日経平均は大幅に3日続落。12日の米国市場ではNYダウが477ドル高と4日ぶりに反発したが、一時マイナスに転じるなど荒い値動きだった。また、東京都では14日、新型コロナウイルスの新規感染者数が5月5日以来の高水準となり、週明けの日経平均は国内外での感染再拡大への懸念から170円安でスタート。前場はマイナス圏でもみ合う展開が続いたが、後場に入るとNYダウ先物の時間外取引での下落や為替の円高進行とともに下げ幅を広げ、この日の安値圏で取引を終えた。
大引けの日経平均は前週末比774.53円安の21530.95円となった。4月1日（851.60円安）以来の下げ幅の大きさ。東証1部の売買高は13億6392万株、売買代金は2兆3535億円だった。業種別では、全33業種がマイナスとなり、不動産業、空運業、その他金融業、サービス業、海運業が下落率上位だった。東証1部の値下がり銘柄は全体の87％、対して値上がり銘柄は12％となった。
個別では、日経平均への寄与度が大きいファーストリテが5％の下落となったほか、東エレクやリクルートＨＤが大幅安。その他売買代金上位もソフトバンクＧ、任天堂、ソニーなど全般軟調だった。コシダカＨＤなどは新型コロナ再拡大による影響を懸念した売りがかさみ、テーマパークの休園などで前期業績が下振れしたサンリオも急落。また、ＷＳＣＯＰＥはストップ安水準で取引を終えた。一方、売買代金上位ではＮＴＴドコモが逆行高。古河電池は4日ぶりに取引時間中に売買成立し、商いを伴って大幅続伸した。今期増益見通しが好感された新光電工やヤーマンも大きく上昇。また、やはり決算発表したＨａｍｅｅやネオジャパンが東証1部上昇率上位に顔を出した。