「23区」「組曲」「五大陸」などを展開するアパレル大手のオンワードホールディングスが、大規模な店舗閉鎖の実施を発表し話題となっています。今回の無料メルマガ『店舗経営者の繁盛店講座｜小売業・飲食店・サービス業』では著者で店舗経営コンサルタントの佐藤昌司さんが、同社をはじめ百貨店向けアパレル企業が軒並み苦戦を強いられている現状を紹介するとともに、オンワードHDが取り組む「構造改革」の成否を占っています。
オンワード、構造改革で大量閉店へ
アパレル大手のオンワードホールディングス（HD）は10月3日、不採算店の閉鎖を実施すると発表した。規模は明示していないが、10月4日付日本経済新聞によると〈グループ全体で国内外に約3,000ある店舗の2割程度に相当する約600カ所を閉鎖する見通し〉だという。大量閉鎖により構造改革を進め、収益性を高めたい考えだ。
オンワードHDは同日、2020年2月期の業績予想を下方修正した。不採算店の閉鎖など構造改革で特別損失を計上するとし、連結最終損益は240億円の赤字（前の期は49億円の黒字）に引き下げた。従来は55億円の黒字を見込んでいたが、一転して最終赤字となる。営業利益は55億円から12億円（前期比73.1％減）に下げた。売上高は2,560億円（同6.4％増）で据え置いた。
翌4日、19年3～8月期の業績を発表した。最終損益は、構造改革の特別損失252億円を計上し、244億円の赤字（前年同期は14億円の黒字）となった。売上高は前年同期比4.0％増の1,184億円、営業損益は8億円の赤字（同6億円の黒字）だった。売上高は、3月に買収したカタログギフト会社が加わったことが寄与した。
オンワードHDは「23区」「組曲」「五大陸」といった百貨店向けのアパレルを主に販売するが、その百貨店販売で不振が続き、業績が低迷している。
同社子会社、オンワード樫山の百貨店向け売上高の全体に占める割合は66％にも上る。その主要販路の百貨店販売で苦戦しているのだ。19年2月期の百貨店向け売上高は前期比5.7％減の906億円と大きく減った。14年2月期から5年連続で減少しており、この間で22.8％も減っている。ブランド別では、この5年間で旗艦ブランドの「23区」の売上高は1.3％減って269億円、「組曲」は15.8％減って97億円となっている。
もっとも、百貨店自体の売上高が年々減少しており、オンワードだけの問題ではないだろう。日本百貨店協会によると、18年の全国百貨店売上高は前年比0.8％減の5兆8,870億円だった。17年に続き6兆円を下回った。ピークとなる1991年の9兆7,130億円からは4割も減っている。ファストファッションの台頭で高価格の百貨店アパレルが敬遠されるようになったほか、少子化や消費者の購買行動の変化が影響した。こうした消費者の百貨店離れがオンワードを直撃したかたちだ。
百貨店向け販売が苦戦しているアパレル企業はオンワードだけではない。三陽商会も主力販路である百貨店での販売が振るわず、業績が悪化している。三陽商会は英高級ブランド「バーバリー」のライセンス販売契約が15年に終わった後、後継ブランドが育たなかったため、苦戦を強いられるようになった。
三陽商会の18年12月期の連結決算は、売上高が前期比5.5％減の590億円、営業損益は21億円の赤字（前の期は19億円の赤字）だった。最終損益は8億円の赤字（同10億円の赤字）。営業赤字と最終赤字は3年連続となる。
レナウンも百貨店向け販売の不振で業績が悪化している。19年2月期連結決算は、売上高が前期比4.1%減の636億円、営業損益は25億円の赤字（前の期は2億円の黒字）だった。最終損益は39億円の赤字（同13億円の黒字）。売上高は減少が続き、利益は幾度となく赤字を余儀なくされている。
このように百貨店アパレルは厳しい状況にあるが、台頭しているアマゾンやゾゾタウンなどインターネット通販に顧客を奪われている側面もあるだろう。近年は個人間取引の中古流通サイト「メルカリ」も脅威だ。ネットで手軽に衣料品が買える環境が整っており、店舗での販売は苦戦を強いられるようになった。
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