パナマ文書のリークによって一気に火がついた“現代の魔女狩り”において、善意のはずがいつの間にか残酷な蛮勇に変換されてしまった一般庶民の怒りの感情は、メガトン級の破壊力を持つようになっています。
5月12日にはロンドンで「腐敗対策サミット」が開かれました。このサミットを機に、特に関心が高まっているのは、2020年の東京オリンピック関連施設の建設を巡る贈収賄の問題です。（『カレイドスコープのメルマガ』）
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突然、勢いを増した腐敗撲滅キャンペーン～東京五輪が危ない！
「腐敗対策サミット2016」
5月12日の木曜日、ロンドンのランカスター・ハウス（Lancaster House）で、「腐敗対策サミット2016（Anti-Corruption Summit）」が開かれました。
いよいよ、世界支配層がタックスヘイブン狩りに乗り出したのです。しかし、タックスヘイブンに隠されている莫大な黒い金の存在など、数十年前から世界周知のことです。
いくら“計画的にリーク”されたパナマ文書によって、「この世界が収賄と汚職にまみれた想像以上に薄汚い世界であることが分かった」からといって、この突然、勢いを増した世界規模の腐敗撲滅キャンペーンは、いったいどうしたことでしょう。
バッキンガム宮殿でキャメロンが女王陛下に言ったこと
実は、このサミットの2日前、バッキンガム宮殿で「あるレセプション」が行われました。
ジャパン・タイムズ（5月11日付）によれば、表向きは、先月4月21日に90回目の誕生日を迎えた英国女王・エリザベス2世を祝賀する会を装いながら、実は、エリザベス女王は、翌々日に控えていた「腐敗対策サミット 2016」について、英国王室の非嫡子の家系であるデーヴィッド・キャメロン首相に何かを示唆したようだ、と伝えています。
英国のデジタル高級紙・インディペンデントは、「エリザベス女王の他、カンタベリー大主教のジャスティン・ウェルビー、そしてジョン・バーコー（John Bercow）英国下院議長とともに、ちょっとした議論をしている場面がカメラに捉えられた」と報じています。
デイリー・メイルには、その時の模様を写した画像がたくさんあります。
この立ち話で、キャメロン首相は、“とてつもなく腐敗しきった2つの国”を翌々日の腐敗対策サミットに呼んだことを女王陛下に報告しながら、「ナイジェリアとアフガニスタン、この2つの国は、おそらく世界でもっとも腐敗している国でしょう」と述べたのです。
しかし同時にこのサミットでは、“世界でもっとも腐敗した2つの国”とされたうちの1つ、ナイジェリアの大統領、ムハンマド・ブハリ（Muhammadu Buhari）による基調演説が予定に組み込まれていたのです。
あらかじめ入念に練られたパナマ文書リークの計画
腐敗が横行している国の大統領、ムハンマド・ブハリに演説させることによって、メディア報道にコントラストをつけさせ、いっそう腐敗撲滅キャンペーンにはずみをつけさせようという狙いがあったのでしょう。
つまり、パナマ文書のリークは、租税回避を含めた世界的な腐敗撲滅運動に発展・拡大させるための起爆剤として、あらかじめ入念に練られた計画の一部であるということなのです。
このちょっとした立ち話の映像から読み取れるのは、パナマ文書のリークを発端とする腐敗対策キャンペーンが、英国王室とローマ・カトリックのお墨付きを得たもので、むしろ、彼らがその中心人物であるということです。
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プーチン「南ドイツ新聞はゴールドマンにコントロールされている」
ここで、この三文芝居の舞台を演じている、それぞれの役者について、もう少し説明しておきたいと思います。
まず最初に、モサック・フォンセカ法律事務所の共同創設者、ラモン・フォンセカとユルゲン・モサックの2人が、英国王室とロスチャイルドの利益のために働いてきたエージェントであったことは、メルマガ第156号に書きました（ブログのダイジェスト記事）。
