世界中で火を吹く中国製バッテリーの恐怖。韓国ではベンツのEVが自然発火し20人以上が入院

今や世界EVバッテリー市場の半分以上のシェアを握る中国。しかしその安全性には大きな疑問符がついて回っているのが事実のようです。今回のメルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』では、中国製バッテリーによる爆発炎上事故を伝えるニュースを紹介。その上で、日本国内で隣国製のバッテリーを使用する危険性を指摘しています。

※ご高齢ということもあり、今年3月からメルマガ『黄文雄の「日本人に教えたい本当の歴史、中国・韓国の真実」』の「ニュース分析」コーナーの執筆をスタッフに任せて、自身は「国家論」の連載に集中していた台湾出身の評論家・黄文雄さんが、7月21日に85歳で永眠されました。今後もメルマガは黄さんの思いを継ぐスタッフにより継続されます。
※本記事のタイトル・見出しははMAG2NEWS編集部によるものです／原題：【中国】世界中で火災を引き起こしている中国製バッテリーに注意

安いだけが唯一の取り柄。突然燃え上がる中国製バッテリーに大迷惑の世界

● 悚！剛買5天電動機車突自燃 深圳外送員慘變火球全身92％燒傷（不気味！ 5日前に購入したばかりの電動バイクが自然発火し、深圳の配達員は火の玉と化し、全身に92％の火傷を負った）

中国の深圳で、27歳の配達員が龍華区の華龍路と華興路の交差点を走行中に車が突然炎上し、全身に大やけどを負うという事件が起きました。

中国メディアの報道によると、深圳市で10月7日夜、鄭という27歳の配達員が食料品の配達に向かう途中、5日前に購入したばかりのバイクのバッテリーを交換してから5分も経たないうちに車両が自然発火し、炎の海に包み込まれました。

男性は地面を転がりながら消火しようとしましたが、それでも体の92％が重度の火傷を負い、病院に緊急搬送されました。

鄭さんの母親によると、息子は2回の蘇生処置で危機を脱しましたが、医療費は200万元（約4,000万円）近くに上ったといいます。

一家は経済状態が悪く、主に農業で生計を立てており、もう一人の息子はまだ中学生であるため、莫大な費用を用意するのは難しいため、深圳市労働組合連合会が資金集めに乗り出し、すでに100万元以上を集め、鄭さん一家への資金援助を行っているとのことです。

中国では電動バイクからの出火は、2021年から相次ぐようになりました。その出火元となるのは、バッテリーです。

● 中国で電動自転車の火災が1万件　充電バッテリーから発火、「爆弾」の声も

電動バイクには安価な中国製バッテリーが使われていることが少なくなく、安全性が問題視されています。2024年2月には、停車中の電動バイク付近から出火、高層マンションに引火して15人が亡くなる大惨事も起こっています。

● 中国の高層住宅で火災、59人死傷　停車の電動バイク付近から出火か

アメリカやイギリスでも近年、電動自転車やスクーターの家事が相次いでおり、その原因はやはり中国製バッテリーだとも言われています。

● 英で電動自転車・スクーターの火事相次ぐ　バッテリーが突然発火も
● 電動バイク原因、NYで火災急増　充電不適切→バッテリー発火　屋内保管巡り物議も

新宿で爆発した電動アシスト自転車のバッテリーも中国製

2024年8月には、韓国の仁川市で、中国の電池メーカー、孚能科技（ファラシス・エナジー）製の車載電池を搭載していたメルセデス・ベンツ製のEVが自然発火し、周囲のクルマに次々に引火、100台以上が全焼または一部焼損し、煙を吸った20人以上の住民が入院する大惨事になりました。

● 中国の電池大手が「発火対策の強化」を訴える事情 韓国のEV火災事故を受け、イメージ低下を警戒

このように世界中で発火事件が起きているため、9月1日に中国四川省で行われた電池業界のフォーラムでは、電池メーカーからも危機感をあらわにする発言が相次いだそうです。

電池最大手の寧徳時代新能源科技（CATL）の曾毓群・董事長（会長に相当）などは、「中国のEVおよびPHV（プラグインハイブリッド車）の保有台数はすでに2,500万台に達し、新車販売台数に占める比率が5割を超えた。安全性にかかわる問題を解決しなければ、いずれ破滅的な結果を招きかねない」と述べましたが、つまり2,500万台がいつ発火してもおかしくないということなのでしょう。

● 中国の電池大手が「発火対策の強化」を訴える事情 韓国のEV火災事故を受け、イメージ低下を警戒

中国国内以上にいい迷惑なのが、前掲のような事故が発生している海外です。

2023年5月には新宿で、非純正品の中国製バッテリーを使用した電動アシスト自転車が爆発するという事件も起こっています。

● 電動アシスト自転車が“爆発”　バッテリーは中国製の“非純正品”【Nスタ解説】｜TBS NEWS DIG

一方で、日本のEVはバッテリー火災を起こしていないということで、やはり技術力の差なのでしょう。

● 世界的にはEVのバッテリー火災が報じられるが「日本のEV」が「燃えない」ワケ

中国のBYDは日本市場にも参入しましたが、一部のメディアから「火災リスクそっちのけ」「火災事故を軽視していないか」と苦言を呈されてもいました。

● 「火災リスクそっちのけ」BYDのEVが日本上陸

日本でも中国の電池を搭載した電動自転車やキックボードが増えてきていますが、安価だからといって安易に採用すると、危険な事態を招きかねません。とりわけ日本の家屋は木造が多いだけに燃えやすく、火災が広がりやすいこともリスクのひとつでしょう。

よくよく調べて、バッテリーは純正品かつ非中国製のバッテリーを使うべきでしょう。

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