10月の米株暴落は、世界金融市場の終わりを告げる明確なサインとなりました。そして再び、全指標が持続不可能のシグナルを発するなど暴落の予兆が出ています。（『カレイドスコープのメルマガ』）
※本記事は、『カレイドスコープのメルマガ』 2018年11月1日第276号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会に今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。
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次が本震？ 全指標が「持続不可能」というシグナルを発している
世界同時株安！経済崩壊の第1波が襲う
10月に入ってからの米国株の大幅続落は、明らかに世界の金融市場の終わりを告げる明確なサインとなったようです。
特に10月10日の800ドル超の暴落に続き、翌11日の500ドル超の大幅な下げは、「いよいよバブル崩壊か」と、香港・上海・韓国・東京などアジアのすべての市場から資金の流出を加速させました。
NYダウ 日足（SBI証券提供）
中国市場ではパニック売りが空売りの失敗による追証取り立て騒ぎにまで発展して、一時、市場の流動性が枯渇するという危機的状況に陥りました。日本でも、チャイナショック以来の売り圧力が発生しました。ヨーロッパ株もアジア株ほどではないにしても、やはり連れ安して値を下げています。
まさに、世界同時株安が起こったのです。
責任は本当にFRB？ 再び暴落の兆候が出ている…
10日、トランプはすかさず「米連邦準備制度理事会（FRB）は常軌を逸した」と批判。翌11日にも「暴落の責任は制御不能なFRBにある」と非難するものの、パウエルFRB議長を解任する考えはないことを明らかにしました。
これは、9月26日、米連邦公開市場委員会（FOMC）で、3ヵ月ぶりの利上げを決定したため、米長期金利が3.2％台に跳ね上がったことを受けてのコメントです。
しかし、暴落はその後も止まらず、NYダウは10月24日の水曜日に600ドル以上急落し、ナスダックのほうも、明らかな調整局面に転落して2011年以来の最悪の日を記録しています。
翌25日も大きな下げ幅を伴って続落、多くの企業の好調な業績予想を粉砕してしまったのです。
10月27日あたりで、やっと下げ止まり、ここからはリバウンドして若干、値を戻しつつありますが、依然として、すべての移動平均線を下回っており、再び暴落の予兆を見せています。
中国を筆頭に陰りを見せはじめた世界経済
また、世界第2位の経済成長を遂げている中国の2018年下半期の経済成長率は、2008年の金融危機の水準まで低下しそうです。
上海総合指数は2008年から30％も下がっており、中国政府のナショナルチームが市場を支えるために買い出動に出るも、下落が続いています。
ヨーロッパ市場全体を見てみると、EUの経済成長が鈍化する中、米国の金利上昇の影響を睨んで財政赤字拡大の懸念が広がるイタリアに対して、とうとうEUが予算案の修正を求めるという前代未聞の事態に発展しそうです。
このブリュッセル（EU本部）とのローマ（イタリア政府）との交戦に決着がつかない場合、ユーロとその経済の安定性が崩壊するのではないかとの憶測が欧州全体の市場を押し下げているのです。
Next: 世界経済の先行きを示す全指標が「持続不可能」のシグナルを発している…
すべての指標が「持続不可能」というシグナルを発している
さて、世界全体の市場を見た場合、いったい何が起こっているのでしょう？
＜ACWI＞
今年上半期、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス（ACWI）では、1兆ドルが吹き飛びました。
ACWIとは、モルガンスタンレー・キャピタル・インターナショナル（MSCI）が提供している全世界株式指数のことで、日米欧の主要先進国、南アフリカや中国などの新興国の全世界47の株式市場の大型株から中型株までを含む約2,500銘柄で構成されており、全世界株式市場の時価総額約85％をカバーしています。
＜MSCIEF＞
また、同じくモルガンスタンレーが提供するMSCIエマージング・マーケット・インデックス（MSCIEF）は、1月のピーク時から25％も下落しています。
MSCIEFは、中国・韓国・台湾・インド・ブラジルをはじめとする24の新興国市場の大型株と中型株830銘柄で構成され、中でも中国の構成比率が大きくなっています。時価総額は、世界の株式市場の時価総額の約10%に相当します。