次に、“ジョン・ドゥ”という匿名のエージェントによってパナマ文書が持ち込まれた南ドイツ新聞についてですが、プーチンが興味深いことを述べています。
ロシアのプーチン大統領は4月14日、ロシアの視聴者が参加する毎年恒例のテレビ番組に出演したとき、「南ドイツ新聞の親会社のオーナーは、米投資銀行ゴールドマン・サックス・グループで、ゴールドマンとパナマ文書のリークに関わりがある」との見方を示しました。
これについて、ゴールドマン・サックスは沈黙を守り続けています。
米国の広報紙、NATOの忠実な賛同者
そもそも、ドイツの高級紙と言われている南ドイツ新聞（本社はドイツのミュンヘン）は、第二次世界大戦後、アメリカから発行を許された最初の新聞です。つまり、米軍の広報紙としてスタートした新聞です。
こうした背景から、このミュンヘンで発行されている日刊紙はNATOの忠実な賛同者です。
また、南ドイツ新聞は、ガーディアン、BBC、ル・モンド、国際調査報道ジャーナリスト連合（（International Consortium of Investigative Journalists: ICIJ）他の、国際的に名の通っているいくつかの報道機関と協力関係を築いています。
つまり、ドイツの新聞とはいえ、西側のプロバガンダを展開している典型的な西側エスタブリッシュメント支持の新聞なのです。
ちなみに、ドイツにおける世論を主導している主な調査報道機関は、南ドイツ新聞を筆頭に、スピーゲル（SPIEGEL）、ベルテルスマン （Bertelsmann AG:ドイツに本社を置くメディア・コングロマリット）、シュプリンガー（Springer:ドイツ最大の新聞・雑誌・出版コングロマリット）です。
これらのすべては、アトランティクブリュケ（Atlantik-Bruecke:プロ組織を結合する目的で設立されたアメリカのロビー組織）のメンバーである出版刊行物です。
プーチンや習近平の「スキャンダル」は客寄せパンダ
これらのメディア群は、パナマ文書のどこにもプーチンの名前が出てきていないにも関わらず、あたかもプーチンが汚職を働いている人間であるかのように描こうとしましたが、その策略は見事に失敗しました。
もちろん、これらのメディア群とて、ロシアのプーチンの強固な国家体制の下では、こうしたネガティブ・キャンペーンが奏功しないことぐらい承知のはずです。
当面の彼らの目的は、パナマ文書の一般公開を世界的なタックスヘイブン狩りの大きなうねりにつなげながら、その次にやって来るデジタル通貨革命への気運を醸成することです。
プーチンや習近平のスキャンダルめいた捏造記事は、単なる“客寄せパンダ”に使われたに過ぎないのです。
Next: ICIJは、ロックフェラーお抱えの調査報道ジャーナリスト集団だ
ICIJは、ロックフェラーお抱えの調査報道ジャーナリスト集団だ
南ドイツ新聞は、ドイツ最大の発行部数を誇る新聞といえども、その発行部数は、わずか38万部です。これは、日本のやや大きな地方都市の地方紙と変わりがありません。運営資金は、決して潤沢だとはいえないでしょう。
そのため、南ドイツ新聞社一社では、パナマ文書の分析とデータベース化は無理だと判断して、国際調査報道ジャーナリスト連合（ICIJ:本部はワシントン）に応援を求めました。
ICIJは1997年に立ち上げられたジャーナリストが共同で調査報道を行うためのネットワークで、世界65カ国に住む約190人のジャーナリストが登録されています。
全体を取り仕切っているのは、数々のメディアで調査報道を手掛けてきたジェラルド・ライル。
常駐スタッフは、たった13人ですが、大きなプロジェクトの場合は、この数倍にも膨れ上がり、今回のパナマ文書プロジェクトでは約400人の記者と、世界76ヵ国の100以上のメディア組織が協力しました。
日本では、朝日新聞社と共同通信社の記者が、これに加わっています。
また、ICIJを創設したのは、テレビ報道番組の元プロデューサーであるチャールズ・ルイス。
