鳥観図を持てばバブルに気づく？マクロの視点を身に付ける大切さがわかる3つの実例＝房広治

投資の世界では、時代の方向性やマクロの視点を持つことが大切。今回は具体的な例を提示しながら、全体像を把握できる鳥観図の視点になる方法をご紹介します。（『房広治の「Nothing to lose! 失う物は何も無い。」』房広治）

※本記事は有料メルマガ『房広治の「Nothing to lose! 失う物は何も無い。」』2019年2月3日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にご購読をどうぞ。当月配信済みのバックナンバーもすぐ読めます。

投資のプロでも気づかなかったバブルに気づくためのヒケツ

鳥観図を持てるようになるためのトレーニングとは？

学者の世界は、常識の破壊である。投資の世界では、時代の方向性やマクロの視点が重要である。全く違ったアプローチで、必要とされるスキルも違うのである。

今日は、先日DaiGoのニコニコ生放送で視聴者から、どのようにすれば全体像が見られるようになるか、マクロの視点で捉えられるようになるか質問されたが、その回答をここで答えてみよう。

どのように情報収集をするのかとか、どうやれば鳥観図を持てるようになれるのかという質問を以前からいただくのであるが、これは、具体的な例のいくつかを知ることによって、鳥観図を持つ考え方のコツを学んでもらうしかないと思う。私がUBSのM&Aのヘッドをしていたときに、M&Aのアドバイザーを育てるのに、私と同じ経験をさせることにより、何人か育ったというのと考え方は同じである。

皇居でシリコンバレー全てが買えた！

本日の3つのケーススタディの最初は、1980年代後半、マスコミがバブルの異常さに警笛をならしていたときに私には、これは行き過ぎだと思わせた、最初のストーリーである。

当時の公示価格の発表時に、その公示価格と皇居の面積をかければ、カリフォルニア州全てが買えてしまうだけの値段まで、日本の土地は急激に上がっているという記事であった。この記事は、それまで、日本の土地は下がることが無いから売らないと言っていた、私の父が不動産を売ってしまえという気を起こさせるきっかけとなった。しかし、ほとんどの不動産の「専門家」と言われる人々は、不動産を売ることを考えずに、そのまま没落していった。

カリフォルニア州は、面積としては日本より大きく、40万km2(日本は38万km2)。シリコンバレーと呼ばれるハイテクのメッカが全て入ってしまう。現在では誰もが、そんなに差があるのであれば当時日本の土地を売り、シリコンバレーの大地主になっていればと考えるのだが、鳥観図を持っている人々が少なかったため、そのような行動にでる人は皆無でした。

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日本のGDPがアメリカと同じ？

1971年まで1ドル360円で固定されていたのが、1990年ごろの第1次円ピークの時に79円台になったことがあった。その時に、1ドルを79円で計算すると、なんと日本の国民総所得が人口が2倍以上で一人当たりの所得も日本よりも多そうなアメリカを抜いてしまう計算であった。

ジャーナリストでそのようなことをいう人はいなかったが、私の父の友人で、日本の相場師4名の中に選ばれていた金子太郎氏と会ったときには、2人でこの話で盛り上がった。

この時の私の結論は、為替の専門家、学者の言っていることは、どれもあたらない。自分で長期的なトレンド、鳥観図を持たなければならないということであった。

日本の時価総額がアメリカを超えた？

1986年から1989年までを日本のバブルと呼ぶが、1988年ごろには東証上場会社の時価総額の合計がニューヨーク証券取引所上場会社の時価総額を抜いていたのだと思う。NTTの民営化などで、それまで株の売買をしたことが無かった人々が初めて株を手にしたことなどから、マスコミでの報道も多数あり、バブルを助長していった。バブルが終焉すると、利益の合計の少なさから、あれはおかしかったという証券会社のストラテジストやエコノミストという輩が、バブルの最中には、日本は持ち合いがあるから株が高いのだなどと、非論理的なことを平気で言っていたのである。

ということで、これら3つの例から、長期的なトレンドを考える尺度はいくつかあるのだが、それを考えずに、短期的な価格のトレンドだけを見ていると、バブルにも気づかないで終ってしまうのだ。逆に鳥観図を持っていれば、バブル期に長期的な投資行動をとることができ、それは、長期的な成功に結び付くのである。

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