米主流メディアが「経済崩壊」報道へ転換、億万長者はニュージーランドに逃げ始めた

9月に入ってから米国の主流メディアが露骨に経済崩壊への警告を始めました。富裕層はさらに以前から運命の日を把握し、安全な地への退路を確保しています。（『カレイドスコープのメルマガ』）

※本記事は、『カレイドスコープのメルマガ』 2018年9月18日第269号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会に今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。

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シリコンバレーの成功者達は「世界経済の終わり」を知っている？

主流メディアも隠さなくなった経済災害の緊急警告

9月に入ってから、米国の主流メディアの論調がいっせい変わりました。まるでリトマス試験紙の色がさっと変わるように…。

注目すべきことは、経済崩壊についてはほとんど日和見を決めていた主流メディアが、ここにきてからというもの、今までとは打って変わって露骨な報道姿勢に切り替えたことです。

数年前からアルファブロガーが警告してきた以上に「未曽有の経済災害が迫っている」と危機を煽っているのは、とりもなおさず主流メディアの方なのです。

主流メディアは、今や、米国市民の日常に暗い影を投げかけ始めています。

たとえば、その筆頭であるCNBCは、「新興市場の危機、再び。今度は深刻だ」(9月4日付)とか、「中国との貿易戦争激化で、ハイテク株の売りが始まる」(9月6日付)と、非常に具体的です。

Bloombergは「新興市場の信頼に亀裂が入っているように、2008年以来、もっとも長い敗退が続いている」(9月6日付)と、市場の弱気ムードは広がる一方だと報じています。

CNNは、「新興市場は病気だ！それはウォール街にも感染だろうか」(9月5日付)と、米連邦準備制度理事会（FRB）の利上げが新興市場の通貨暴落の引き金を引いたとFRBを名指ししています。

フォーブスは、「米国の株式バブルがはじれけば、経済災害は避けられない」(9月5日日付)と、とうとう経済崩壊不可避と言い始めました。

また、フォーブスは、「バブル崩壊が目前！米国の家計破綻は必至」(8月24日付)と、2008年の金融危機のときの状況と酷似していると指摘。

サバンナ・ナウの「世界的な負債が急増し、金融危機に向かう恐れ」(9月3日付)では、トルコリラの暴落は、ブラジル、南アフリカ、ロシア、インドネシアなどの国を巻き込むであろう債務問題の予兆であると分析。

モトゥリー・フールは「迫りつつある景気後退が予想外に早くやって来る6つの前兆」(8月29日付)と題して、景気後退は、もはや避けられず、人々が認識しているよりずっと早くやってくると警告しています。

中国株式は、明らかに弱気にトレンド転換し、南アフリカはすでに景気後退に陥っています。アルゼンチンの通貨危機はかなり深刻で、政策金利を60％に引き上げ、省庁を半減し、輸出にも課税するなど、財政緊縮政策を果敢に実行していますが、それがかえって国民の不満を爆発させて暴動の一歩手前まで来ています。国際通貨基金(IMF)が入ってテコ入れをするものの、効果がなく座して死を待つ状態です。

この危機により、南米の経済からトルコ、南アフリカ、インドや中国などのアジアの経済大国に至るまで、世界中の国々が巻き込まれようとしています。これらの国々では、通貨の下落が記録的水準となり、高インフレと高い失業率によって国民生活は破壊されています。

さらに、追い打ちをかけるように、トランプ政権が仕掛けている貿易戦争や米国の金利上昇への懸念は、新興国の脆弱な通貨を狙い撃ちにし、それがウォール街にまで及んでいるのです。

米国の株式市場では、現在、綱渡り状態で取引されているのです。

ビリオネアは米国の運命の日を予感している

米国議会では、ソーシャルメディア企業に対する精細な調査と新しい規制への懸念が、こうした大型ハイテク銘柄の売り圧力となっていますが、さらに、トランプが中国の生産財に新たな関税を適用するとの観測から、他のハイテク株も脆弱になっています。