＜FTSE全世界指数＞
また、今月、FTSEオール・ワールド・インデックス（FTSE全世界指数）は7.3％下落し、2012年のユーロ圏危機のピーク以来、最悪の業績となっています。
FTSE全世界指数は、英FTSE社が提供する広範なインデックスで、世界の先進国・新興国47市場の主要3,000銘柄で構成され、各国市場の時価総額約90〜95％をカバーしています。
＜MSCIアジア・パシフィック・インデックス＞
オーストラリア・香港・ニュージーランド・シンガポールを始めとする環アジア太平洋地域の先進国の大型・中型株で構成されるMSCIアジア・パシフィック・インデックスは、今年に入ってから5兆ドルの損失を出して以来、下げ基調となっています。
世界規模で資金が株式市場から抜け出している
世界の市場の時価総額の目安を示す重要なすべての指標が下落基調に入ったということは、世界規模で資金が株式市場から逃げ出していることを示しています。
政府債務から企業向け債務担保証券（CLO）、消費者債務に至るまで金利が上昇するにつれて債務返済のコストは高くなり経済を冷やします。
中国のシンクタンクも、「中国の家計債務の規模は2008年世界金融危機発生前の米国水準に匹敵する」と指摘しているように、経済成長が鈍化した中国経済が一段と失速し、今後ハードランディングする可能性があることを隠さなくなっているのです。
2017年10月、中国人民銀行の周小川総裁が、ブルームバーグ（2017年10月20日）に、ミンスキー・サイクルの「ミンスキー・モーメント」が迫っていると警告しました。
ミンスキー・モーメントとは、市場に予期せぬショックが起こったとき、今まで隠されていたリスクが一気に表面化し、それまでの楽観ムードが一気に悲観の波に変わって資産価値が崩壊してしまうという変節点のことを言います（※ミンスキー・モーメントについては、当メルマガ第250号パート1〜パート4「東西資源戦争の勃発と中国・ロシアの決済送金システムによる脱SWIFTへの動き」にて詳述）
中国でさえも経済崩壊のリスクを公にして備えを始めているというのに、我が国だけは、現政権下での情報統制が利いているのか、未だに沈黙を守っています。
Next: トランプは10月の暴落を事前に知っていた？ 嘘も方便政策とは
ウォール街は「米国の景気後退」を確実視
不可解なのは、世界の債務が約250兆ドルもありながら米ドルだけは依然として強く、他の通貨は弱くなっていることです。
米国の財政は実質的に破綻状態であることには変わりがないものの、米国経済は依然として底堅い動きを見せているのです。
米国の主流メディアは、こうした基本的なファンダメンタルズを無視しながら、「利上げなど愚かだ！」と口々に叫ぶ投資家たちの声を掻き消すよう、米国株の下げは追加関税やトランプが仕掛けた貿易戦争のせいにしています。
その中でも、ブルームバーグ（10月18日付）は、今回の暴落は米10年債の利回りが3.18%に上昇したことで、リスクを嫌う投資家が株式を売って米国債に逃避したからだと報じています。
また、同紙は、「1年以内にリセッションになる確率は28％程度、今後2年間では60％を超える。今後3年間の確率は80％超」というJPモルガン・チェースのリサーチャーの分析を紹介しています。
つまり、ウォール街は、米国の景気後退は確実と見ているということです。
トランプは今回の暴落の真の原因を知っている
にもかかわらず、FRBのシナリオでは、年内にさらに1回、19年も3回の利上げを予定しており、トランプは、その最終決定を下すパウエル議長を支持しているというのですから、トランプ政権は、米国株のさらなる暴落を容認しようとしているということになります。
なぜ、トランプは支離滅裂なことを言うのでしょうか。これもトランプ特有のフェイク・ドクトリン、つまり、“嘘も方便政策”なのです。
なぜなら、トランプは今回の暴落の本当の原因を知っており、それを事前に知っていたウォール街が空売りを成功させることによって莫大な利益を得ることを助けたかったのです。
もちろん、世界同時株安は、反トランプの主流メディアが報じているように、確かに米国による貿易戦争や利上げが世界経済の脆弱性を露呈させたからに他ならないわけですが、それがトリガーになったわけではない、ということなのです。
真相は、もっと深いところにあるのです。
Next: 知られていた暴落第1波。JPモルガン・チェースの不気味な報告書とは？
JPモルガン・チェースの不気味な報告書