ルイスは、1989年に設置された非営利の調査団体「センター・フォー・パブリック・インテグリティ（The Center for Public Integrity=CPI）」の創設者としても知られている人物です。
ICIJは、このセンター・フォー・パブリック・インテグリティによって資金が提供され、組織化されたのです。
センター・フォー・パブリック・インテグリティの主な組織の資金提供者リストには、フォード財団やカーネギー財団、WKケロッグ財団など、世界的大企業の財団の名前が見受けられますが、特に目を引くのが、以下の3つの組織です。
- オープン・ソサイエティー財団（Open Society Foundations:ジョージ・ソロス）
- ロックフェラー・ブラザー財団（Rockefeller Brothers Fund）
- ロックフェラー・ファミリー財団（Rockefeller Family Fund）
ジョージ・ソロスは、ロスチャイルド・ファミリーから資金提供を受けて成功した投資家です。
また、グルジア革命（バラ革命）やエジプト革命に深く関与してきただけでなく、アメリカのマリファナ解禁運動に関しても、ソロスのオープン・ソサイエティー財団が資金提供しています。
比較的最近では、アウンサンスーチーを背後で支援し、ミャンマーの民主化（つまり市場開放）を進めています。
また、今年秋のアメリカ大統領選挙でも、ヒラリー・クリントンを陰で支えているユダヤ系シオニストです。
一方、ロックフェラー・ブラザー財団やロックフェラー・ファミリー財団――いわゆるロックフェラー系列の財団は、発展途上国でのワクチンの無償接種キャンペーンや、不妊化キャンペーンなどの「人口削減キャンペーン」の最大のスポンサーとして知られています。
また、環境保護団体「グリーンピース」の活動資金は、元公安調査庁第三部長の菅沼光弘氏が証言しているように、その80％がロックフェラー系列の財団からの資金によって賄われています（グリーンピースに寄付している団体のリスト）。
また、ロスチャイルドは、ウクライナに西側の傀儡大統領のペトロ・ポロシェンコを送り込んでいます。
ポロシェンコの背後にロスチャイルドの存在があることを察知したロシア当局は、ポロシェンコが経営しているチョコレート工場の接収に踏み切りましたが、その後、ロスチャイルドがポロシェンコのために一時的に経営を引き受けることにしたため、このチョコレート会社は存続しています。
このように、国際調査報道ジャーナリスト連合 （ICIJ）には、センター・フォー・パブリック・インテグリティを経由して、ソロスの財団やロックフェラー財団からの資金が流れ込んでいるわけですが、もうひとつの大きな支援組織はUSAID（米国国際開発局）で、開発途上国の資金・技術援助を行う国務省管轄の政府機関です。
日本では、在日米国大使館内に設置されています。
USAIDを経由してICIJに流れ込んでくる資金は、米国政府が進めている「組織犯罪と汚職レポート・プロジェクト（OCCRP:Organized Crime and Corruption Reporting Project）」の一環としての活動資金です。
つまり、ICIJのジェラルド・ライルを始めとして、調査報道のジャーナリストたちは、独立した存在ではなく、その本質はロビイストである、ということなのです。
それが証拠に、なぜ、いまだに米国のタックスヘイブンである、ウィスコンシン、ネバダその他についてのスキャンダルが出て来ないのでしょう？
「われわれは、税の不公平を是正するために活動している」（ライル）ですって？ 御冗談を！
おそらく今後の推移を見れば明らかになるはずですが、タックスヘイブン狩りによって、スイス、リヒテンシュタイン、ヴァージン諸島、バハマ、パナマに存在していた“税の地上の楽園”から、米国のこれらのタックスヘイブンに富と栄光を引きつけることがどれほど偽善的であることでしょう。
