シリア人質事件は、二人目の後藤さんも殺害されるという最悪の結果となった。当初は、写真が合成であり後藤さんが生きているのではないかという希望的観測も広がったが、遺体は後藤さんのものであり真実の写真だと判明してしまった。遺族の方々の心情を思うと気の毒で仕方ない。ご冥福をお祈りしたい。

この事件は、英米の首脳や安倍内閣は一様に怒りを発しておるが、彼らこそがこの事件を背後から操っているのではないだろうか。あくまで陰謀論として前置きするが、どうも不可解な事実が指摘されているのだ。

そもそも『イスラム国』という名前からしてミスリードである。彼らは動員しても2、3万人の軍勢であり、国というレベルの軍事力ではなく、せいぜいマフィア・暴力組織といった段階である。このあたり、ネーミングによる『イスラム国』の虚像の肥大化が行われている。

また、彼ら『イスラム国』の資金源になっている占領エリアから排出される石油の密売ルートの取引で、積極的に油を買っているのは欧米の企業の関係先であり、彼ら『イスラム国』に武器を売っている”死の商人”も、欧米の息のかかった組織である。

この二つのラインを止めて、兵糧攻めにすればあっさり『イスラム国』を解体に持ち込めるのだが、何故やらないのか。世界中の識者が口には出さないのだが、戦争やテロは経済に貢献する。これこそが世界から紛争やテロがなくならない原因ではないだろうか。

言い換えれば、英米は自ら『イスラム国』に資金援助し、自ら『イスラム国』に武器を与えている。結局、自国の力を誇示し、武器の販売プロモーションとしてテロ集団と空爆という形で戦っているのだ。これがマッチポンプといわずしてなんであろうか。

かつてBBCがアルカイダが英米が作った集団であると揶揄したように、今回の『イスラム国』も英米が作った“ハリボテ”の仮想敵なのだろうか。

勿論、海兵隊や陸軍を派兵し一気加勢に進撃すれば、あっという間に制圧できるレベルである。だが、テロの恐怖を喧伝し、世界中に武器を売り続けるには、すぐには地上戦をやらず『マネープロジェクト・イスラム国』という悪魔のイベントを、もう少しやり続けるしかないのだ。

中には、この日本人人質事件こそが、安倍内閣に堂々と海外派兵を実現させるための猿芝居だったという風聞さえ流れている。まずこのような風聞は間違いなくフェイクに違いないが、英米が自らテロリストを育て、自らそれを成敗し、正義漢を気取っているのは間違いないように思える。

著者／山口敏太郎
徳島県出身、神奈川大学卒。放送大学院にて修士号取得。作家・漫画原作者・ライター・オカルト研究家としてテレビや雑誌等で活躍。
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