日経平均は大幅続伸。前日の米株式市場でNYダウは大幅続伸。新型コロナウイルス変異株「オミクロン型」に対する警戒感が後退し買い先行。金利動向の安定でハイテク株の買いも強く、ナスダック総合指数は3％超の大幅続伸。東京市場でも半導体関連などハイテク株を中心に買いが先行し、日経平均は337.29円高でスタート。戻り待ちの売りから上げ幅を縮める場面もあったが、堅調なアジア市況を背景に底堅く推移。後場は上げ幅を広げて始まったが、200日移動平均線を手前に上値が重く、その後は高値圏でのもみ合いが続いた。
大引けの日経平均は前日比405.02円高の28860.62円となった。東証1部の売買高は12億1977万株、売買代金は3兆0620億円だった。セクターでは精密機器、その他製品、医薬品などが上昇率上位に並んだ一方、不動産業、海運業、倉庫・運輸関連業などが下落率上位に並んだ。東証1部の値上がり銘柄は全体の54％、対して値下がり銘柄は41％となった。
個別では、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が5％近くと急伸したことを追い風に、レーザーテック、東エレク、アドバンテスト、ルネサスなどが大幅に上昇。ソニーＧ、任天堂、リクルートHD、キーエンス、ファナック、太陽誘電などハイテク・グロース（成長）株も全般買われた。提携先のロシュ社が「アクテムラ」について欧州医薬品委員会より適応拡大の承認勧告を受領したと発表した中外製薬は急伸。KDDIエボルバとパートナー連携を開始したショーケース、国内証券が新規に買い推奨でカバレッジ開始した日総工産なども大幅高となった。大阪高裁が統合差し止めを求めるオーケーの最高裁への許可抗告を認める決定を出したことで関西スーパーが急伸した。
一方、前日まで人気化していた商船三井や郵船などの海運株が大幅に反落。一方、川崎汽船は後場に大きく切り返してプラスに転じた。住宅ローン減税見直しの影響が警戒視された住友不動産、三井不動産などの不動産セクターが大きく下落。対ドルでの円安進展の一服からトヨタ自、ホンダなども下落。ＪＴ、ＮＴＴ、ソフトバンク、武田薬、花王などのディフェンシブ銘柄も売られた。そのほか、今期業績見通しが市場想定を下回ったくら寿司が下落した。