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「日本株・新興国株は強気」2022年型の最強ポートフォリオは?銀座なみきFP事務所代表の相場展望=田中徹郎

2022年はコロナ終息が世界の大きなテーマとなり、波乱相場が予想されます。今回は経済正常化に向けたFRBの金融政策3点セットの進捗・シナリオを含め、私なりに熟考した2022年型のベストなポートフォリオを発表します。今年はどう資産を振り分けるべきか、一例として参考になさってください。(『一緒に歩もう!小富豪への道』田中徹郎)

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プロフィール:田中徹郎(たなか てつろう)
株式会社銀座なみきFP事務所代表、ファイナンシャルプランナー、認定テクニカルアナリスト。1961年神戸生まれ。神戸大学経営学部卒業後、三洋電機入社。本社財務部勤務を経て、1990年ソニー入社。主にマーケティング畑を歩む。2004年に同社退社後、ソニー生命を経て独立。

波乱が見えている2022年の株式市場

新型コロナウィルスの確認から3年目に入り、今年はコロナ終息が世界経済の焦点になると思います。

景気は本格的な回復期に入るでしょう。通常、景気の回復は株価にとってプラスですが、今年に関しては、波乱の要因になりかねません。

なぜなら世界の中央銀行とも言えるFRBが、コロナ後にずっと続けてきた緩和政策をお終いにし、今年は金融引き締めモードに入るからです。

2022年は景気回復によって起きる株価の上昇と、金融引き締めによって起きる株価の下落が交差し、世界的に株価の変動が激しい1年になると思います。

今年の鍵になりそうな問題を3つほど挙げて、それぞれ少しずつ考えてみたいと思います。

シナリオその1:2022年後半にはコロナは終息する

僕は医学のことをよく知りませんが、「新種のウィルスは徐々に感染力を高めながらも、毒性を弱めてゆく」という原則に、今回のコロナも沿っているように思います。

万一手に負えないような変異を見せたとしても、4か月ほどでワクチンが出荷できるとすれば、少なくとも最初にコロナが見つかった2020年のような大きな経済混乱に至ることはないはずです。

むしろ標準的なシナリオとして、年後半にかけては徐々に世界的な終息傾向と見ておくべきではないでしょうか。

そのような前提に立てばどうでしょう。世界は年の前半にオミクロン・ショックを脱し、その後は徐々に回復力を強めてゆくという見立てでいいと思います。

ただし経済の回復は良いことばかりではありません、以下のような懸念が高まってくると思います。

シナリオその2:2022年前半は世界的にインフレ傾向

世界的にはすでにインフレ傾向が強まっており、特にアメリカでは7.0%(※1月12日発表された2021年12月実績)と39年ぶりの高水準です。

日本も久々にインフレっぽくなってきました。足元の物価上昇率は0.5%(※2021年11月分、生鮮食品除くコア指数)ですが、昨年春にあった携帯電話の利用料金引き下げ分(1.5%)が足を引っ張っています。つまり、春を超えれば自動的に1.5%上がるということです。

他にユーロ圏(4.9%)、イギリス(5.1%)など、足元では軒並みインフレ進行中です。

そこにもってきて、上記のように世界経済が本格的に回復すれば、いったいどうなるのでしょうか。

足元の物価上昇は需要の増加に加え、コロナによる物流の混雑という特殊要因もありますが、それを加味しても今年の特に前半は、インフレ傾向が強く出ると思います。

世界的に進むインフレによって、日米欧の中銀は金融引き締めモードを強めることになるでしょう。

Next: ドルのバラまきはストップ?FRBの金融政策3点セットはどこまで進むか



中央銀行の利上げ政策はどうなるか?

さて、その金融政策です。

アメリカの中央銀行FRBは、すでに昨年11月からテーパリングを始めました、テーパリングは市場にバラまく紙幣の量を徐々に減らしてゆく政策です。

でも「テーパリング=金融引き締め」ではありません、緩和の速度をゆるくする政策に過ぎません。

それでも今のペースでテーパリングを続けると、今年3月には完全にドルのバラマキはストップし、そこから本格的な金融引き締め、すなわち利上げが始まります。

今のところFRBは今年3回程度の利上げをするとみられていますが、インフレの進行状況によっては4回以上の利上げを実施し、さらに流動性の吸収(※筆者注:流動性の供給、つまり紙幣の供給とは逆に、紙幣を回収し景気をスローダウンさせるために行う金融政策です)も、年内に始まる可能性もあると言われています。