FRBが8年近くに及ぶゼロ金利政策を取り続けたお陰で、米国の家計の富は約4兆8000億ドル（83％）増加し、過去最高の100兆8000億ドルに達しました。

ほとんどの人がこのような富のブームを歓迎して拍手を送る一方、すで2000年代半ばの住宅バブルに似た状況が現れており、実際には、市場は壊滅的なバーストに向かっているのです。

唯一、堅調だったIT関連銘柄も、とうとう力尽きており、ソーシャルメディアのFacebookの株価が20％近い歴史的急落を見せるなど、あちこちで綻びが見えています。

Amazonにしても、協力金を不当に求め、独占禁止法上の「優越的地位の濫用」に当たるとして莫大な課徴金が科せられ、日本のアマゾン・ジャパンの合同会社にも公正取引委員会が立ち入り検査に入るなど、一気に騒がしくなっています。

アリババ・ドットコムを創業した馬雲（ジャック・マー）会長が、突然、1年後の2019年9月10日に退任することを表明したり、夢を売ってきたテスラ株のメッキが剥がれて株価も大暴落、イーロン・マスクの進退さえ囁かれるようになっているのです。

いったい、世界の市場で何が起こっているのでしょう？

イーロン・マスクは、引き際を誤ってしまったために無様な格好を見せていますが、いずれにしても「逃げるが勝ち」とばかり、すでに戦う姿勢を失っています。

シリコンバレーの成功者たちは、知っているのです。彼らでも乗り越えられない破局が迫っていることを。そして、米国に運命の日が訪れようとしていることを。

Next: 何も知らない一般投資家たち…。富裕層は社会崩壊を覚悟している

何も知らない一般投資家たち

米の主流メディアのほとんどが、米国に「運命の日」が迫っていることを告げているにも関わらず、一般投資家は今日も株式市場のテクニカル分析に血道を上げています。

主流メディアの報道を信じている米国の一般的な市民は3割にも満たず、トランプ支持者に至っては1割しかいないのです。

それでも彼らは、今でも自分に都合のいいように解釈してしまうのです。「どうせメディアの言うことだ。今度も大嘘に決まっているさ」と。

バンカーとテクノロジーのエグゼクティブは、社会の崩壊を覚悟している

Bloomberg(9月5日付)は、そうした読者を揶揄するかのように、シリコンバレーのDOOMSパーティーをイラスト入りで面白おかしく取り上げています。

同記事のイラストに描かれているように、シリコンバレーの億万長者の間では、「米国終焉のシナリオ」を酒の肴にして高級ワインを飲むのが流行っているのです。

彼らは、ビジネス、居住にもっとも適している米国の西海岸を捨てて、南半球のニュージーランドに脱出する計画を話し合っているのです。もはや、それはシリコンバレーの技術エリートの間でもっとも人気のある人生プラン「B」となっているのです。

もともとシリコン・バレーの中には、黙示録的なシナリオを信じており、その準備に膨大な時間と労力、そしてコストをかけることを厭わない若手IT長者が多数いることが知られています。

米国の高級誌ニューヨーカー(2017年1月30日版)は、米国最大の巨大掲示板レディット(Reddit)のCEOであるスティーブ・ハフマン自身を含め、シリコン・バレーで成功した彼のエリートの友人のうち、半分以上が「最後の審判の日」のために準備を怠っていないと伝えています。

ハイテク関連の有名投資家、ジャスティン・カンは、ヘッジファンドの友人からもらった電話…「万が一のときの逃げ場所として、われわれはニュージーランドの土地を買っておくべきだ」という助言に沿って準備を進めています。

Facebookの前プロダクト・マネージャーであるアントニオ・ガルシア・マルティネスは、すでに米国の太平洋岸り北西部にある島を丸ごと購入して、快適な秘密基地をつくっています。

