社員削減案が出た時、内部ではどのような反応が起きるのか？
現在、早期退職などを推奨しているエアラインも国内外で複数ありますが、いずれも目標数に大きく至っていないようです。
以前JALではやむをえずCA等人員削減を実施したことがあります。その後、削減となったOG達を再雇用する試験を数回設け、多数のOGが応募ました。
こうした過去の経緯もあり、自主的な退職に応じる方の数は、どのAirlineでもそれほど多くないのではと予測されます。
コロナが終息した後に待ち受けている人員削減の影響とは？
人員削減がいずれかのエアラインで今後行われるのであれば、年齢や勤務成績などが参考資料とされるのは過去の事例や他業種と大差ないのではと思われます。
たとえ経験ある人財を適宜残したうえでの削減となっても、コロナ終息後にやって来るであろう急速な旅客増大には耐えられないでしょう。現場の客室乗務員には大きな負担がかかり、サービスの質が担保されなくなる懸念があります。
実際に、国際線に一気に多数の新人が流れ込んだことのあるエアラインで、多頻度搭乗旅客から多数のクレームが寄せられていたという事実もあります。
もはや、人的サービスが差別化の柱となっている昨今の航空業界において、必要な人財を何とか確保しながら、あるいは絞り込みながら、コロナ後に備えているのは他業界と同様と言えます。
2大エアラインがいずれもファイブスターエアラインである稀有な国日本。
おもてなしそのものが文化となっている日本の威信をかけ、CA達も自らの翼をそれぞれのスタイルで磨きながらコロナ禍を乗り切ろうと必死なのです。
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