現役医師が指摘。大学医学部がコロナの「5類格下げ」を拒むウラ事情

そしてワクチン会社から金をもらってワクチン接種を勧めていた学者が、変異株には効果が薄いとか、ワクチンを2度打っていても安心とは言えないと言い始め出している。

コロナを怖がらせていたら、テレビにも出られるしワクチン会社から金がもらえるのでおいしかったのが感染症学者だけだったのが、大学病院全体の収益にかかわるのなら、コロナ騒ぎが続いてほしいのが医学界全体の総意ということになる。

これは怖いことだ。

日本のマスメディアは権威に弱い。

臨床ができる人や、心の問題を気にしている人、このままだと高齢者の要介護が増えるとか憂えている人より、〇〇大学医学部教授という肩書を信じる。

そもそもノーベル賞学者にせよ、大学医学部教授にせよ、昔はそれなりに優秀な研究者だったことが多い。ただ、それは10年前、20年前の話だ。

今回、コロナ対策にまともな研究成果を応用できなかったり、アジアで感染や死者数が解明できずに欧米並みの規制ばかりを強いてきた尾身という人も、金子勝氏がラジオで言ったように、臨床経験がなく論文もゼロの医師ではない。

昔は論文も書いていたし、西太平洋地区でポリオを根絶したという実績はある。しかし、それは20年以上前の話だ。

要するに彼らに感染対策であれ、いろいろな医療政策の最前線に立たせるというのは、現役を20年前に引退した評論家のチームをオリンピックに出すようなものだ。

スポーツの世界ではありえないことが、学問の世界ではまかり通ってしまう。

こんなことだから学術論文でもインドに抜かれ、韓国に肉薄され、中国には相手にされない体たらくになってしまうのだろう。

そして、そんな二流の「元学者」が20年前の知識で感染症対策をやるから、自粛しか思いつかないのだろう。そして飲食ばかりを目の敵にする。

でも、テレビ局にしたら権威付けになる上、彼らの都合のいいように世の中を脅し、恐怖を煽るのだからこんなに便利な存在はない。

そのくせして、こんなに人が死んでもワクチンの危険や死因の解明をしようとしない。人の命が大事というのがいかにダブルスタンダードかわかるし、テレビ局も同罪だ。

医学部の教授たちがコロナ政策の諮問をし、テレビの寵児になっている限り日本のコロナ禍は終わることはないだろう。

もちろん、その間に欧米も開放政策に向かうし、アジアの他の国も同様にする（シンガポールがいい例だ）。日本だけまたさらに置いてけぼりは続く。

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※本記事は有料メルマガ『和田秀樹の「テレビでもラジオでも言えないわたしの本音」』2021年8月14日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月すべて無料のお試し購読をどうぞ。8月分のすべてのメルマガが届きます。