【新春展望】2018年金融市場は「ビットコイン」と「日銀」が波乱要因に=近藤駿介

巷の2018年相場見通しは「強気」が主流となっている。しかし新年を迎え、投資家がまず肝に銘じるべきは、今年が「もはや2017年ではない」ということだ。そして、世界中でこれを最も強く意識しなければならないのは、他でもない日本人投資家である。(『元ファンドマネージャー近藤駿介の現場感覚』近藤駿介)

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プロフィール:近藤駿介(こんどうしゅんすけ)
ファンドマネージャー、ストラテジストとして金融市場で20年以上の実戦経験。評論活動の傍ら国会議員政策顧問などを歴任。教科書的な評論・解説ではなく、市場参加者の肌感覚を伝える無料メルマガに加え、有料版『元ファンドマネージャー近藤駿介の現場感覚』を好評配信中。

「去年とは全てが違う」ことを痛感する1年に? 2018年市場展望

戌年のキーワードは「もはや2017年ではない」

「アメリカ・ファースト」を掲げ、世界が期待する「アメリカの品格」とは正反対に内向きになっていったトランプ大統領のアメリカ。2017年は、国内的にも主要公約をほとんど成立させられずにメディアから批判を受け低支持率に喘ぎ続けたのは周知の通り。

しかし、その「批判を受け続けたトランプ大統領就任1年目」の株式市場は、メディアが繰り返した批判が的外れ、フェイクニュースであることを証明しようとしているかのように史上最高値を更新し続けた。

そして、トランプ大統領はクリスマス休暇直前に最重要公約であった税制改革法案を成立させ、株式市場を史上最高値に導き2017年を締めくくってみせた。

トランプ政権にまつわる疑惑や政治手法に対する懸念、FRB(連邦準備制度理事会)による利上げバランスシート縮小政策など逆風をものともせずに史上最高値を更新し続けたことで、「空売り戦略」を採用するヘッジファンドの中には解散や大幅な資金流出に見舞われ、退場を余儀なくされるところも出ている。それと共に「弱気派」は影をひそめ、「強気派」が幅を利かせるようになってきた。

「強気派」の勢力が強まってきたことで、2018年の金融市場に対する見通しも「強気」なものが主流となっている。

しかし、2018年の金融市場のキーワードが「もはや2017年ではない」になる可能性があることは頭の片隅に置いておくべきだ。

株式市場をリードするビットコイン

2017年は、年間を通して世界の株式市場が好調であった。しかし、株式市場を遥かに上回る上昇を見せたのはビットコインを中心とした仮想通貨である。2016年末に11万円程度であったビットコインの価格は、12月半ばには年初の20倍となる220万円を上回る水準に達する急騰劇を演じて見せた。

ビットコインのこうした急騰劇によって、仮想通貨で1億円以上の資産を得た「億り人(おくりびと)」がメディア等で取り上げられるようになったが、もし「もはや2017年ではない」というキーワードが現実のものになるとしたら、それを真っ先に痛感するのはこうした人たちかもしれない。

ビットコインの急騰劇に対して「バブルである」との警告を発する専門家たちもいる。しかし仮想通貨に限らず、バブルであるかの判断基準は必ずしも価格ではない。より重要なのは、市場価格を押し上げている資金が持続性を持ったものなのかどうかである。

価格を押し上げている資金が持続可能ではない一時的な資金であった場合には、近い将来それが途切れることで結果的に「価格」は大幅に下落することになる。そしてこうした短期間に起きる価格の急騰・急落劇が専門家たちによって「バブル」と呼ばれるようになるのである。つまり、「バブル」だから価格が急落するのではなく、価格が急騰・急落するから「バブル」と呼ばれるようになるということである。

では、2017年の11月から勢いを増したビットコインの価格急騰は、一時的な資金の流入によって押し上げられたもので、近い将来「バブル」と呼ばれる状況が訪れるのだろうか。

おそらくその答えは「YES」である。

Next: ヘッジファンド「最後の賭け」仮想通貨相場の需給で占う2018年

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