10月に入ってから世界金融危機につながりかねないほどの暴落第一波が起こることは、9月上旬に、欧米の主流メディアが、いっせいに「バブル崩壊目前！」と報じたことによってウォール街の隅々にまで知らされていました。
銀行家たちが米国に何が迫っているのかを知っているのは確実であり、彼らは髪を振り乱すようにして準備に取りかかっているのです。
このとき、JPモルガン・チェースの戦略グローバル責任者マルコ・コラノビッチ（MarkoKolanovic）は、CNBC（9月4日付）に「株価の不安と社会不安が相乗して巨大な流動性の危機が生じ、金融市場を打ち砕こうとしている」と警告しています。
コラノビッチは、2008年の金融危機から10年目に当たる“世界金融恐慌記念日”に向けて、48人のアナリストとエコノミストの分析を集めて168ページに及ぶ報告書をまとめました。
彼は、この報告書の中で「次の金融危機は、この50年間で見られなかったほどの社会不安につながる」と明確に断言したのです。
＜機械的なトレードが暴落を仕掛けて来る＞
「資産価格を吊り上げるための中央銀行による前例のない金融政策は、半世紀の間に米国では見られなかった社会不安を醸成してきた。そうした不安は、何度かのハイ・フリークエンシー・トレードマシンによる急激な株式の売りによって、さらに高まっている」…
コラノビッチ報告では、「過去10年間で市場を変質させてしまった勢力は人間ではなく、ボットや人工知能（AI）トレーダーによる取引と受動的な投資である。現在の強気相場が終わると、いよいよ、それらは潜在的な暴動の条件を用意するようになるだろう」と結論付けています。
つまり、投資家たちは、捏造された中央銀行の出す経済指標に沿って投資を行ってきたため、誰の目から見ても強気相場の終了が否定できなくなってくると、「今度は機械的なトレードが徹底的に暴落を仕掛けて来る」と警告しているのです。
ブルームバーグ（9月6日付）も、「強気相場もいつかは終わる。そのとき、クラッシュ（急落）が訪れる場面で主役を務めるのはマシン（機械）だろう」と同じように報じています。
コラノビッチ報告がさらに不気味なのは、「二人の指導者の暗殺によって、社会が極度の緊張に包まれた1968年と同様に、まもなく社会の義憤が噴出するような事態が起こると絶対的に確信している」と記されていることです。
Next: 今年2月の暴落も同じ？ 今回の大暴落はなぜ起こったのか…
今回の大暴落はなぜ起こったのか…
10月の暴落が、仮に主流メディアが報じているように、FRBよる利上げと貿易戦争の激化によるものであったとしても、投資家の間では、すでに織り込み済みでパニック売りは起こらないとされていました。
米国の経済は、政府のひっ迫した財政難にも関わらず堅調で、ドルもまた強いままです。
アナリストたちは、手堅いファンダメンタルの中で起こった今回の大暴落について、決め手になるさしたる原因を掴むことができないのです。
しかし、同じことが、今年の2月にも起きています。
2月2日、NYダウが前日比で665ドル下げを演じ、3日、4日の土日をはさんで5日の月曜日には1597ドルも大暴落しました。これにつれて、ナスダック総合指数も急落し、6,967ドルの下げで引けました。
結局、5日の終値は、やや戻したものの、前週末比で1,175ドル安で大引け。過去最大の下げ幅でした。ザラ場での一時的大暴落とはいえ、1,597ドルは1日の下げ幅として過去最高を記録したのです。
歴史上最大の暴落と言われていた2008年9月29日のリーマンショックの大暴落でさえ777ドルの下げでしたから、2月5日の1,597ドルの大暴落は、リーマンショックのときの2倍以上の、まさに未曽有の大暴落だったわけです。
10月のフラッシュ・クラッシュは、ブルームバーグの記事が引き金となった
「疑惑」はオバマ政権時代から始まってトランプ政権に引き継がれた
狙われるITの巨人…世界的な株式市場の崩壊は近い！？
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※本記事は、『カレイドスコープのメルマガ』 2018年11月1日第276号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会に今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。
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10月配信分
・2020年、5G電波と全方位監視から逃げるための方策と都会脱出計画（2）(10/27)
