ビットコイン「ガチホ時代の終焉」と計画的急落。株式市場の連鎖崩壊は起こるか？

現在のビットコインはあくまで「疑似餌」です。2018年は、暗号通貨市場と株式マーケットで、連鎖的に「地獄の釜の蓋」が開く年になるかもしれません。（『カレイドスコープのメルマガ』）

※本記事は、『カレイドスコープのメルマガ』 2018年1月25日第241号パート1の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会に今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。1月29日に配信されたパート2、パート3もすぐ読めます。

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※本記事はビットコインの購入を推奨するものではありません。この記事を投資の参考になさらないようしてください。

祭りの背後に仕掛人あり。2018年の暗号通貨・株式相場が危ない

例年とは何かが違う「1月の暴落」

この1ヵ月、暗号通貨市場は、激流に飲み込まれた木の葉のように翻弄され続けてきました。とはいえ、この1両日で、「January Dip」による調整が終了するのか、あるいは、さらに下値を模索するのかが決まりそうです（※編注：原稿執筆時点2018年1月26日）。

「January Dip」とは、「1月の暴落」の意味するとおり、暗号通貨市場に毎年1月に起こっている暴落劇のことで、今年を含めて4年連続で起こっていることから、もはや経験則になっています。

過去には、「January Dip」を乗り越えると、2月からは上昇相場に転じることが経験的に確かめられているので、「暴落こそ絶好の買い場」とばかりに、1月下旬から買いが入るのです。

しかし、チャートから見たテクニカル分析から分かるように、どうも今年は反発が弱いようです。

基軸通貨のビットコインは、徐々に下値を切り上げてはいるものの、去年とは違う動きを見せています。過去3年と違って、今年は警戒が必要です。

ヘッジファンドの餌食になる個人

この暗号通貨市場における今年特有の逡巡は、いったい、どこから来るのでしょう？

その手かがりを見出すためには、去年の「January Dip」のときのように、暗号通貨市場の動向だけを追うのではなく、株式市場、債券市場、不動産や貴金属・石油・銅などのコモディティー市場の値動きをも視野に入れたマクロ的視点が必要になってきます。

今年から、暗号通貨市場に投入された資金が、そのときどきの情勢を察知しながら、よりパフォーマンスの高い市場を行ったり来たりするようになったからです。

2016年以前に、ビットコインやアルトコインを購入していた人は、投資の知識などなくても数十倍、数百倍、数千倍にもその資金を膨らませることに成功しました。

それまで、投資の素人だった彼らの何割かは、2018年からの暗号通貨市場が激動期に入ることを悟って、大方の資金を貴金属（特にゴールド）市場に移し替えているのです。

あるいは、この暴落で大幅に時価総額が減ってしまった暗号通貨市場への新たな資金流入が少し先になると予想しているのか、一部の資金が、再び株式市場に流入しようとしているように見えます。

2017年までの暗号通貨市場は、時価総額が小さすぎて、他の市場の値動きにほとんど影響を与えませんでした。いわば、純粋培養された無風状態の市場環境の中で、いっさいのテクニカルを無視して、どのアルトコインが上昇するのか、SNSで占っていれば良かったのです。

しかし、この1月の「January Dip」で、暗号通貨投機家たちは初めてヘッジファンドの獰猛さを思い知ったのです。

今後の暗号通貨市場を予測する上で、どんな売りにも狼狽せずに、ひたすらガチホ（HODL＝ホードル）していればいずれは上がる、といった根拠なき熱狂からいち早く脱出する必要があります。

Next: ガチホ時代の終わりと、2018年暗号通貨市場「生き残りの条件」

暗号通貨市場「ガチホ」時代の終わり

すでに、ビットコイン素人投機家でさえ気づき始めたように、ガチホこそが利益の源泉であるかのように他人に勧めている自称暗号通貨コンサルやセミナー講師たちは、暗号通貨のトレードによって資産を増やしているのではなく、情報商材の販売や、いまだに金融庁に登録を許されない問題山積の仮想通貨取引所に口座を開設させるためのツイートや記事を書いて、一件当たり数万円もの高額収入が保証されているアフィリエイトによって利益を上げようとしている人々です。

彼らは、もともと投資に向かないド素人ですが、早い時期にビットコインを購入することによって得た先行者利益が自信の裏付けとなって、自身がプロの投資家であると錯覚しているに過ぎないのです。