もちろん、用意周到なPaypal創設者のピーター・ティールは、とっくに資産の一部をニュージーランドに移しています。

西海岸を襲うのは、自然災害ではなく「経済崩壊」

かれこれ5年ほど前にも、「豪邸を投げ売りするハリウッド・セレブが後を絶たない」と報じられたことがありました。

このときは、「西海岸に巨大地震が迫っている」と警告するオレゴン州立大学による研究報告などをはじめ、多くのメディアが西海岸を大津波が襲う確率が高まっている、と報じていました。

また、ペンタゴンが地方警察の重武装化を進めており、ロシア海軍が西海岸の地震を警戒している、といった玉石混交の情報が飛び交う中、西海岸以外の米国市民まで不安に陥れたのです。

シリコンバレーのIT長者たちがワインを傾けながら議論に集中しているのは、サンアンドレアス断層の地震、核戦争、パンデミックというよりは、米国政府の特殊な構造が生み出す「大規模な崩壊」です。

それは自然災害ではなく、米国の新政権が今度こそ経済を破壊するであろうという、彼らなりの読みに基づいているのです。

大統領選が行われた2016年11月8日から9日の夜にかけて、カナダ移民局のウェブサイトがダウンしたことは、日本のテレビでも報じられました。
(※詳細は当メルマガ第193号パート1～2「トランプ政権で加速！「世界の破滅」から逃げるシリコンバレーのIT長者たち」を参照)

プラン「B」は西海岸の成功者たちだけでなく、東海岸の多くの銀行家も同じような懸念を抱いており、彼らもまた「緊急時対応計画」も策定中です。

Next: シリコンバレーのビリオネアはニュージーランドに退避する

シリコンバレーのビリオネアはニュージーランドに退避する

一般的な人々は、数多くの兆候が出てくるまで重い腰を上げようとはしません。

しかし、避難のために海外の広大な土地を購入しても、結局、それを利用せず荒れ野に任せるままにしたとしても、なんら懐が痛まない富裕な人々は、最後の審判の日が、いつやってくるかは問題ではないのです。

思いついたら、半ば遊び感覚ですぐ行動に移すのです。

Bloombergの記事「シリコンバレーのスーパーリッチには終末期の脱出計画がある」(9月5日付)には、注目すべきサジェスチョンがいくつかあります。

Bloombergによれば、過去2年間で7人のシリコンバレー起業家が、テキサス州の会社からサバイバル・バンカー(生存のための高い防護機能を備えた掩体壕)を購入し、ニュージーランドの各地に設置したとのこと。

それぞれのサバイバル・バンカーは、ライジング S社製から購入したバンカーで、小さいタイプで150トンの重量があり、ニュージ─ラントの地下11フィートに埋設されて、「その時」を待っています。

ニュージーランドに設置されるサバイバル・バンカーは半地下で全面核戦争を想定したものではありません。

「天然の殺菌剤、つまり核戦争によるアポカリプスの最初の兆候が出たとき、1％のエリートたちをターゲットにしたフランス革命のときのような民衆の蜂起が始まる前に、シリコンバレーの成功者たちは、民間のチャーター便にひょいと飛び乗って安全な土地に避難するための計画を練っている」と、ライジング S社の役員はインタビューに応えて言います。

つまり、暴動が起こって「99％」の人々のターゲットになるであろう自分たちの身の安全の確保を第一に考えているのです。

1～2つほどの例であれば、好奇心旺盛なIT長者か、反対に病的なまでに心配性のパラノイアに違いないと人々はさして気にも留めないでしょう。

しかし、その数はシリコンバレーの成功者のうち、分かっているだけでも7人もいるのです。富裕層全体なら、この数十倍はいるものと考えられます。

なぜニュージーランドを選んだのか？

問題は、なぜニュージーランドの地下を最終的な避難場所に選んだのかということです。

もちろん、ニュージーランド政府が富裕な人々に邸宅を購入することを許可していることが最大の理由ですが、なんといっても英語圏で政情・経済も安定しており、有数の食料の生産国でもあり、破壊的な事象が起こり得る国々から遠く離れているからです。