・2020年、5G電波と全方位監視から逃げるための方策と都会脱出計画（1）(10/25)
・セルンは多元宇宙説を証明し「あの世」との通信も可能とするだろうが悪魔も呼び寄せる(10/18)
・新世界秩序(NWO)のスキームを形成するスマートグリッド、量子コンピュータ、5G、メガロポリス、民営化(10/15)
・2020年、いよいよ「5G」ビーストが電磁波攻撃を開始する（2）(10/11)
・2020年、いよいよ「5G」ビーストが電磁波攻撃を開始する（1）(10/8)
・テクノロジーの勝者によって独占される新世界秩序の奴隷とならないために(10/4)
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9月配信分
・デンバー空港のエイリアンと壁画に描かれている金髪碧眼のドイツの少年、バロン・トランプ（2）(9/29)
・デンバー空港のエイリアンと壁画に描かれている金髪碧眼のドイツの少年、バロン・トランプ（1）(9/27)
・太陽黒点観測所閉鎖の真相と軽井沢の巨大地下構造物の正体（2）(9/21)
・太陽黒点観測所閉鎖の真相と軽井沢の巨大地下構造物の正体（1）(9/21)
・ニュージーランドに逃げるシリコンバレーの億万長者と軽井沢の謎の巨大地下構造物の秘密(9/18)
・内戦へ向かう米国：ロスチャイルド、ロックフェラーの両方とつながりを持つトランプという男（3）(9/11)
・内戦へ向かう米国：ロスチャイルド、ロックフェラーの両方とつながりを持つトランプという男（2）(9/10)
・内戦へ向かう米国：ロスチャイルド、ロックフェラーの両方とつながりを持つトランプという男（1）(9/6)
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8月配信分
・日銀の海外向け英語論文から読み解く3年後の日本の姿（4）(8/30)
2018年の象意は「天国か地獄」の両極端
「民主化」というトロイの木馬を恐れる北朝鮮は非核化を先伸ばしにする
新興国の市場を犠牲にしても延命を図ろうとしているワシントン
トランプの貿易戦争は米国債の購入にドルを投入させることを目的としている
親から実家を相続するときには地価の動向に注意
・日銀の海外向け英語論文から読み解く3年後の日本の姿（3）(8/28)
購買力平価による円安ドル買い政策
株価の上昇と、その後の財政破綻
なぜ、大企業はアベノミクスを支持するのか
村上春樹の「1Q84」に隠された暗号
・日銀の海外向け英語論文から読み解く3年後の日本の姿（2）(8/26)
「世界一の債権大国」神話の崩壊
金融ABCD包囲網「プラザ合意」以来、日本の競争力は一方的に落ち続けている
米国が、すでに破産しているという明確な根拠
日本の対外純資産は為替によって吹き飛ぶ
・日銀の海外向け英語論文から読み解く3年後の日本の姿（1）(8/23)
2012年の安倍政権誕生前に、財政ファイナンスは既定路線だった！？
世界的インフレは金融システムのリセットのため？
「アベノミクスの生みの親」は、ベン・バーナンキのヘリマネを示唆していた！？
・数年後から始まるハイパーインフレを迎え撃つための11のサバイバル要綱(8/16)
誰も民主主義の裏の顔を見ようとしない
300万人以上もいるプレッパーは経済崩壊に徹底的に備えている
ジェットコースターがピークから落ちるように、多くの経済指標が下を向き始めた
・縮小する日本経済ー迫りくる世界恐慌から、どう逃げる！(8/14)
世界的なインフレの兆候は、とっくに表面化している
日銀は4年前に財政破綻は避けられないことを認識していた！？
再び国際金融勢力の陰謀に謀略に日本を崩壊に導く日銀
年金を破壊された後が、今度は財政ファイナンスの大波にさらわれる
・アルゴリズム戦争の中でビッグブラザーが求めるリーダーシップと生体トラッキング(8/2)
「人間不要の世界」が訪れようとしている
電脳生物がウォール街を食い荒らす
アルゴリズム競争の前には、ファンダメンタルやテクニカルは役に立たない
AIトレーダーによって職を失うウォール街のエリートたち
7月配信分
・ブロックチェーンベースの人間らしい知的感性を持ったAGIが切り拓く未来(7/26)
超警戒！人工知能(AI)は、すでに人間を欺く術に身に着けているのかもしれない！？
大勢の有識者が、関係政府に対して「AIに対する先制措置」を講じるよう要請
自律型AI戦闘員は、歯止めの効かない軍拡競争を引き起こす
「人間に近いAGIは、5年から7年後には完成する」
etc.
