BTS事務所「日本発」にこだわる理由は、兵役問題か？
韓国人グループであるかぎり、兵役問題はついてまわる。
BTSは、もしJINが2年間の兵役を終えて戻ってきたとしても、他のメンバーにもいずれ兵役の時がやってくる。それぞれが別々に兵役を終えて活動再開できるのは2029年だと言われている。BTSが活動休止を発表した翌日、HYBEの株価が暴落したというのも納得できる。
オーディションに合格したら「まず人前に出して、経験を積ませて、ファンも獲得する」という日本のアイドル方式と違い、韓国アイドルは世界市場を前提としているため、デビュー前のレッスンに莫大な時間と投資をしているという。
それが折角デビューしても、兵役のためにビジネスがストップするという事態は、事務所側にしてみれば多大な損失に違いない。
そこで目をつけたのが「日本人」。韓国のアイドル事情に詳しい事情通は、こう語る。
「日本には兵役がないので、当然、韓国人のように兵役を気にする必要がありません。そもそも徴兵制度自体がないから、議論も起こらないのです。&AUDITIONも、韓国で合格したメンバーの中には韓国人もいますが、いずれ全員が日本人になれば、なんの問題もなく活動を続けることができますからね」（韓国アイドル事情通）
始まった「K-POP vs ジャニーズ」の熾烈な戦い
韓国の大手芸能事務所が本格的に日本市場を視野に入れたことで、危機に晒されるのは「クロ現」にも取り上げられていたジャニーズ事務所だ。
4年前から関西ジャニーズのプロデュースを手がける関ジャニの大倉も同番組内で、ジャニーズの魅力を「未熟さも含めて見てもらうこと」としながら、「『誰もやっていなくて自分達にできることはなんだろう』と、ずっと考え続けなければ、すぐ消費されるアイドルになってしまう」と語っていた。
韓国の徴兵制の影響が、思わぬ形で日本に飛び火している。韓国経由ではあるが、男性日本人アイドルグループが「世界のトップスター」になる日も近いのかもしれない。