ニュージーランドでは、投資家であれば、面倒な手続きを経ることなく投資家ビザひとつで永住型の住居を購入することができるのです。

Next: 危機は近い？ 富裕層がニュージーランドで陣取り合戦を始める…

富裕層がニュージーランドで陣取り合戦を始める

さらにニュージーランド政府は、シリコンバレーのIT長者のような裕福な米国人が、宮廷のような高額物件を購入して彼らの資産をニュージーランドに注ぎ込んでくれることを期待しています。

億万長者のヘッジファンドの大物ジュリアン・ロバートソンは、南島の豪華なリゾート地であるクイーンズタウンのワカティプ湖を見下ろす場所に建つロッジを所有しています。

フィデリティ・ナショナル・ファイナンシャルのビル・フォーリー会長は、ウェリントン北部のワイララパ地方に広大な農地を所有しています。

映画『タイタニック』でアカデミー監督賞を受賞したジェームズ・キャメロンは、2012年に風光明媚なポウヌイ湖近くの大邸宅を購入して移住しています。

米国と世界がいよいよ破滅的な事態に突入すると、富裕な米国人が、プライベートジェットに飛び乗ってニュージーランドに大量に流入し、陣取り合戦を始めるかもしれません。
(※当メルマガ第131号「NWOの新首都アトランタと、地下深くへ逃げ込むアメリカのエリートたち」にて詳述)

米国を離れようとしない富裕層でも準備は万全

もちろん、ニュージーランドだけでなく、彼らのお目当ての国に豪邸を建てたり、快適に過ごせる地下シェルターを建造するための十分すぎる資産を持っていても、米国を決して離れようとしない富裕層もいます。

豪華な設備を備えた高額なサバイバル・バンカーも、西海岸から遠く離れた米国の中心部に建設されていて買い手を待っています。

（続きはご購読ください。初月無料です＜残約7,700文字＞）

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※本記事は、『カレイドスコープのメルマガ』 2018年9月18日第269号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会に今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。

【関連】ドバイで進む「人工知能政府」開発を、なぜ日本のマスコミはひた隠すのか？

7月配信分
・ブロックチェーンベースの人間らしい知的感性を持ったAGIが切り拓く未来(7/26)
超警戒！人工知能(AI)は、すでに人間を欺く術に身に着けているのかもしれない！？
大勢の有識者が、関係政府に対して「AIに対する先制措置」を講じるよう要請
自律型AI戦闘員は、歯止めの効かない軍拡競争を引き起こす
「人間に近いAGIは、5年から7年後には完成する」
etc.

・迫るグローバルな金融崩壊ーロン・ポールの予言が成就するとき(7/20)
「すべてが手遅れ、株価は現在の半分以下になる」
世界のGDPの総額の3倍が負債
量的金融緩和は、GDPの成長には効果がないことが証明された
etc.

・始まった賃金インフレが、避けられないハイパーインフレを引き起こす(7/13)
FRBが賃金インフレを「眼前の敵」として捉えている理由
安倍首相が再選されれば、すぐさまデフレ脱却宣言が下される！？
賃金が上がらない時代は、終わった可能性がある
etc.

・米国で第二の南北戦争が勃発！世界経済に迫るパーフェクト・ストーム(7/5)
主流メディアが「米国に内戦が迫っている」と報じ始めた
トランプ政権のメンバーが次々と血祭りに上げられている
利上げは貿易戦争を激化させ、新興市場を傷めつける
etc.
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6月配信分
・米国“改変”後、コロラド州デンバーが新世界秩序（NWO）の首都になる（4）(6/22)
トランプとペンタゴンとの間に生じている齟齬
日本は、現政権が続く限り、米中ロによって徹底的に搾取され続ける
グローバリストたちは、12ヵ月以内に世界経済を崩壊させるつもりだ…
イタリアでの暴動の予感と日本の四面楚歌
etc.