・迫るグローバルな金融崩壊ーロン・ポールの予言が成就するとき(7/20)
「すべてが手遅れ、株価は現在の半分以下になる」
世界のGDPの総額の3倍が負債
量的金融緩和は、GDPの成長には効果がないことが証明された
etc.
・始まった賃金インフレが、避けられないハイパーインフレを引き起こす(7/13)
FRBが賃金インフレを「眼前の敵」として捉えている理由
安倍首相が再選されれば、すぐさまデフレ脱却宣言が下される！？
賃金が上がらない時代は、終わった可能性がある
etc.
・米国で第二の南北戦争が勃発！世界経済に迫るパーフェクト・ストーム(7/5)
主流メディアが「米国に内戦が迫っている」と報じ始めた
トランプ政権のメンバーが次々と血祭りに上げられている
利上げは貿易戦争を激化させ、新興市場を傷めつける
etc.
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6月配信分
・米国“改変”後、コロラド州デンバーが新世界秩序（NWO）の首都になる（4）(6/22)
トランプとペンタゴンとの間に生じている齟齬
日本は、現政権が続く限り、米中ロによって徹底的に搾取され続ける
グローバリストたちは、12ヵ月以内に世界経済を崩壊させるつもりだ…
イタリアでの暴動の予感と日本の四面楚歌
etc.
・米国“改変”後、コロラド州デンバーが新世界秩序（NWO）の首都になる（3）(6/19)
デンバーへの“民族大移動”の第一波
CIAとNSAの重要施設が標高の高い山岳地域に移転・新設された理由
米国を完全に乗っ取ろうとしているグローバル・エリートたちは地下に潜る
北朝鮮非核化のもうひとつの目的は、宇宙兵器を使った偽旗作戦の阻止
etc.
・米国“改変”後、コロラド州デンバーが新世界秩序（NWO）の首都になる（2）(6/17)
デンバー空港の不気味な壁画は、人口削減を描いた未来絵巻
SFファンタジー映画に鮮明に描き出されている新世界秩序（NWO）
6分割？ 11分割？ 12分割？ いずれにしても米国は分割されてしまう運命！？
etc.
・米国“改変”後、コロラド州デンバーが新世界秩序（NWO）の首都になる（1）(6/15)
辺境の金鉱の町・デンバーの奇跡的な急成長は、どんな計画の下で実行されているのか
環境都市として「所有」から「シェアリング（共有）」に移行している
デンバーは150年以上前に新世界秩序（NWO）のハブになることが決まっていた
陰謀説というプロパガンダに封印されてきたコロラド州の印章のオカルト的暗示
etc.
・欧州発の世界金融危機の勃発と、すべてが縮む日本（2）(6/11)
統一通貨は、通貨の弱い国から財政破綻させていく通貨兵器である
ギリシャを破綻させたのは、ギリシャ政府内にいる国際金融資本の走狗だった
プーチンは、ロスチャイルドによるEUの内部犯行を潰した
特にこの18年間で、各国の通貨は金(ゴールド)に対して大きく減価された
失敗した政権にとっては、預金封鎖が現実的な選択肢になる
etc.
・欧州発の世界金融危機の勃発と、すべてが縮む日本（1）(6/9)
EU分裂とユーロの崩壊が秒読み段階に
ドイツ銀行とイタリアのメガバンクが金融衝撃波の発振源となる可能性
崩壊のリスクは指数関数的に大きくなっている
北朝鮮の非核化の失敗は、欧州を脅かす
EUとユーロ通貨圏の崩壊は誰も止められない
etc.
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5月配信分
・日本の地価が3分の1に下落！？ 2020年東京オリンピック後の危機！(5/31)
東京の不動産バブル崩壊は、もはや時間の問題
現実になりそうな湾岸エリアの「2018年問題」
2020年東京オリンピック前から始まるのか、日本の悲惨な未来！
日本は、ある日、ゲームオーバーになる
今は、世界金融恐慌前夜に似ている
etc.
・ディープステートの定義とトランプ・ファミリーの実像（3）(5/28)
トランプは、限りなく“フリーメーソン的”である
ワシントンを破壊するために大統領になった男
キリスト教世界の矛盾とグノーシス主義の台頭の兆し
トランプを支えているグノーシス派イルミナティーの熱い血
国家資本主義ーこれこそが米国を救う方法
etc.