彼らが推奨している「HODL＝ホードル」とは、ビットコインをいったん買ったら、愚直に握りしめて決して売らない「HOLD」を揶揄する言葉として使われています。

しかし、年明けから大きな変化が訪れようとしています。

それは、ビットコイン先物の相次ぐローンチによって、良くも悪くもヘッジファンドの参入によって、市場自体が価格調整機能を持つようになってきたからです。

その結果、資金が株式・債券・為替・貴金属などの他の市場へ移動することによって、それぞれの市場との間に逆相関の関係が生じるようになってきたのです。

理由は、今回の暴落によって、暗号通貨市場の牽引役であるビットコインの時価総額が、これを操作するプロ集団にとって、ほどよい規模になったからです。

2018年を生き残りたいなら「DYOR」しかない

もはや、暗号通貨市場では、「HODL＝ホードル」という言葉は過去のものとなりつつあり、代わって台頭してきたのは「DYOR」という言葉です。

「DYOR」とは、“Do Your Own Reseach”の頭文字を取った言葉で、「自分の頭で調べて自分で決めろ」という意味です。

「DYOR」とは、自称暗号通貨コンサルやセミナー講師、怪しげなICOコンサルの推奨する銘柄や間違いだらけのテクニカル分析が、すべてポジショントークから出てきたものであると見抜いた人々が、こうしたハーメルンの笛吹男たちによって相場の餌食になることを防ぐために広められている言葉です。

「“専門家”の言うことを信じるな。自分で調べよ！それが、ときとして、生死を分ける場合がある」という意味です。

相場で成功した本当の賢者は、「手ごろな安心を求めたければ、金を出して“専門家”の情報を入手すればいい。しかし、あまたの専門家たちは、いざとなれば責任を取らない詐欺師かもしれない」と言っているのです。

Next: 2018年のマーケットは「饗宴」から「阿鼻叫喚の悪夢」へ？

バンドワゴンの饗宴から、阿鼻叫喚の悪夢へ？

2018年は、今までのような近視眼的・単眼的な視野に頼っていては成功は覚束ないでしょう。今年は、いよいよ地獄の釜の蓋が開く年になるかもしれません…。

それは、次回配信のパート2で詳しく述べるとして、ここでは、ビットコインの正体について徹底的に議論したいと思います。

さて、経済学や社会学で使われる言葉に「バンドワゴン効果」があります。今年から、どうしても暗号通貨投機に参入したいと考えている人々は、この言葉を肝に銘じておく必要があります。

バンドワゴンとは、祭りの行列の先頭を行く楽隊車のことで、祭りの熱狂をいっそう煽る役目を果たします。「バンドワゴンに乗る」とは、時代のトレンドをいちはやく捉えて我先に飛び乗ろうとすることから、「勝ち馬に乗る」という意味があります。

しかし、投資で「バンドワゴンに乗る」とは、重大な警告の意味を持っています。

この逸話の意味するところが分かるでしょうか。

相場の祭りは、自然発生的に起こるのではなく、その背後には必ず仕掛ける人々がいるということです。

Next: 仕組まれた「ビットコイン規制」の先にあるもの

仕組まれた「ビットコイン規制」の先にあるもの

暗号通貨市場という実験相場で日々、起きていることは、まさしく「それ」です。

将来の値上がり期待を抱かせて大勢の人々を参加させ、その頂点で一気にふるい落としながら、身軽になったバンドワゴンは、再び前進するのです。

これを何度も繰り返しながら、大勢の投機家の死屍累々の大通りを快走するバンドワゴン車。それこそが、ビットコインが先導する暗号通貨市場の現状なのです。

各国政府は、2016年までは、この市場に介入せず、人々の虎の子の資金が野放図に流入するに任せてきました。

そして、今年の「January Dip」によって、市場規模はバンドワゴン祭りを仕掛けた一群の人々が自由自在に操作できるまでの規模に縮小されたのです。

今後、バンドワゴン祭りを仕掛けた一群の人々、つまり、シティー・オブ・ロンドンによって遠隔操作されているウォール街のヘッジファンドは、騙し上げと振るい落としを繰り返しながら、無垢な人々から新たな投機マネーを呼び込んで暗号通貨市場の時価総額を大きくしていくでしょう。

その頂点で、ビットコインを普及させようと努力してきた一群の人々は、いっせいに暗号通貨取引を規制し、中央銀行による法定デジタル通貨を使うよう強制するでしょう。

ビットコインは、あくまでも、その時までの疑似餌として作用します。それは釣り上げられる魚にとっては無価値です。

ですから、ゆめゆめビットコインが国際法定デジタル通貨になるなどと不埒な妄想を抱いてはならないのです。それは、最悪の場合、死につながるかもしれません。だから、くれぐれも「DYOR」なのです――

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※本記事は、『カレイドスコープのメルマガ』 2018年1月25日第241号パート1の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会に今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。本記事の続編『「投機的実行」のコンピュータによってビットコイン→株式市場崩壊が引き起こされる可能性』その2、その3もすぐ読めます。

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