10月の株暴落は序の口？ まもなく訪れる世界株式市場の崩壊「第２波」に備えよ

10月の米株暴落は、世界金融市場の終わりを告げる明確なサインとなりました。そして再び、全指標が持続不可能のシグナルを発するなど暴落の予兆が出ています。（『カレイドスコープのメルマガ』）

※本記事は、『カレイドスコープのメルマガ』 2018年11月1日第276号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会に今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。

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次が本震？ 全指標が「持続不可能」というシグナルを発している

世界同時株安！経済崩壊の第1波が襲う

10月に入ってからの米国株の大幅続落は、明らかに世界の金融市場の終わりを告げる明確なサインとなったようです。

特に10月10日の800ドル超の暴落に続き、翌11日の500ドル超の大幅な下げは、「いよいよバブル崩壊か」と、香港・上海・韓国・東京などアジアのすべての市場から資金の流出を加速させました。

NYダウ 日足（SBI証券提供）

中国市場ではパニック売りが空売りの失敗による追証取り立て騒ぎにまで発展して、一時、市場の流動性が枯渇するという危機的状況に陥りました。日本でも、チャイナショック以来の売り圧力が発生しました。ヨーロッパ株もアジア株ほどではないにしても、やはり連れ安して値を下げています。

まさに、世界同時株安が起こったのです。

責任は本当にFRB？ 再び暴落の兆候が出ている…

10日、トランプはすかさず「米連邦準備制度理事会（FRB）は常軌を逸した」と批判。翌11日にも「暴落の責任は制御不能なFRBにある」と非難するものの、パウエルFRB議長を解任する考えはないことを明らかにしました。

これは、9月26日、米連邦公開市場委員会（FOMC）で、3ヵ月ぶりの利上げを決定したため、米長期金利が3.2％台に跳ね上がったことを受けてのコメントです。

しかし、暴落はその後も止まらず、NYダウは10月24日の水曜日に600ドル以上急落し、ナスダックのほうも、明らかな調整局面に転落して2011年以来の最悪の日を記録しています。

翌25日も大きな下げ幅を伴って続落、多くの企業の好調な業績予想を粉砕してしまったのです。

10月27日あたりで、やっと下げ止まり、ここからはリバウンドして若干、値を戻しつつありますが、依然として、すべての移動平均線を下回っており、再び暴落の予兆を見せています。

中国を筆頭に陰りを見せはじめた世界経済

また、世界第2位の経済成長を遂げている中国の2018年下半期の経済成長率は、2008年の金融危機の水準まで低下しそうです。

上海総合指数は2008年から30％も下がっており、中国政府のナショナルチームが市場を支えるために買い出動に出るも、下落が続いています。

ヨーロッパ市場全体を見てみると、EUの経済成長が鈍化する中、米国の金利上昇の影響を睨んで財政赤字拡大の懸念が広がるイタリアに対して、とうとうEUが予算案の修正を求めるという前代未聞の事態に発展しそうです。

このブリュッセル（EU本部）とのローマ（イタリア政府）との交戦に決着がつかない場合、ユーロとその経済の安定性が崩壊するのではないかとの憶測が欧州全体の市場を押し下げているのです。

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