2日の日経平均は4日続伸。92.49円高の28543.51円（出来高概算10億5000万株）と心理的な節目である28500円を回復して取引を終えた。前日の米国市場でハイテク関連株が上昇した流れを引き継いで、値がさハイテク株を中心に買いが先行して始まり、寄り付き直後に28626.20円まで上伸した。ただ、日経平均は前日までの3日間で800円超上昇したため、急ピッチの上昇に対する警戒感から買い一巡後は売り買いが交錯。一時下落に転じる場面も見られたものの、経済対策などへの期待感も根強く、堅調な展開が続いた。
東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1200に迫り、全体の5割超を占めた。セクター別では、金属製品、その他製品、保険、精密機器、化学、機械など16業種が上昇。一方、陸運が3％、空運が2％を超える下落率となったほか、鉄鋼、非鉄金属など17業種が下落。指数インパクトの大きいところでは、東エレク、アドバンテス、キッコーマン、エムスリー、ファナックが堅調。半面、アステラス薬、ソフトバンクG、中外薬、ファーストリテ、エーザイが軟調だった。
米国の低金利政策が継続するとの観測を背景にナスダック総合指数が史上最高値を更新したため、東エレク、アドバンテスなどの指数寄与度の大きい値がさハイテク株中心に買いが優勢となった。ただ、日経平均は心理的な節目である28500円を突破したほか、過熱警戒感もあり、目先の利益を確保する売りも目立った。しかし、解散総選挙を前に大胆な経済対策への期待感も根強く、底堅さに繋がっている。
日経平均は取引時間中の高値（2月16日：30714.52円）から安値（8月20日：26954.81円）までの下げ幅の3分の1戻しを達成。次の節目は下げ幅の半値戻し水準（28834円）や3分の2戻し水準（29461円）が次のターゲットになると強気にみる向きも出始めている。ただ、米国の雇用回復が鈍化するなど景況感の改善にもピークアウト感は否めず、明日の雇用統計の結果を見極めたいとの向きも多く、目先的には28500円を固める動きも。