13日の日経平均は反発。212.88円高の29751.61円（出来高概算10億1661万株）で取引を終えた。週明けの米国市場は本格化する企業決算や消費者物価指数（CPI）の発表を控えていることもあり利食い優勢のなか、様子見ムードとなっていた。この流れを受けての日本株市場であったが、前日に大きく下落していたこともあり、自律反発の流れに。買い先行で始まった日経平均は、寄り付き直後に29573.79円と上げ幅を縮めた後は強含みの展開となり、指数インパクトの大きい値がさ株が指数をけん引する格好となり、後場の寄り付き直後には29897.11円まで上昇幅を広げた。その後は高値もち合いとはなったものの、前日の下落部分を埋めてきている。
東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数は1110と、全体の過半数を占めた。セクター別では、鉄鋼、証券、ガラス土石、小売、保険、その他製品が1.0％を超える上昇。一方、空運、電気・ガス、陸運などが値下がりした。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ、ソフトバンクG、エムスリー、資生堂が堅調。半面、TDK、太陽誘電、信越化、キヤノンが軟調だった。
今月下旬から本格化する決算発表を前に業績改善期待からファーストリテやソフトバンクG、ソニーG、トヨタといった主力株中心に買いが先行した。また、業績予想を上方修正したAGCも一時7％を超す上昇を見せた。しかし、出来高は10億株台と薄商いが続いており、投資顧問業者（CTA）といった短期筋中心による買い戻しの域を抜け出ていなかった。また、国内では、大阪府の13日の新型コロナウイルスの新規感染者が初めて1000人を超えたと伝わるなど、国内の経済活動正常化の遅延懸念も拭えないことも上値追いを鈍らせている。
新型コロナウイルスのワクチンの世界的な普及による景気回復見通しに変わりはないものの、新規の買い手掛かり材料に乏しいうえ、米国では13日、ミネアポリス連銀主催のイベントが予定されている。カシュカリ総裁など各地の地区連銀総裁が参加する予定で、米国の景気動向などについて、どのような発言をするのか見定めたいとの思惑もある。このため、積極的に上値を追う向きは少なく、目先は狭いレンジ内の動きにとどまりそうだ。