昨年末から戻しつつある日経平均は、不安定ながらも底堅い動きが続いています。しかしNYダウが下げはじめたとき、日経平均の次の底値はどこになるのでしょうか。（『少額投資家のための売買戦略』伊藤智洋）
※本記事は有料メルマガ『少額投資家のための売買戦略』2019年1月27日号を一部抜粋・再構成したものです。ご興味を持たれた方はぜひこの機会にご購読をどうぞ。今月配信済みバックナンバーや本記事で割愛した全文（日経平均・NYダウの今後のシナリオ、予測の仕方）もすぐ読めます。
プロフィール：伊藤智洋（いとうとしひろ）
証券会社、商品先物調査会社のテクニカルアナリストを経て、1996年に投資情報サービス設立。株や商品先物への投資活動を通じて、テクニカル分析の有効性についての記事を執筆。MS-DOS時代からの徹底したデータ分析により、さまざまな投資対象の値動きの本質を暴く。『チャートの救急箱』（投資レーダー社）、『FX・株・先物チャートの新法則[パワートレンド編]』（東洋経済新報社）など著書多数。
日経平均が2つの底値に向かう、それぞれのストーリーとは？
今年NYダウが1万9,222ドル以下に下げたとき、日経平均は…
前回のメルマガで、NYダウは2019年前半か後半（または2020年3～5月頃の期間）で、1万9,222ドル以下まで下げる可能性をあると紹介しました。
NYダウが下げることで、本年の日経平均株価は1万8,360円以下まで下げた地点で底値を確認する展開になるか、本年、または来年以降、下げ幅を拡大して、16年6月の安値1万4,864円へ接近する程度まで下げるかのどちらかが考えられます。どちらの展開になるかのシナリオは、メルマガに記載しています。
ここでは、日経平均株価が下げる過程で、日経平均採用銘柄がどのような値動きになるかについて紹介したいと思います。
■図表01
上げ余地指数
図表01は、日経平均採用銘柄のすべてについて個別銘柄の「上げ余地指数」の計算を行ない、業種別（33業種）に分類して業種ごとに上げ余地指数の平均値を1本の折れ線グラフとしてまとめ、33業種すべての折れ線グラフを日経平均のローソク足とともに掲載したものです。昨年末に出した「株価予測の技術」（実業出版社）でも紹介した指標です。
銘柄ごとの上げ余地の算出方法は、現在から過去5年間の最高値、最安値を使って算出しています。
具体的には、過去5年間の最高値A、過去5年間の最安値B、現在値がCとした場合、計算方法は以下のとおりになります。
個別銘柄の上げ余地指数（％）＝（A－C）/（A－B）×100
上げ余地指数は、数値が高いほうが上げ余地が十分にある状態を示し、価格が上昇していると、徐々に数値が低くなります。数値の低い地点は、もう上げ余地がほとんどないので、下げ余地が十分にあるということになります。
図表01では業種別に見分けることはできませんが、全業種（採用銘柄全体）の指数をざっとまとめて、過去の日経平均の動きと採用銘柄の動き方を見てゆきます。
真ん中の2000年頃から2003年頃に向けた動きを見て下さい。この期間は、日経平均株価が値幅と日柄の伴った下降局面を形成する過程で、多くの採用銘柄が下降の流れを作り、上げ余地指数全体の数値が上昇しています。
右端の2015年から16年にかけての下げ局面では、上げ余地指数全体の数値が上昇する展開にはならず、一部業種だけが突出して上昇して、90％に接近、または90％を越える程度まで上げる過程で、日経平均株価が底値をつける動きになっていることがわかります。
前述した通り、本年の日経平均株価は、年の前半の早い段階で1万8,360円を割れた地点で底値をつける展開と、後半以降に（来年前半までの期間で）1万4,868円を目指す展開の2通りが考えられます。前者の展開になるなら、日経平均採用銘柄は、前述した2015～16年と似た動きになる可能性があります。日経平均株価への寄与度の高い銘柄を中心に、一時的な下げで終わる展開です。
日経平均が1万4,868円を目指す展開になるなら、採用銘柄全体が下降の流れへ入り、これまで一本調子に上昇してきた銘柄を中心にして、下げ幅が大きくなると推測できます。
Next: それぞれの局面で、個別銘柄はどう動くのか？
戻り高値をつけた日揮、下げ局面で下値が限られた中外製薬
■図表02
日揮＜1963＞月足（SBI証券提供）
■図表03
中外製薬＜4519＞月足（SBI証券提供）
図表02は日揮＜1963＞月足、図表03が中外製薬＜4519＞月足です。
日揮のように、すでに戻り高値をつけた後、下値を試す動きへ入っている銘柄は、日経平均がどちらの展開になるとしても、当面の下値の目安となっている800円前後を目指す動きになると考えられます。
中外製薬のように、18年末の日経平均株価の下げ場面でも、下げ余地が限られた銘柄は、日経平均が本年前半に1万8,360円を割れた地点で底値をつける展開なら、今後の下げが18年3月の安値5,080円程度で止まり、再上昇を開始する可能性を残します。
一方で、日経平均株価が1万4,868円を目指す展開になるなら、業績が急激に悪化することなどないとしても、16年12月の安値3,010円程度まで下げて、日経平均株価を押し下げる道具になると考えられます。
2019年1月27日時点での注目ポイント
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『『少額投資家のための売買戦略』』（2019年1月27日号）より一部抜粋・再構成
※太字はMONEY VOICE編集部による
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値動きには理由があります。一般的に言われているような確率や、需給の変化を見るだけでは、先のことなどわかりません。確率論や、統計データ分析をやりつくし、挫折を味わった経験があるからこそ、理解できた値動きの本質を書いてゆきます。