・ディープステートの定義とトランプ・ファミリーの実像（2）(5/27)
現象界を変えようとすると、それは未来を歪めることになる
究極のゴールは、集合的無意識を自在にコントロールすること
イエズス会＝イルミナティー＝反キリスト
米国の歴代大統領の3分の1がフリーメーソンであったという事実
トランプは、少なくとも「フリーメーソン的である」と言うことができる
etc.
・ディープステートの定義とトランプ・ファミリーの実像（1）(5/24)
トランプを勝利に導いた「ディープステートの存在」
トランプを大統領に押し上げた本当の立役者
「フェイクニュースのCNN」がFOXニュースの躍進をもたらした
陰謀論好き、オカルト好きなトランプ・ファミリー
etc.
・ウォール街と米証券取引委員会が、ビットコイン、イーサリアム、リップルに対して動く(5/19)
ハイパーインフレに苦しむジンバブエのビットコインは青息吐息
次々と立ち上がる仮想通貨インデックス・ファンド
ウォール街が仮想通貨のコントロールに動き出した
ニューヨーク証券取引所が仮想通貨のオンライントレードを準備している！？
先物からスワップへ
イーサリアムは、アップルの株式と同じように扱われるべきなのか
仮想通貨の勝者と敗者は誰が決めるのか
etc.
・北朝鮮の核が結ぶイランとの秘密の同盟関係が中東ハルマゲドンを引き起こす(4)(5/15)
使っても減らない金正恩の「秘密の貯金箱」
金王朝の異母兄弟たちが、こぞってスイスに留学する理由
北朝鮮の非核化によって、日本の政体勢力が隠匿してきた闇の資金が浮き彫りになる
スイス政府は、2011年から北朝鮮軍に軍事訓練を提供してきた
北朝鮮のテロ組織への支援が、パナマ文書のリークに繋がる黒い文脈
北朝鮮の政権交代を望むロスチャイルドの思惑と、知られざるIMFの本当の目的
イラン核合意の離脱を止めようとした「ナチス派」
etc.
・北朝鮮の核が結ぶイランとの秘密の同盟関係が中東ハルマゲドンを引き起こす(3)(5/13)
イランは、すでにヨーロッパ全土をミサイルの射程圏内におさめている
核だけでなく潜水艦からのミサイル発射技術でも連携
核爆弾を枕にしてイランと同衾する北朝鮮
西側の対イラン制裁は効果を出せないばかりか第三次世界大戦のリスクを増大させてきた
予断を許さない米朝首脳会談のゆくえ
イランが法定デジタル通貨を発行する本当の目的
北朝鮮制裁強化法は、中国の銀行に対しても二次制裁を課すことを可能にする
etc.
・北朝鮮の核が結ぶイランとの秘密の同盟関係が中東ハルマゲドンを引き起こす(2)(5/12)
リビアの悪夢が金正恩を悩ましている
経済制裁の最中にも、北朝鮮とイランは密かに核開発を進めてきた
北朝鮮とイランとの二人三脚による長距離弾道ミサイル開発の経緯
隠れハルマゲドン待望論者の欧州首脳たち
etc.
・北朝鮮の核が結ぶイランとの秘密の同盟関係が中東ハルマゲドンを引き起こす(1)(5/11)
北朝鮮とイランとの“ロマンス”を紡いだのは仲人役のスイス
第三次世界大戦が起こるとすれば、それはシリアから始まる
中東のハルマゲドンを利用するペンタゴン
etc.
→ 2018年5月のバックナンバーを購入する
4月配信分
・ソロス、ロックフェラーの仮想通貨参入とトランプ政権打倒を画策するクーデター陰謀説(4/28)
今後の規制緩和の兆候を先取りした動き！？
ビットコインのトランザクションは国家安全保障局(NSA)によって追跡可能
不透明な暗号通貨より、確実なブロックチェーン技術に
フェイスブックのザッカーバーグがディープステートの操り人形である証拠
すべてが符合するNEM大量流出事件からフェイスブックのユーザー情報の流出まで
計算されたトランプ・ツイートの“炎上手法”
フェイスブックは確信犯である
etc.
