自殺説の真偽と日テレ福田社長が会見で漏らした“本音”
SNSや動画サイトで急速に広まりつつある「国分太一のパワハラにより、女性スタッフが自殺に追い込まれた」という真偽不明の噂。そのソースは正体不明の者によるネット掲示板への書き込みであり、到底、鵜呑みにできる内容ではない。
ところが、この怪情報と、日テレ福田社長の会見内容を付き合わせると、いろいろと“辻褄が合ってしまう”のは事実のようだ。これは偶然なのか、それとも――。
先の芸能ライターが説明する。
「まず、『国分のコンプラ違反は、刑事告訴されるような類のものではない』という日テレ側のボンヤリとした説明です。これを素直に受け取るなら、強制性交や業務上横領ではないらしい…という解釈になるでしょう。しかし、あえて深読みすれば、『暴行罪や傷害罪にあたる行為があった場合をのぞき、パワハラに対して刑事罰を問うのは難しいので、刑事告訴はありません』と言っているようにも見えるわけです。“パワハラ自殺説”が本当なら被害者の方はすでに亡くなっており、因果関係の立証もほぼ不可能になることから、いろいろと“辻褄が合う”と指摘されています。
さらに、会見での福田社長の発言にも、『おや？』と感じられる部分はありました。ある記者から『今回の事案で、日本テレビ社員の処分などはあるのか？』と質問された際の回答が、なんとも不自然だったのです」（芸能ライター）
会見の動画を見直すと、次のやりとりがあった。
記者：「今回の事案は国分太一さんの降板ということですが、日本テレビの社員さんの処分とか、そういったことはあるんでしょうか？」
福田社長「あ、日本テレビの社員の処分ですか？えーっと、ございません」
記者：「加害側に日本テレビの社員さんは関わっていない、ということですか？」
福田社長「あの……（やや長考して）処分はございません」
「社員は関わっていないんですか？」と質問されたら、「はい、関わっていません」と回答するのが通常のやりとりだろう。しかし、福田社長はなぜかこのとき、「社員は関わっていない」と表現するのを避けて「社員の処分はなかった」と繰り返した。
「タレントのパワハラによって日テレ社員が自殺に追い込まれた、という噂がもし事実ならば、加害側であれ被害側であれ、『事案への自社社員の関与』について言質を取られるのは、福田社長としては何としても避けたかったはずです。『処分はございません』という表現ならそのリスクを排除できる――会見でのあの微妙な沈黙は、それを判断するための“考慮時間”だったのではないでしょうか？」（前出の芸能ライター）
真偽はまったく不明ながら、“パワハラ自殺”の噂はすでにネット上を独り歩きしている。日テレや国分が説明責任を果たさないかぎり、拡散は止まりそうにない。このままでは、まったく真相がわからないまま、国分太一は芸能界を引退、TOKIOも解散ということになりかねない。ファンからは心配や疑問の声が相次いでいる。
image by: TOKIO プロフィール｜STARTO ENTERTAINMENT
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