すでに去年の暮れ辺りから利に聡い富裕層はせっせと米国内に富を移動させている、とブルームバーグが報じていたのを思い出します。
NGO「タックス・ジャスティス・ネットワーク（Tax Justice Network） は、2015年に、租税回避を誘導している国の世界ランキングでは、スイス、香港、USA、シンガポール、ケイマン諸島、ルクセンブルク、レバノン、ドイツ、 バーレーン、アラブ首長国連邦、マカオ、日本に次いで、パナマが世界第13位の場所であることを明らかにしました。（ソース:Financial Secrecy Index – 2015 Results）
ジャージーやガーンジーなどの古典的なタックスヘイブンに取り囲まれている英国は、世界第15位です。
米国政府が、ロックフェラーとロスチャイルドの影響下に置かれていることは説明の必要がないでしょう。
つまり、「腐敗対策サミット 2016（Anti-Corruption Summit）」に関係しているすべての団体・組織が、ロックフェラーとロスチャイルド、そして英国王室と、なんらかのつながりを持っているということです。
そこから、やや距離を置いて、バチカンのイエズス会も……。
Next: ロンドン・シティー発の「タックスヘイブン潰し」という茶番
ロンドン・シティー発の「タックスヘイブン潰し」という茶番
ここまで読んできた方なら、今回のパナマ文書のリークによって引き金を引かれたタックスヘイブン潰しの運動が、ロンドン・シティー発であることが分かるでしょう。
英国主導の「腐敗対策サミット 2016」ですって？
その手ぬるい金融規制と、バヌアツからリヒテンシュタイン、ケイマン諸島からマン島に至るまで、オフショアの租税回避地のネットワークを回していくことで、ロンドン・シティーは、石油詐欺のために使う銃に、麻薬というグリースをたっぷり塗り込むための汚れた金の連鎖のハブになっているのです。
ロスチャイルド家とウィンザー朝（英国王室）……世界をステルス支配している同血族の人々は、彼らの可愛い坊や、ディビッド・キャメロンに「腐敗対策会議2016」のホスト役を務めさせることによって、再び世界中の鈍感な人々をあざけり笑おうとしているのです。
パナマ文書に名前があったように、キャメロン自身が、ブレアモア投資ファンドと巧妙に結びついて、オフショア勘定の受益者であるとわかりました。
「腐敗対策サミット 2016」という前代未聞の茶番劇の2日前に、キャメロンはバッキンガム宮殿でエリザベス女王に、ナイジェリアとアフガニスタンのことを“素晴らしく腐敗している国”と呼んだのです。
その一方で、中国の習近平が英国王室を訪れたとき、バッキンガム宮殿にどれほど失礼なことをしたか、いまだにヒソヒソ話をしているのです。
英国王室とロンドン・シティーこそ腐敗している
ナイジェリアのムハンマド・ブハリ大統領はサミットの基調演説で、「人種差別主義者であるキャメロンからの謝罪など欲しくない」と言いました。
その代わり、ブハリ大統領は、ナイジェリアの国営石油会社から盗まれた150億～250億ドルの返済を望んでいます。その金は現在、英国の銀行に預けられています。
ブハリ大統領の発言は、もちろん物議を醸し出しましたが、しかし、先進国と発展途上国の間に横たわる決定的な力の違いを、まったく斟酌しない冷酷な怪物として、彼は「腐敗」を適切に表現したのです。
その「怪物」こそが英国王室であり、ロンドン・シティーであると言外に臭わせながら……。
HSBC（香港上海銀行）、スタンダード・チャータード（Standard Chartered）、ロスチャイルドやバークレイズなどの英国王室にコントロールされた国際金融グループは、ロンドン・シティーをハブにしてタコ足配線のように広がっているタックスヘイブンで、世界中の暗黒の資金の流れを促進してきました。
これらの国際金融グループは、まるで従弟関係にあるかのようなクレディ・スイスとUBS、ノバスコシア銀行のフロントであるカナディアン・ロスチャイルドと協力して動いています。