・東西資源戦争の勃発と中国・ロシアの決済送金システムによる脱SWIFTへの動き(5)(4/17)
中国の「一帯一路」とワシントンの「大中東アジェンダ」は重なり合っている
習近平は、ニューコートの「一帯一路」のために中国の最高指導者の地位につけられた
中国は、権力の世界的リバランスに挑戦しようとしている
中国の決済システムとロシアの決済システムがつながる
「一帯一路」計画を隠れ蓑にして、ユーラシアの単一市場化、単一国家化を画策する勢力
etc.
・東西資源戦争の勃発と中国・ロシアの決済送金システムによる脱SWIFTへの動き(4)(4/16)
オイル人民元の誕生によって、ユーラシアにライジングサンがもたらされる！？
トランプのシリア空爆には、ユダヤ金融左派のガス抜きだけでなく、米国大使館のエルサレム移転が関係している
米・ロ・ヨーロッパの猿芝居に翻弄される日本の危機
あらゆる金融政策は、すでに効果がなくなっている
etc.
・東西資源戦争の勃発と中国・ロシアの決済送金システムによる脱SWIFTへの動き(3)(4/12)
3月の段階では、ペンタゴンは北朝鮮への先制攻撃を決めていた
38Northによる北朝鮮の監視は、もはや不要
半島非核化が実現すると、もっとも困るのは日本政府と自民党
ワシントンの「一括妥結方式」と北京の「段階的・同時解決方式」
黄金のキャデラックに乗るか、北京のいぶし銀の紅旗に乗るか
なぜ、ドナルド・トランプは大統領になったのか
etc.
・東西資源戦争の勃発と中国・ロシアの決済送金システムによる脱SWIFTへの動き(2)(4/8)
極東情勢を激変させる3つの節目
例年、ユダヤ暦の新年あたりになるとNYダウは暴落を繰り返してきた
中国人民銀行の総裁が、大暴落に向かう転換点となる「ミンスキー・モーメント」が迫っていると警告
トランプ、周小川、ウォール街が「その時」に備えている
中国に対するトランプの二枚舌外交
etc.
・東西資源戦争の勃発と中国・ロシアの決済送金システムによる脱SWIFTへの動き(1)(4/6)
人民元建ての上海原油先物「SC1809」は、海外のトレーダーの気を引かない
当分の間、オイル人民元はオイルダラーの代替えとはならない
中国は変動相場制を拒み続け、これからも市場介入を続ける
戦争ビジネスモデルの完全破綻と止まらない脱ドル化の流れ
貿易戦争が本格化すれば、日本はスタグフレーションに突入する
中ロにとって垂涎の的の北朝鮮と、孤立化する日本
オスプレイの緊急配備の意味と、トランプの対北朝鮮タカ派の布陣
etc.
→ 2018年4月のバックナンバーを購入する
3月配信分
・ホワイトハウスと永田町では政治と占星術が交差する(3/31)
・トランプが安倍排除を決めた理由と中国軍の近代化を阻止するドル安政策(3/29)
・2018年 アベマゲドンの恐怖と中央銀行のデジタルゴールド通貨(その4)(3/22)
・2018年 アベマゲドンの恐怖と中央銀行のデジタルゴールド通貨(その3)(3/16)
・2018年 アベマゲドンの恐怖と中央銀行のデジタルゴールド通貨(その2)(3/13)
・2018年 アベマゲドンの恐怖と中央銀行のデジタルゴールド通貨(その1)(3/9)
・ドバイの人工知能政府による統治システムとポストヒューマン「ロボット化計画」(その2)(3/5)
・ドバイの人工知能政府による統治システムとポストヒューマン「ロボット化計画」(その1)(3/2)
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2月配信分
・2月のフラッシュ・クラッシュの原因と忍び寄るハイパーインフレの影(2/23)
・国際主義（共産主義）で熱烈なデフレ支持者である国際銀行家の秘密ネットワーク(2/16)
・株式、FX、暗号通貨は、すでにボット(bot)と人工知能(AI)に支配されている(その3)(2/12)
・株式、FX、暗号通貨は、すでにボット(bot)と人工知能(AI)に支配されている(その2)(2/10)
・株式、FX、暗号通貨は、すでにボット(bot)と人工知能(AI)に支配されている(その1)(2/8)
・テザー疑惑がパーフェクトストームを引き起こし、金(ゴールド)の価格を上昇させる(2/1)
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1月配信分
・「投機的実行」のコンピュータによってビットコイン→株式市場崩壊が引き起こされる可能性（その3）(1/29)
・「投機的実行」のコンピュータによってビットコイン→株式市場崩壊が引き起こされる可能性（その2）(1/29)
