日経平均は反落。14日の米株式市場でのＮＹダウは292.06ドル安と反落。8月消費者物価指数が予想を下回り、高インフレへの警戒感が後退した一方、景気減速懸念が強まり、米長期金利が低下するなか金融などを中心に景気敏感株が広く売られた。また、金融緩和の長期化が意識されたものの、ハイテク株も売りが優勢となり、ナスダック総合指数は5日続落した。前日にバブル崩壊後の最高値を記録したばかりの日経平均は目先の目標達成感もあり、米株安も背景に本日は205.93円安の30464.17円でスタート。前場後半まではじりじりと下げ幅を拡げる展開となり、一時は30347.30円（322.80円安）まで下げた。ただ、前引けにかけて押し目買いが入り下げ渋ると30500円を回復し、後場も同水準での一進一退となった。軟調な香港市場やさえない中国経済指標などの影響はほとんど受けていない様子で、総じて底堅い動きが続いた。
大引けの日経平均は前日比158.39円安の30511.71円となった。東証1部の売買高は12億0572万株、売買代金は3兆1502億円だった。セクター別では不動産業や証券・商品先物取引業、金属製品などを筆頭にほぼ全面安となり、海運業のみが上昇した。東証1部の値下がり銘柄は全体の81％、対して値上がり銘柄は全体の15％であった。
個別では、新株発行などを発表したタカショー、22年7月期最終利益が減益見込みとなったLink-Uなどが急落、上半期の低進捗率が嫌気されたエニグモ、第3四半期（5-7月）が引き続き大幅な赤字となったパーク24などと並んで値下がり率上位に並んだ。今期2度目となる業績予想の下方修正を発表したプロレドはストップ安となった。
主力どころでは、ソフトバンクＧやリクルートＨＤ、SUMCO、村田製、日本製鉄、昭和電工、ＨＯＹＡ、ベイカレントなどが大きく下落。そのほか、三井住友、キーエンス、ソニーＧ、任天堂、トヨタ、ＪＲ西日本、東京海上なども軟調。
一方、第1四半期（5-7月）が想定以上の大幅増益となったヤーマンが一時ストップ高になるなどして値上がり率上位に踊り出たほか、好決算のブラスがストップ高。業績及び配当予想を増額修正した川西倉庫、第3四半期（5-7月）の大幅増益が好感されたギフトやＭＳＯＬも急伸した。そのほか、証券会社の格付け開始や格上げを材料に石原産業や日立造船などが買われた。なお、値上がり率トップはサインポストだった。
主力では、川崎汽船を筆頭に商船三井、日本郵船などの大手海運株が大幅高。レーザーテックや東エレク、アドバンテスなどの半導体関連株も買い進まれた。そのほか、エムスリーや日本電産などのグロース（成長）株の一角も大幅に上昇した。