・米国“改変”後、コロラド州デンバーが新世界秩序（NWO）の首都になる（3）(6/19)
デンバーへの“民族大移動”の第一波
CIAとNSAの重要施設が標高の高い山岳地域に移転・新設された理由
米国を完全に乗っ取ろうとしているグローバル・エリートたちは地下に潜る
北朝鮮非核化のもうひとつの目的は、宇宙兵器を使った偽旗作戦の阻止
etc.

・米国“改変”後、コロラド州デンバーが新世界秩序（NWO）の首都になる（2）(6/17)
デンバー空港の不気味な壁画は、人口削減を描いた未来絵巻
SFファンタジー映画に鮮明に描き出されている新世界秩序（NWO）
6分割？ 11分割？ 12分割？ いずれにしても米国は分割されてしまう運命！？
etc.

・米国“改変”後、コロラド州デンバーが新世界秩序（NWO）の首都になる（1）(6/15)
辺境の金鉱の町・デンバーの奇跡的な急成長は、どんな計画の下で実行されているのか
環境都市として「所有」から「シェアリング（共有）」に移行している
デンバーは150年以上前に新世界秩序（NWO）のハブになることが決まっていた
陰謀説というプロパガンダに封印されてきたコロラド州の印章のオカルト的暗示
etc.

・欧州発の世界金融危機の勃発と、すべてが縮む日本（2）(6/11)
統一通貨は、通貨の弱い国から財政破綻させていく通貨兵器である
ギリシャを破綻させたのは、ギリシャ政府内にいる国際金融資本の走狗だった
プーチンは、ロスチャイルドによるEUの内部犯行を潰した
特にこの18年間で、各国の通貨は金(ゴールド)に対して大きく減価された
失敗した政権にとっては、預金封鎖が現実的な選択肢になる
etc.

・欧州発の世界金融危機の勃発と、すべてが縮む日本（1）(6/9)
EU分裂とユーロの崩壊が秒読み段階に
ドイツ銀行とイタリアのメガバンクが金融衝撃波の発振源となる可能性
崩壊のリスクは指数関数的に大きくなっている
北朝鮮の非核化の失敗は、欧州を脅かす
EUとユーロ通貨圏の崩壊は誰も止められない
etc.
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5月配信分
・日本の地価が3分の1に下落！？ 2020年東京オリンピック後の危機！(5/31)
東京の不動産バブル崩壊は、もはや時間の問題
現実になりそうな湾岸エリアの「2018年問題」
2020年東京オリンピック前から始まるのか、日本の悲惨な未来！
日本は、ある日、ゲームオーバーになる
今は、世界金融恐慌前夜に似ている
etc.

・ディープステートの定義とトランプ・ファミリーの実像（3）(5/28)
トランプは、限りなく“フリーメーソン的”である
ワシントンを破壊するために大統領になった男
キリスト教世界の矛盾とグノーシス主義の台頭の兆し
トランプを支えているグノーシス派イルミナティーの熱い血
国家資本主義ーこれこそが米国を救う方法
etc.

・ディープステートの定義とトランプ・ファミリーの実像（2）(5/27)
現象界を変えようとすると、それは未来を歪めることになる
究極のゴールは、集合的無意識を自在にコントロールすること
イエズス会＝イルミナティー＝反キリスト
米国の歴代大統領の3分の1がフリーメーソンであったという事実
トランプは、少なくとも「フリーメーソン的である」と言うことができる
etc.

・ディープステートの定義とトランプ・ファミリーの実像（1）(5/24)
トランプを勝利に導いた「ディープステートの存在」
トランプを大統領に押し上げた本当の立役者
「フェイクニュースのCNN」がFOXニュースの躍進をもたらした
陰謀論好き、オカルト好きなトランプ・ファミリー
etc.

