南海トラフ地震と首都直下型地震。どちらも、いつ発生してもおかしくない段階に入ってきています。メルマガ『池田清彦のやせ我慢日記』の著者で生物学者、CX系「ホンマでっか!?TV」でおなじみの池田清彦教授は今回、私たちが大地震にどう備えるべきかを具体的かつ現実的に解説しています。
『日本壊滅 巨大地震（南海トラフ・首都直下）被害を最小限に抑える』を出版する
『日本壊滅 巨大地震（南海トラフ・首都直下）被害を最小限に抑える』（本の雑誌社）と題する本を出版した。南海トラフ地震は2030年代に起きる確率が高いと想定されており、首都直下地震はいつ起きるかは予測できないが、30年以内に起きることは間違いないと言われている。もしかしたら、今日明日にも起きるかもしれない。
『日本壊滅: 巨大地震(南海トラフ・首都直下)被害を最小限に抑える』（本の雑誌社）
地震が起きた時最も重要なことは、命を落とさないことだ。しかし命が助かっても、その後の暮らしが悲惨になって、例えば、食べ物がなくなってしまえば飢餓に直面することになる。南海トラフ地震の最大マグニチュードは9.1、想定死者数は2025年の3月31日の内閣府の最新情報では29万8000人、被災者は日本の人口の半分以上の6800万人である。一方、首都直下地震はマグニチュード7.0、想定死者数は最大2万3000人、帰宅困難者は450万人と推定されている。
とりあえず、まず重要なのは死を免れることだ。南海トラフ地震は海溝型の地震で、同じく海溝型の地震であった東日本大震災の死者の9割は津波による溺死であったことに鑑みれば、地震直後に津波からいち早く逃げるにはどうすればよいかを考えるのが、喫緊の課題となる。首都直下地震で問題となるのは津波よりも火災で、関東大震災の10万5000人の死亡者の9割は火災で亡くなっているので、火災から免れる方途を考えるのが最も重要である。
海溝型の地震で、津波警報が出たら、まず高台に逃げるのが必須のセオリーで、自宅や職場が海の傍の低地にある場合は、普段から避難経路を確認しておくことと、避難場所まで、どのくらいの時間で行けるかを実地に計測しておくことが重要である。巨大な防波堤を築いている海岸もあるが、すぐ裏手に標高40m以上の丘があれば、防波堤を築くよりも、この丘に登る通路を整備しておいて、地域住民に周知しておく方が、はるかに賢いやり方だと思う。その際に、みんなで一緒に一人も残さずに避難しようというやり方はNGである。
すぐそばに、乳幼児や自力では速く歩けない人がいれば、屈強な若者がこれらの人を背負って避難することはありだが、すぐそばにいない家族や知人を探して、一緒に非難しようとするのはダメである。東日本大震災で多大の犠牲を出した石巻市の大川小学校では、児童を校庭に集めて点呼を取って、みんなで一緒に、川の袂にある僅か5mほどの高さの場所に誘導して津波にのみ込まれた。何度も津波に襲われた三陸地方では「津波てんでんこ」という言葉があるように、津波が来たら、てんでんばらばらに逃げろと言い伝えられており、薄情なようだけれども、これが自分の命が助かる最も確かな方法である。
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南海トラフ地震では、高知県の土佐清水市や静岡県の下田市で、30mを超える高さの津波が想定されており、津波にのみ込まれる場所に自宅がある場合は、転居を考えるのもありかと思う。また自宅を建てたり、マンションを買ったりする時には、立地と地盤を考えて、なるべく安全な場所に住むようにすれば、南海トラフ地震で命を落とす確率も減る。
首都直下地震では、地震の際に起きる火災をどのように避けるかが最も大事である。首都圏で火災が起きそうなところは木造家屋が立て込んでいる下町である。インターネットで調べれば、危険な場所と比較的安全な場所がわかるので、新居を探す時の参考にして欲しい。当然のことだが、西多摩の過疎地は危険が少なく、区部では荒川区、足立区、墨田区などに危険な地域が集中している。区部で一番安全なのは千代田区である。火災は避けることができなくとも、火災が起きた時にいち早く逃げられるところに住めば、焼死する確率は減る。普段から自宅の周りの道を調べておき、逃げ道を考えておいた方がいい。
あとは、どんな地震にも言えるけれども、寝ている時に家具の下敷きになって動けなくなることが結構あるようなので、家具の傍では寝ないとか、どうしても狭くて場所がない場合は、家具をしっかりと固定して倒れてこないようにすることも重要である。
さて運よく助かったとして、水道、電気、流通などのインフラが壊滅していると、生きていくのが大変である。1週間分の水と食料は確保しておくとか、携帯トイレを1日5回として1週間で35回分用意しておくとか、は今や常識だが、とりあえず、インフラが復興するまで凌げれば、あとは何とかなるというものではなさそうだ。大震災が来た時に日本の国力が回復していないと、そんなに簡単にインフラを復興させることができないだろう。
土木学会が発表した南海トラフ地震の経済・資産の被害総額は、最悪の場合1466兆円、首都直下地震のそれは約1000兆円である。日本のGDPは600兆円だから、これだけの被害が出ると、速やかな復興はまず不可能だ。ちなみに東日本大震災の被害総額は17兆円である。
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本書で一番強調したかったのは、大地震が起きた時に、日本の国力が下がったままだと、インフラの整備はおろか、食料もエネルギーも不足して、国民は飢えに直面するかもしれないということだ。これを回避するには、
- 食料自給率の上昇
- 国内生産力の上昇
- イノベーションを起こせる人材の養成
を大地震が起きるまでに、速やかに進める必要がある。
食料自給率は現在38％と言われているが、家畜の餌や、作物の肥料や野菜の種は輸入に依存しているので、これらを勘案した実際の自給率は10％未満である。足りない食料は輸入すればいいと簡単に言う人もいるが、現在は世界的に見たら食料は不足していないが、南海トラフ地震が起きた時にはどうなっているかわからない。火山の大噴火や気候変動により寒冷化すると、穀物が獲れなくなり、日本に回ってこなくなるかもしれない。実際、1991年のフィリピン・ルソン島のピナトゥボ火山の爆発により、地球の気温がちょっと下がった影響で、1993年の日本の夏は冷夏になり米の収量が激減した。ある程度以上の年配の方の中には、この年、日本米が入手できずに、タイ米や中国米を食べたことを覚えている人も多いだろう。
もっと重要なことは国力が下がったままだと、円安が進行して、輸入食料の価格が暴騰して貧乏人には買えなくなることだ。これを回避するには食料自給率を上げて、国民を飢えから守る以外にない。理想的には食料自給率を100％以上にして、外国から輸入しなくとも食料が足りるようにすることだ。
自給率を上げるにはどうすればいいのか。食料生産に従事している第一次産業の生産者がーーー（『池田清彦のやせ我慢日記』2025年7月25日号より一部抜粋。続きはご登録の上お楽しみください、初月無料です）。
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