ソロスの警告「第三次世界大戦がすでに始まっている」を織り込んで米国株は大暴落へ＝菅下清廣

世界三大投資家の1人、ジョージ・ソロスは「第三次世界大戦はすでに始まっている」と明言していました。先週末から起きている米国株の暴落は、予想以上の米国のインフレが原因とされていますが、ソロスの警告を織り込み始めた可能性があります。（『菅下清廣の”波動からみる未来予測”』菅下清廣）

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※本記事は『菅下清廣の”波動からみる未来予測”』2022年6月13日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。

プロフィール：菅下清廣（すがした きよひろ）
国際金融コンサルタント、投資家、経済評論家、スガシタパートナーズ株式会社代表取締役、学校法人立命館顧問　近畿大学世界経済研究所客員教授。ウォール街での経験を生かした独自の視点で相場を先読みし、日本と世界経済の未来を次々と的中させてきた「富のスペシャリスト」として名を馳せている。「経済の千里眼」との異名も。著書に『今こそ「お金」の教養を身につけなさい』ほか多数。

平和ボケから覚醒した日本

すでに大きく報道されていますが、6月12日朝のフジテレビ「日曜報道THE PRIME」で政府が増額の方針を決めている防衛費について高市早苗政調会長が、「必要なものを積み上げれば10兆円規模になる」と述べています。

2022年度の当初予算では、およそ5兆4,000億円の防衛費が倍増する可能性を指摘していました。いよいよ、日本も自主防衛路線に踏み切ったと言えます。

戦後77年間、これといった対外紛争もなく、日米安全保障条約にもとづいて、有事には、米軍が守ってくれるという平和な時代が終焉しようとしています。

ロシア　VS　NATOによる第三次世界大戦の勃発

　

今回のロシアのウクライナ侵攻を目のあたりにして、平和ボケ日本が覚醒したと言っていいでしょう。突然、なんの予告もなく、ロシアの大軍がウクライナの国境を越えて各都市を蹂躙したのです。

すでにウクライナ国民1万人以上が戦死している。ウクライナからの避難民はおよそ1,000万人に達しています。

そのロシアのプーチン大統領が直近、自国のテレビ番組で「ピョートル大帝は、ただ領土を取り戻しただけだ。今もロシアはかつての領土を取り戻そうとしているだけだ」と言い放っている。プーチンは現代のピョートル大帝になろうとしてます。

このプーチンの野望が正気なのかどうか分りませんが、本気でかつての領土を取り戻そうとしているなら、ウクライナ侵攻にとどまらず、ポーランドやバルト3国などに侵攻する最悪のシナリオが浮上してきます。

つまりロシア軍とNATOの戦い、第3次世界大戦の勃発です。

あの世界3大投資家の1人、ジョージソロスは、「すでに第三次世界大戦が始まっている」と明言しています。

Next: 中国は台湾侵攻、ロシアは北海道侵略。現実味を帯びる日本の核装備

本格化する日本の核武装論争

ロシア軍とNATO軍が戦火を交えるようなことになれば、バイデン米国大統領も静観しているわけにはいかないでしょう。

日米欧対ロシア中国北朝鮮との対立抗争が決定的な状況になれば、ロシア軍が北海道に侵攻するというリスクもゼロではない。中国による台湾侵攻も現実味を帯びてきます。

そのような世界の危機のシナリオが、今浮上しつつある。日本政府も有事には米国が守ってくれる、誰かが助けてくれるという他力本願では、動乱の時代を乗り越えてゆくことはできません。今後は、米国との核兵器の共有や日本の核武装論が検討されることになるでしょう。なぜなら、すでにロシアの脅威が迫っているからです。

北方4島の領土問題の平和的解決の可能性は今や、ゼロに近い。また漁業権の問題など国境を接するロシアや中国との軋轢は、今後高まる一方となることが予想される。

日本も韓国同様兵役を復活して微兵制が求められるようになるかもしれない。ちょっと前なら、笑い話しか夢想だにしなかったできごとです。

それくらい、日米欧対ロシア中国北朝鮮という新冷戦構造による軍事的緊張は、日本の安全保障を根幹から揺がしかねない国際情勢となりそうです。

今は、いわば第3次世界大戦の助走の段階と言える。助走で終るかどうかはウクライナ戦争がどのような結着となるかどうかにかかっている。ロシアもウクライナも領土問題で一歩も譲らないという展開が続けば、世界と日本にとって非常に危険なシグナルとなる。

第三次世界大戦を予期する米国株式市場の暴落

先週末6月10日金曜日の週末の米国株式市場は暴落といっても良いほどの大幅安となっています。

NYダウは880ドル安のマイナス2.73％の3万1,392ドル79セントとほぼ全面安の展開となり、大幅に値下がりしています。ナスダック指数も急落して414ポイント安のマイナス3.52％の1万1,340ポイントで終っています。

10日に発表された、アメリカの先月の消費者物価指数の伸びが市場予想を上回り、8.6％と約40年ぶりの水準の物価高が3カ月連続となり、一向にインフレが収まる気配がないため、FRBの利上げ、金融引き締め策が一層強化されることを懸念して下落しました。

しかし、私はそれ以上に前述のウクライナ戦争の長期化による国際情勢の悪化のため、世界中からリスクマネーが逃避し始めていることが、株安の重要な背景となっているのではないかと思っています。仮想通貨市場が暴落しているのも、そのためです。

インフレ、利上げリスクだけなら、FRBはいずれ近い将来、ソフトランディングの方向に向かうでしょうから、下げた株はまた上がることが予想されます。しかし、第三次世界大戦のリスクが浮上してくるようなら、一時的な株安にとどまらず、1929年のような世界恐慌のシナリオに怯えることになります。

第3次世界大戦の可能性を論じるのは、やや悲観的過ぎるかもしれないが、前述のプーチン大統領の発言が脅しでなければ、リーマンショックに匹敵するかのような危機が到来することも想定しておかねばなりません。

ただ2008年のリーマンショックの時の大暴落の時も、後から振り返えれば絶好の買いチャンスでした。

FRBの利上げ金融引き締めがいつ終るか？

そしてウクライナ戦争はいつどのような展開で結着がつくのか？

この2つのビッグリスクを株価はどこまで織り込んでゆくのか？2022年は世界と日本の大動乱期の始まりです。

Next: 危機こそチャンスは株式市場の常識。大化け候補のエネルギー、防衛関連銘柄

エネルギー、防衛関連銘柄が大化けする

以上のような世界情勢から、株式市場では、エネルギー関連株と防衛関連株に大化け銘柄が出て来るかもしれません。

すでに防衛関連の三菱重工業＜7011＞、大阪チタニウムテクノロジーズ＜5726＞、東邦チタニウム＜5727＞、エネルギー関連のENEOSホールディングス＜5020＞、コスモエネルギーホールディングス＜5021＞）などが人気化しています。

果して今回もビッグクライシスは投資の絶好のチャンスとなるのでしょうか！？

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※本記事は『菅下清廣の”波動からみる未来予測”』2022年6月13日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。

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