・ウォール街と米証券取引委員会が、ビットコイン、イーサリアム、リップルに対して動く(5/19)
ハイパーインフレに苦しむジンバブエのビットコインは青息吐息
次々と立ち上がる仮想通貨インデックス・ファンド
ウォール街が仮想通貨のコントロールに動き出した
ニューヨーク証券取引所が仮想通貨のオンライントレードを準備している！？
先物からスワップへ
イーサリアムは、アップルの株式と同じように扱われるべきなのか
仮想通貨の勝者と敗者は誰が決めるのか
etc.

・北朝鮮の核が結ぶイランとの秘密の同盟関係が中東ハルマゲドンを引き起こす(4)(5/15)
使っても減らない金正恩の「秘密の貯金箱」
金王朝の異母兄弟たちが、こぞってスイスに留学する理由
北朝鮮の非核化によって、日本の政体勢力が隠匿してきた闇の資金が浮き彫りになる
スイス政府は、2011年から北朝鮮軍に軍事訓練を提供してきた
北朝鮮のテロ組織への支援が、パナマ文書のリークに繋がる黒い文脈
北朝鮮の政権交代を望むロスチャイルドの思惑と、知られざるIMFの本当の目的
イラン核合意の離脱を止めようとした「ナチス派」
etc.

・北朝鮮の核が結ぶイランとの秘密の同盟関係が中東ハルマゲドンを引き起こす(3)(5/13)
イランは、すでにヨーロッパ全土をミサイルの射程圏内におさめている
核だけでなく潜水艦からのミサイル発射技術でも連携
核爆弾を枕にしてイランと同衾する北朝鮮
西側の対イラン制裁は効果を出せないばかりか第三次世界大戦のリスクを増大させてきた
予断を許さない米朝首脳会談のゆくえ
イランが法定デジタル通貨を発行する本当の目的
北朝鮮制裁強化法は、中国の銀行に対しても二次制裁を課すことを可能にする
etc.

・北朝鮮の核が結ぶイランとの秘密の同盟関係が中東ハルマゲドンを引き起こす(2)(5/12)
リビアの悪夢が金正恩を悩ましている
経済制裁の最中にも、北朝鮮とイランは密かに核開発を進めてきた
北朝鮮とイランとの二人三脚による長距離弾道ミサイル開発の経緯
隠れハルマゲドン待望論者の欧州首脳たち
etc.

・北朝鮮の核が結ぶイランとの秘密の同盟関係が中東ハルマゲドンを引き起こす(1)(5/11)
北朝鮮とイランとの“ロマンス”を紡いだのは仲人役のスイス
第三次世界大戦が起こるとすれば、それはシリアから始まる
中東のハルマゲドンを利用するペンタゴン
etc.
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4月配信分
・ソロス、ロックフェラーの仮想通貨参入とトランプ政権打倒を画策するクーデター陰謀説(4/28)
今後の規制緩和の兆候を先取りした動き！？
ビットコインのトランザクションは国家安全保障局(NSA)によって追跡可能
不透明な暗号通貨より、確実なブロックチェーン技術に
フェイスブックのザッカーバーグがディープステートの操り人形である証拠
すべてが符合するNEM大量流出事件からフェイスブックのユーザー情報の流出まで
計算されたトランプ・ツイートの“炎上手法”
フェイスブックは確信犯である
etc.

・東西資源戦争の勃発と中国・ロシアの決済送金システムによる脱SWIFTへの動き(5)(4/17)
中国の「一帯一路」とワシントンの「大中東アジェンダ」は重なり合っている
習近平は、ニューコートの「一帯一路」のために中国の最高指導者の地位につけられた
中国は、権力の世界的リバランスに挑戦しようとしている
中国の決済システムとロシアの決済システムがつながる
「一帯一路」計画を隠れ蓑にして、ユーラシアの単一市場化、単一国家化を画策する勢力
etc.

・東西資源戦争の勃発と中国・ロシアの決済送金システムによる脱SWIFTへの動き(4)(4/16)
オイル人民元の誕生によって、ユーラシアにライジングサンがもたらされる！？
トランプのシリア空爆には、ユダヤ金融左派のガス抜きだけでなく、米国大使館のエルサレム移転が関係している
米・ロ・ヨーロッパの猿芝居に翻弄される日本の危機
あらゆる金融政策は、すでに効果がなくなっている
etc.