・「投機的実行」のコンピュータによってビットコイン→株式市場崩壊が引き起こされる可能性（その1）(1/25)
・ドル指数、VIX指数がともに変化−暗号通貨から金（ゴールド）へ一部の資金が移動か(1/19)
・国際金融エリートたちが、30年以上前から計画してきた世界電子法貨が姿を現す（その3）(1/15)
・国際金融エリートたちが、30年以上前から計画してきた世界電子法貨が姿を現す（その2）(1/15)
・国際金融エリートたちが、30年以上前から計画してきた世界電子法貨が姿を現す（その1）(1/11)
・暗号通貨の主役交代と量子コンピューティングによって激変する暗号通貨市場(その3）(1/8)
・暗号通貨の主役交代と量子コンピューティングによって激変する暗号通貨市場(その2）(1/7)
・暗号通貨の主役交代と量子コンピューティングによって激変する暗号通貨市場(その1）(1/4)
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12月配信分
・世界通貨「ビットコイン」は、NSAが開発した！？(その3)(12/31)
・世界通貨「ビットコイン」は、NSAが開発した！？(その2)(12/31)
・世界通貨「ビットコイン」は、NSAが開発した！？(その1)(12/29)
・ブロックチェーンとジョン・ゴールト(フィリップ・ロスチャイルド)とのつながり(12/21)
・2018年、さようならビットコイン！こんにちはビットコインキャッシュ！(その2)(12/17)
・2018年、さようならビットコイン！こんにちはビットコインキャッシュ！(その1)(12/14)
・「サトシ・ナカモト」の正体と人工知能政府の実現のために開発されたブロックチェーン(その2)(12/9)
・「サトシ・ナカモト」の正体と人工知能政府の実現のために開発されたブロックチェーン(その1)(12/8)
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11月配信分
・「ビットコインにはバブルはやってこない？」−人工知能政府の誕生を後押しするウォール街(11/30)
・恐怖のサイン点滅！2018年からは銀行システムの外側に避難すべき！(11/27)
・2018年の激動の年を前に避難先を失った富裕層の資金がビットコインに流入する！？(11/16)
・ドル崩壊のときにビットコインは本物の資産として通用するのか(その2)(11/13)
・号外【ビットコインに激変】(11/13)
・ドル崩壊のときにビットコインは本物の資産として通用するのか(その1)(11/9)
・「超権力」が人工知能を導入する前に各国政府は準備しなければならない(その2)(11/5)
・「超権力」が人工知能を導入する前に各国政府は準備しなければならない(その1)(11/2)
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10月配信分
・SDRの暗号通貨化を計画するIMFと表舞台から姿を消すビットコイン(その4)(10/30)
・SDRの暗号通貨化を計画するIMFと表舞台から姿を消すビットコイン(その3)(10/27)
・SDRの暗号通貨化を計画するIMFと表舞台から姿を消すビットコイン(その2)(10/23)
・SDRの暗号通貨化を計画するIMFと表舞台から姿を消すビットコイン(その1)(10/19)
・中国とロシアは膨大な金(ゴールド)を背景に米ドルを崩壊させる(10/12)
・衆議院総選挙に忍び寄る親ワシントン(グローバリズム)の影(10/5)
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9月配信分
・円を金(ゴールド)に替えて中央銀行の通貨システム詐欺の外側に避難する(9/28)
・グローバルなベーシック・インカムが、ブロックチェーンによって開始された！(その4)(9/26)
・グローバルなベーシック・インカムが、ブロックチェーンによって開始された！(その3)(9/26)
・グローバルなベーシック・インカムが、ブロックチェーンによって開始された！(その2)(9/24)
・グローバルなベーシック・インカムが、ブロックチェーンによって開始された！(その1)(9/21)
・ロシア最強の暗号通貨「クリプトルーブル」とイーサリアム開発者のICOバブルの警告(9/14)
・脱ドル化本格始動−ユーラシア新通貨システムによる世界秩序(その2)(9/10)
・脱ドル化本格始動−ユーラシア新通貨システムによる世界秩序(その1)(9/7)
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