけならば、旧来の問屋と変わらない。最終的には海外企業の商品を扱って品揃えで差別化するか、PB商品を開発することが求められる。

アパレルからライフスタイル企業に転換し、アパレルだけでなく、食や住などに分野を広げ、トータルに顧客を囲い込む戦略も有効だが、確固とした哲学やビジョンが生活者に支持されることが条件になる。衣食住の売れ筋を集めるだけでは、量販店と変わらない。ここでも、オンリーワンの品揃えが必須条件になる。

どこにでもあるような商品は海外からいくらでも流入してくる。価格訴求だけに依存する企業は、海外企業に負けるだろう。

4.テキスタイル企業への提言

テキスタイル企業が生き残る第一の方法は、真のテキスタイルメーカーになること。真のメーカーとは、自社で企画し、シーズン毎にオリジナルのコレクションを発表すること。アパレルや商社の言う通りに作るだけのメーカーは真のメーカーとは言えない。単なる工場だ。

第二の方法は、ストールやアパレル製品など、オリジナルのテキスタイルを使った最終製品を生産し、販売すること。

第三の方法は、テキスタイルの専門家として、メーカーという業態にとらわれず、輸入や他社に発注して、オリジナルのテキスタイルコレクションを作り、販売すること。つまり、メーカー機能に加えて、コンバーター機能を持つことである。

例えば、ウールの機屋の場合、綿や合繊の織物を生産するのは困難である。しかし、自分と感性の合う綿織物や合繊織物をプロデュースできれば、年間の商売が可能になる。これはメーカー機能を持っていればこそだ。

第四の方法は、企画に特化し、自社生産した試織サンプルを中国等のテキスタイルメーカーに量産させて世界に販売すること。企画ライセンスビジネスと言ってもいいだろう。

いずれの場合も、オンリーワンの企画開発が基本になる。世界を見渡しても、日本ほど開発力のある国は少ない。それを活かした生き残り策を考えるべきである。

image by:  Shutterstock.com

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