もし上記のように年内に「テーパリング」「3〜4回の利上げ」「流動性の吸収」まで、経済正常化に向けた「3点セット」を全部やってしまえばどうでしょう。

すでにアメリカ株の上下動は激しくなってきましたが、それだけにとどまらず、アメリカ株は下落トレンドに転じる可能性があると思います。

なので、アメリカのインフレ度合いは、今年の株価に大きな影響を与える注目ポイントです。

この点に関しては後段で触れさせていただきます。

2022年のキーワード「メタバース」

世界を変え、株価を動かすのはいつの時代でも新しい技術です。

一昨年は5Gやスマート倉庫、昨年はEVや先端半導体などの関連株が大化けしましたが、今年はどうでしょう。

今年、僕はメタバースに注目しています、メタバースについて語り始めるとそれだけで1回分が終わってしまうので割愛させていただきますが、メタバースは向こう数年にわたり株価の大きな材料になると思います。

日本でも先端半導体や電子部品など、恩恵を受ける会社はたくさんありますが、なんといってもこの分野はアメリカが主導してゆくことになるでしょう。

社名をメタに変えたフェイスブックや、アップル、マイクロソフトなど、画像処理半導体のエヌビディアなどに注目しています。

Next: 日本株は割安感から買われる?インフレ率で決まる米国株対策



日本株は割安感から買われる

まず、日本株からです。

昨今なにかと悲観色が漂っている日本経済ですが、今年という短期に限れば、意外と日本株投資は儲かると思います。

理由はいくつかありますが、1つ目は足元の割安感です。日経225ベースのPERは、予想収益ベースで足元14倍ほどに止まります。

確かに日本株は低成長領域と世界からみなされてはいますが、そのディスカウント分を考慮しても、PER14倍は少し割安感があると思います。

今年はコロナが終息に向かいますし、半導体の不足や物流の停滞も解消されるでしょう。なので日本企業の来期(2023年3月期)決算は、平均で10%ほどの増益になると思います、

従って、今年の日本株もこの10%増益を織り込む形で上昇するというのが僕の見立てです。

仮にPERが14倍のままなら、日経平均の目標は31,300円ほどです、もう少し見直されPER15倍まで買われるなら33,600円、このあたりが今年の目標になると思います。

インフレ率で決まる米国株対策

アメリカ株について考える場合、先ほどお話ししたFRBの金融政策は重要な要素です。

もし先ほど申しましたように、2022年中に「テーパリング」「3〜4回の利上げ」「流動性の吸収」の3点セットを全部やってしまえばどうでしょう。

この場合、アメリカ株にとっては大きな痛手になるでしょう。特にコロナ以降に急伸したGAFAMといわれる5社をはじめ、NASDAQ上場の高PER銘柄は投資資金の流出から株価が下がることになるでしょう。一方で、上述のように、例えばメタバースや先端半導体、EV関連銘柄は、これら高PER銘柄群と重なっています。

私たちはこの長期と短期の時間軸によるねじれ現象を、どう解釈したらよいのでしょう。

おそらくこれら銘柄は長期で見れば買い、一方で今年1年という短期で見れば大きく下げると考えるのが素直な解釈ではないでしょうか。

そもそも相場が一定のピッチで上がり続けるということなどありえません。長期的な視点で大きな儲けを狙うなら、短期の下落を受け入れなくてはなりません。

言い換えれば株の利益は、短期の下落を耐えたものだけに与えられる報酬だともいえるでしょう。

ただし、FRBが上記3枚の手札をぜんぶ切るかどうかはわかりません。年後半にはインフレが落ち着き、「流動性の吸収」には至らずに済む可能性も十分あるからです。

その場合、市場には大量のマネーが滞留する状態が続きます。高PER企業が吸収したマネーはそのまま滞留し、企業業績のさらなる拡大が、株価を引き続き押し上げることになるでしょう。

言い換えればPERは高めを維持しながらも、企業業績拡大ぶんだけ、株価はさらに上昇するというシナリオです。

どちらに転ぶかは、アメリカのインフレ率に依存すると思います。

足元の7.0%からさらに拡大するならば、3点セットで株の下落。逆に年前半で頭打ちになり、年後半にかけスローダウンするならば、2点にとどまり株価(特に高PER銘柄)の上昇です。

僕の予想は後者です、理由は後述します。

Next: 債券を買うのはNG?新興国株は上昇が見込まれる



新興国株は上昇を予想

アメリカが前述の3点セットを実施するなら、新興国株や新興国の通貨は売られます。なぜなら、経済的に不安定な新興国から、金利が高く安全なアメリカにおカネが流れ込むからです。

これが急に起きると新興国経済にとって打撃になります。最悪の場合、過去何度か起きた「新興国発の経済危機」が起きてしまいます。

でも、今年に限ってはそれはないと思います。アメリカが利上げするといっても0.25%が4回ほど、利上げの幅は1%にとどまるでしょう。長期金利も昔のように5%を超えることはなく、せいぜい2~3%の範囲にとどまると思います。