・東西資源戦争の勃発と中国・ロシアの決済送金システムによる脱SWIFTへの動き(3)(4/12)
3月の段階では、ペンタゴンは北朝鮮への先制攻撃を決めていた
38Northによる北朝鮮の監視は、もはや不要
半島非核化が実現すると、もっとも困るのは日本政府と自民党
ワシントンの「一括妥結方式」と北京の「段階的・同時解決方式」
黄金のキャデラックに乗るか、北京のいぶし銀の紅旗に乗るか
なぜ、ドナルド・トランプは大統領になったのか
etc.

・東西資源戦争の勃発と中国・ロシアの決済送金システムによる脱SWIFTへの動き(2)(4/8)
極東情勢を激変させる3つの節目
例年、ユダヤ暦の新年あたりになるとNYダウは暴落を繰り返してきた
中国人民銀行の総裁が、大暴落に向かう転換点となる「ミンスキー・モーメント」が迫っていると警告
トランプ、周小川、ウォール街が「その時」に備えている
中国に対するトランプの二枚舌外交
etc.

・東西資源戦争の勃発と中国・ロシアの決済送金システムによる脱SWIFTへの動き(1)(4/6)
人民元建ての上海原油先物「SC1809」は、海外のトレーダーの気を引かない
当分の間、オイル人民元はオイルダラーの代替えとはならない
中国は変動相場制を拒み続け、これからも市場介入を続ける
戦争ビジネスモデルの完全破綻と止まらない脱ドル化の流れ
貿易戦争が本格化すれば、日本はスタグフレーションに突入する
中ロにとって垂涎の的の北朝鮮と、孤立化する日本
オスプレイの緊急配備の意味と、トランプの対北朝鮮タカ派の布陣
etc.
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3月配信分
・ホワイトハウスと永田町では政治と占星術が交差する(3/31)
・トランプが安倍排除を決めた理由と中国軍の近代化を阻止するドル安政策(3/29)
・2018年 アベマゲドンの恐怖と中央銀行のデジタルゴールド通貨(その4)(3/22)
・2018年 アベマゲドンの恐怖と中央銀行のデジタルゴールド通貨(その3)(3/16)
・2018年 アベマゲドンの恐怖と中央銀行のデジタルゴールド通貨(その2)(3/13)
・2018年 アベマゲドンの恐怖と中央銀行のデジタルゴールド通貨(その1)(3/9)
・ドバイの人工知能政府による統治システムとポストヒューマン「ロボット化計画」(その2)(3/5)
・ドバイの人工知能政府による統治システムとポストヒューマン「ロボット化計画」(その1)(3/2)
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2月配信分
・2月のフラッシュ・クラッシュの原因と忍び寄るハイパーインフレの影(2/23)
・国際主義（共産主義）で熱烈なデフレ支持者である国際銀行家の秘密ネットワーク(2/16)
・株式、FX、暗号通貨は、すでにボット(bot)と人工知能(AI)に支配されている(その3)(2/12)
・株式、FX、暗号通貨は、すでにボット(bot)と人工知能(AI)に支配されている(その2)(2/10)
・株式、FX、暗号通貨は、すでにボット(bot)と人工知能(AI)に支配されている(その1)(2/8)
・テザー疑惑がパーフェクトストームを引き起こし、金(ゴールド)の価格を上昇させる(2/1)
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1月配信分
・「投機的実行」のコンピュータによってビットコイン→株式市場崩壊が引き起こされる可能性（その3）(1/29)
・「投機的実行」のコンピュータによってビットコイン→株式市場崩壊が引き起こされる可能性（その2）(1/29)
・「投機的実行」のコンピュータによってビットコイン→株式市場崩壊が引き起こされる可能性（その1）(1/25)
・ドル指数、VIX指数がともに変化－暗号通貨から金（ゴールド）へ一部の資金が移動か(1/19)
・国際金融エリートたちが、30年以上前から計画してきた世界電子法貨が姿を現す（その3）(1/15)
・国際金融エリートたちが、30年以上前から計画してきた世界電子法貨が姿を現す（その2）(1/15)
