世界は先の大戦前に酷似。その「火種」は中東と日韓関係にある

 

中央銀行バブル崩壊になるか?

FRB、ECB、日銀など主要国の大胆な金融緩和や財政出動で、世界経済は崖っぷちから回復し、長らく拡大局面を続けたが、緩和マネーが市中に流入し債務が膨張している。世界の債務残高は250兆ドルにもなっている。

米国は2000年のITバブル崩壊で、この主役は個人投資家であり、2007年の住宅バブル崩壊であるリーマンショックの主役は巨大金融機関であり、そして、金融機関を救うことでバブル崩壊を乗り越えるために、より大きなバブルを作る必要から中央銀行が出てきて、全資産のバブルを形成してきた。今回のバブルの主役は中央銀行ということになる。

その上、金融緩和だけではなく、FRBが量的緩和で債権を買い入れたが、その資産総額は、4.5兆ドルであり、日銀も同様の規模である。このため、いつも、債権と株は逆相関になるはずが、両方の資産価格が上昇して、逆相関関係でない異常な価格形成になっている。異常な資産バブルになっている。

このようにバブル崩壊を乗り越えるために、より大きなバブルを作り、景気を回復させてきた。しかし、現在の主役である中央銀行よりマネーを持っている存在はなく、今以上のバブルをつくることは、できない。しかも、大量の緩和マネーで景気後退時のインフレになるリスクもある。この時には、景気対策より前にインフレ対策をする必要になり、利上げをするしかないことになる。

2008年リーマンショック時でも世界の債務残高は150兆ドルであったので、この10年間で100兆ドルも増えている。中央銀行の金融緩和によりゼロ金利でマネーを市中に大量に供給したことによる。

このマネーの供給で景気が回復したので、中央銀行が金利を上げると、利子支払いが増えることになり、債務者は、資産売却で債務を軽減する必要になる。しかし、資産価格が下がり始めるとの不安から、全員が売り始めて12月に株価暴落になったのである。市場は暴落でFRBに利上げ中止を要求し、その要求は通り、FRBは利上げ停止を発表した。

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