日経平均は4日続落。14日の米株式市場でNYダウは151ドル安と5日続落。5月卸売物価指数（PPI）が予想を僅かに下回ったものの、引き続き大幅な伸びとなったことで、連邦準備制度理事会（FRB）の急速な金融引き締めを織り込む形で金利が上昇し、売りが強まった。一方、引けにかけてハイテク株が持ち直したため、ナスダック総合指数は+0.17％と小幅反発。まちまちな米株市場の動きを引き継いだ日経平均は4.18円安とほぼ横ばいからスタート。取引開始直後に一時プラス転換する場面があったが、すぐに失速。明朝に控える米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果公表とパウエルFRB議長の記者会見を前に、その後は大引けまで緩やかに下げ幅を広げる動きが続いた。
大引けの日経平均は前日比303.70円安の26326.16円となった。東証プライム市場の売買高は12億2653万株、売買代金は2兆7623億円だった。セクターでは石油・石炭、鉱業、電気・ガスを筆頭に全般売り優勢。一方、パルプ・紙、銀行、証券・商品先物取引、海運の4業種が上昇した。東証プライム市場の値下がり銘柄は全体の84％、対して値上がり銘柄は14％となった。
個別では、東エレク、キーエンス、三井ハイテックなどのハイテク株や、リクルートHD、ベイカレントなどのグロース（成長）株が大幅下落。天然ガス価格の急落を背景にINPEXが大きく下落し、石油資源開発、住友鉱山、日本製鉄などの資源関連が軒並み売られた。三井物産、三菱商事の商社株の下落も目立った。三菱重工、IHIの防衛関連も下げ幅を広げ、大阪チタニウムは午後から値崩れし急落。個人投資家人気の高いダブル・スコープも大幅安。2-4月期の大幅減益がネガティブ視されたMSOLが急落し、東証プライム市場値下がり率トップとなった。サプライズに乏しい上期決算や株主優待の中止が嫌気されたパーク24、業績予想を下方修正したプロレドなども値下がり率上位に並んだ。
一方、米長期金利の上昇を背景に三菱UFJ、三井住友など金融株が堅調。円安進行を手掛かりにホンダなど円安メリット銘柄の一部が堅調。ファーストリテのほか、郵船、商船三井の大手海運株、第一三共や日本郵政などのディフェンシブ銘柄の一角が小じっかり。高水準の自社株買いを発表した関西ペイントや、今期の大幅増益見通しに加えて中期投資計画も公表したヤーマンがそれぞれ急伸し、東証プライム値上がり率上位にランクイン。豊田自動織機はレーティング格上げで買われた。