・国際金融エリートたちが、30年以上前から計画してきた世界電子法貨が姿を現す（その1）(1/11)
・暗号通貨の主役交代と量子コンピューティングによって激変する暗号通貨市場(その3）(1/8)
・暗号通貨の主役交代と量子コンピューティングによって激変する暗号通貨市場(その2）(1/7)
・暗号通貨の主役交代と量子コンピューティングによって激変する暗号通貨市場(その1）(1/4)
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12月配信分
・世界通貨「ビットコイン」は、NSAが開発した！？(その3)(12/31)
・世界通貨「ビットコイン」は、NSAが開発した！？(その2)(12/31)
・世界通貨「ビットコイン」は、NSAが開発した！？(その1)(12/29)
・ブロックチェーンとジョン・ゴールト(フィリップ・ロスチャイルド)とのつながり(12/21)
・2018年、さようならビットコイン！こんにちはビットコインキャッシュ！(その2)(12/17)
・2018年、さようならビットコイン！こんにちはビットコインキャッシュ！(その1)(12/14)
・「サトシ・ナカモト」の正体と人工知能政府の実現のために開発されたブロックチェーン(その2)(12/9)
・「サトシ・ナカモト」の正体と人工知能政府の実現のために開発されたブロックチェーン(その1)(12/8)
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11月配信分
・「ビットコインにはバブルはやってこない？」－人工知能政府の誕生を後押しするウォール街(11/30)
・恐怖のサイン点滅！2018年からは銀行システムの外側に避難すべき！(11/27)
・2018年の激動の年を前に避難先を失った富裕層の資金がビットコインに流入する！？(11/16)
・ドル崩壊のときにビットコインは本物の資産として通用するのか(その2)(11/13)
・号外【ビットコインに激変】(11/13)
・ドル崩壊のときにビットコインは本物の資産として通用するのか(その1)(11/9)
・「超権力」が人工知能を導入する前に各国政府は準備しなければならない(その2)(11/5)
・「超権力」が人工知能を導入する前に各国政府は準備しなければならない(その1)(11/2)
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10月配信分
・SDRの暗号通貨化を計画するIMFと表舞台から姿を消すビットコイン(その4)(10/30)
・SDRの暗号通貨化を計画するIMFと表舞台から姿を消すビットコイン(その3)(10/27)
・SDRの暗号通貨化を計画するIMFと表舞台から姿を消すビットコイン(その2)(10/23)
・SDRの暗号通貨化を計画するIMFと表舞台から姿を消すビットコイン(その1)(10/19)
・中国とロシアは膨大な金(ゴールド)を背景に米ドルを崩壊させる(10/12)
・衆議院総選挙に忍び寄る親ワシントン(グローバリズム)の影(10/5)
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9月配信分
・円を金(ゴールド)に替えて中央銀行の通貨システム詐欺の外側に避難する(9/28)
・グローバルなベーシック・インカムが、ブロックチェーンによって開始された！(その4)(9/26)
・グローバルなベーシック・インカムが、ブロックチェーンによって開始された！(その3)(9/26)
・グローバルなベーシック・インカムが、ブロックチェーンによって開始された！(その2)(9/24)
・グローバルなベーシック・インカムが、ブロックチェーンによって開始された！(その1)(9/21)
・ロシア最強の暗号通貨「クリプトルーブル」とイーサリアム開発者のICOバブルの警告(9/14)
・脱ドル化本格始動－ユーラシア新通貨システムによる世界秩序(その2)(9/10)
・脱ドル化本格始動－ユーラシア新通貨システムによる世界秩序(その1)(9/7)
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