パナマ文書問題で重要なことは、モサック・フォンセカ法律事務所の取引報告書に名前があった何千もの個人でなく、世界的なネズミ講を促進している英国王室とロスチャイルドの支配下にある10の銀行です。
それから比べたら、モサック・フォンセカのやったことなど、たんなる悪戯に過ぎないのです。
Next: 「金で買った五輪」証明なら、東京での開催はほぼ絶望的に？
「金で買った五輪」証明なら、東京での開催はほぼ絶望的に
ロシアも、ロンドンで開かれた「腐敗対策サミット2016」に代表を送り込んでいますが、ロシアのオリガルヒ（oligarch:ロシアの政治に影響力を持っているユダヤ系の寡頭資本家）とプーチン大統領の取り巻きの関与が疑われている腐敗の告発については拒否しました。
中国は、このサミットで、腐敗を取り除くためには厳罰化が必要であるとの認識で西側諸国と一致したものの、現在の中国には共産党から完全に独立した司法制度が存在せず、具体的で公正な対応については説明しませんでした。
どこの国でも、建設プロジェクト――それがビッグ・プロジェクトであればあるほど腐敗・汚職の温床となります。
日本の建設業と政治家との癒着は世界的に有名です。
このサミットを機に、特に関心が高まっているのは、2020年の東京オリンピック関連施設の建設を巡る贈収賄の問題です。西側先進国では、めったにない日本の随意契約が、政治家や政党への税金の還流に利用されていることは周知となっています。
これを徹底的に調べ上げているフランスの検察は、電通を通し、JOC（日本オリンピック委員会）と東京五輪招致委員会から実体のないコンサル会社に渡った2億2千万円の黒い金を発端として飛び交った黒い札束は、合計で37億円と見積もっています。
日本が東京五輪を金で買ったことが証明されれば、東京での開催はほぼ絶望的となるでしょう。
2020年東京オリンピック招致活動に仕掛けられた「罠」
東京オリンピックが取り消された場合、ロンドンが早々と「東京五輪を引き受ける用意がある」と名乗り出ていることから考えると、「東京五輪中止」は既定路線ではなかったのかとさえ勘繰りたくなります。
パナマ文書のリークから「腐敗対策サミット」への一大キャンペーンへの流れから見れば、東京五輪を中止させることによって、ロンドンの腐敗根絶への意気込みが並々ならぬ覚悟をもって臨んでいることを世界中にアピールすることができるのです。
これが、タックスヘイブン狩りにいっそうの弾みをつけることになり、国際機関による徹底的な摘発と懲罰的課税（実質的な没収）が正当性を持って世界中の人々に受け入れられるようになるからです。
東京オリンピックの招致活動には、最初からこうした罠が仕掛けられていたと考えないわけにはいかないのです。
巨額汚職事件で現職の副会長らが米当局に起訴されていた国際サッカー連盟（FIFA）のゼップ・ブラッター会長（79）の辞任。
「FIFAが悪名高い組織であることなど誰でも知っていること。それが、なぜ今頃になって？」人々は一様に首をかしげたのです。
また、先月、ニューヨークタイムズが、2014年ソチ冬季五輪で、ロシアのドーピング検査機関元所長のグリゴリー・ロドチェンコフ氏がメダリスト15人を含む多数のロシア選手に禁止薬物を提供していたことを明かしたと報じた件で、国際陸連は今月17日、ウィーンで、ロシア選手がリオ五輪出場に必要なロシア陸連の資格回復の可否を決定する理事会を開催するとのこと。
今年3月、シャラポアの、突然、降って湧いたようなドーピング問題も、思えば、この前振りだった可能性があるのです。
本記事は『「カレイドスコープ」のメルマガ』（2016年6月2日第159号パート1）を一部抜粋、再構成したものです。興味を持たれた方は、ぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。
『「カレイドスコープ」のメルマガ』（2016年6月2日第159号パート1）より一部抜粋、再構成
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