24日の日経平均は小幅反発。66.11円高の27588.37円（出来高概算10億8000万株）で取引を終えた。21日の米国市場でハイテク株が下落したことから、値がさ株中心に売りが先行し、取引開始後に一時27203.33円まで下げ幅を広げる場面もあった。また、国内では、新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の感染が急拡大していることも相場の重しになった。ただ、時間外取引で米国株先物が堅調に推移していることなどから、短期筋による株価指数先物買いなどが入り、プラスに転じた。
東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄が1500を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、鉱業、海運、銀行、ガラス土石、繊維製品など21業種が上昇。一方、証券商品先物、精密機器、その他製品、陸運、空運など12業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク、ファーストリテ、アドバンテス、エムスリー、セコムがしっかりした半面、ソフトバンクG、リクルートHD、テルモ、バンナムHD、オムロンが軟調だった。
21日の米国市場は、ウクライナを巡る地政学リスクや米連邦準備制度理事会（FRB）の金融引き締め策の強化などを背景に、主要株価指数は下落し、ナスダック指数は2.72％安、SOX指数は1.72％安だった。こうした流れを引き継いで、ソニーG、村田製、TDK、日本電産、太陽誘電など電子部品関連株中心に値を消す銘柄が増加した。ただ、米国株安のきっかけとなったネットフリックス株の急落は、先週末の東京市場で織り込んでいるほか、先週末時点の日経平均のRSI（相対力指数）が30％を割り込んだほか、サイコロジカルラインも8勝4敗となるなど、テクニカル面から売られ過ぎを示唆するシグナルが出始めており、次第に押し目を拾う動きが広がった。
今週の最大の注目イベントは米連邦公開市場委員会（FOMC）だ。今後の出口戦略について、これまでより具体的な情報が出てくるのかどうかが焦点となろう。また、仮に、3月に利上げが実施されるとして、その幅やその後の利上げのペース、また、量的金融緩和の引き締め（QT）の開始時期やペースなどに注目が集まりそうだ。大幅な利上げの可能性が浮上する。QTを利上げ開始直後に開始するといった可能性が高まれば、早期引き締め懸念で株安に拍車がかかることも想定されるだけに、FOMCの結果を見極めるまでは、不安定な値動きが続きそうだ。