過去最悪の46億円赤字「大塚家具」に眠っている新たな希望

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一昨年の「お家騒動」でにわかに注目を集め新経営体制で再出発を果たした大塚家具ですが、先日同社が発表した決算報告によると過去最悪の46億円の赤字に転落するなど、崖っぷちの窮地に立たされています。大塚家具に何が起きているのでしょうか。無料メルマガ『ビジネスマン必読!1日3分で身につけるMBA講座』の著者でMBAホルダーの安部徹也さんがこの原因を詳細に分析、さらに「新生・大塚家具」が復活のために打つべき手について考察しています。

崖っぷちに追い込まれた大塚家具

親子による経営権の争い後、娘の大塚久美子社長の下で順風満帆のスタートを切ったと思われた「新生大塚家具」ですが、2016年12月期の決算は誤算だらけだったといっても過言ではないでしょう。

売上高は前期比20%ダウンの463億円、最終利益は過去最悪の46億円の赤字に転落してしまったのです。急激な業績悪化に、手元のキャッシュは1年間で71億円も減少しわずか39億円まで落ち込むなど、まさに「崖っぷち」まで追い込まれた形となりました。

この原因としては、新生大塚家具の誕生後、経営権を巡るゴタゴタのお詫びの意味での「大感謝フェア」を開催し、最大で通常価格から50%割引するなど、大規模なセールを実施することにより、需要の先食いが起こったことが挙げられるでしょう。また、この大幅な割引セールによって、「大塚家具は高級路線から決別し、ニトリやIKEAと同じような低価格路線に舵を切ったというイメージが一般消費者の間に浸透したことも、従来からメインターゲットであった高価格帯の顧客が離れる一方で、低価格帯の顧客はニトリやIKEAから流れてくることはなく、完全に誤ったイメージが世間に定着して顧客離れを招いてしまったことも大幅な業績悪化の要因といえます。

この誤算により、新生大塚家具が誕生した際に策定した2015年度から2017年度までの中期経営ビジョンは達成が困難になったとして、新たな経営ビジョンを策定し直さざるを得なくなったのです。

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