この程度の金利上昇にとどまれば、新興国側で起きるマネーの流出もまた緩やかなものに止まり、連鎖的にいくつもの国が破綻するということは起きにくいと思います。

むしろコロナの終息傾向により、新興国側の経済回復が本格化し、経済が活性化するという良い面のほうが出やすいと思います。

このような観点で、今年の新興国株は上がりやすいと思います、特に成長性の高いASEANやインドなどは期待できると思います。

金利が上がり、債券は下がる

アメリカの長期金利(10年債金利)はすでに1.7%を超えました、コロナ終息を徐々に織り込みつつあるようです。

今年はFRBによる国債買いもなくなりますし、バイデンさんの財政出動プランによって、国債の発行量も増えてゆくはずです。

その結果、アメリカの長期金利はさらに上がると予想されています。

といっても例えばリーマン・ショック前の5%があるとは思えません。上がるとしてもせいぜいコロナ前の3%あたりがいっぱいいっぱいではないでしょうか。

金利と債券価格はコインの裏表です。つまり、金利が足元の1.7%から3.0%に上がるということは、債券の価格は下がるということです。

従って債券への投資は避けるべきでしょう。

Next: 商品相場は緩やかに上昇か。2022年の金融市場は米国のインフレ次第



商品相場は緩やかに上昇か

昨年は記録的な商品相場の上昇となりました。CRB指数ベースで何と40%もあがりました。これはデータを遡れる1994年以降で最大です。

コロナ終息傾向から原油などエネルギー関連が上がりましたし、電気料金の値上がりから、電気を大量に使うアルミニウムも上がりましたし、銅も上がりました。

また世界的な天候不順や、脱炭素⇒穀物由来エネルギーの増加によって、穀物相場もよく上がりました。

唯一蚊帳の外だったのは貴金属で、金・銀・プラチナなどは昨年下げて終わりました、プラチナの予想を外したのは、昨年の本予想の唯一の失敗です。

今年はこの高い発射台からのスタートなので、商品相場にとって厳しい1年になると思います。

穀物や非鉄金属、エネルギー関連など、足元で商品相場の上昇が進みつつありますが、その要因は以下の3つです。

1)コロナ終息見通しから需要の回復
2)中国による爆買い
3)物量の混雑による供給の停滞や、コロナによる一時的な生産量の低下

では、上記3点は今年どのように動くのでしょう。

まず(1)ですが、今年はコロナ終息が明確になり、さらに需要は盛り上がると思います。

(2)は、中国はすでに一定量の国家備蓄は確保したようですが、中国人の富裕化による消費拡大は止まりそうもありません。やや弱まりつつも爆買いは続くとみております。

(3)はどうでしょう。仮にコロナ終息方向なら生産の停滞は解消し、物流の混雑も緩和されると思います。

以上をまとめますと、あいかわらず商品相場に対して上昇圧力は加わるものの、昨年のような急上昇はなく、緩やかな上昇にとどまるのではないでしょうか。

特に年の半ばから終盤は、商品相場の上昇は抑えられると思います、場合によっては後半下げに転じるかもしれません。

どちらに転ぶかは米国インフレ率次第

もしこの見立てが正しけれどうでしょう。特にアメリカの金融政策は影響を受けると思います。

つまり、「世界の商品相場の急騰は止まり → インフレの緩和 → FRBによる利上げのペースの鈍化」となるでしょう。

これは世界の株価にとって悪いお話ではありません。僕は株のところで以下のようなお話をしましたが、その理由は上記の通りです。

「どちらに転ぶかは、アメリカのインフレ率に依存する」と僕は思います。

足元の7.0%からさらに拡大するならば、3点セットで株の下落。逆に年前半で頭打ちになり、年後半にかけスローダウンするならば、2点にとどまり株価(特に高PER銘柄)の上昇です。

僕の予想は「後者」です。

Next: 為替は2021年と変わらず円安傾向/現物資産のコインは現状維持か



為替は2021年と変わらず円安傾向

ここでは特にドル円相場について考えてみたいと思います。

長期的にみれば、このメルマガでたびたび触れてきたように、円安は止まらないと僕は思います。言い換えれば日本の相対的な貧困化は、今後もジワジワ進むということです。

ただし、これはあくまで長期的な見通しです。来年のドル円相場を考える場合、日米の金利差をどう読むかが焦点になるでしょう。

すでに触れましたように、FRBは今年3~4回の利上げをする見通しです。これに対し、日銀はどうでしょう。

日本にいても最近は物価の上昇を感じることが多くなってきました。小麦製品やガソリン、食用油など日常生活に欠かせないものの価格は目立って上がっています。

ただし消費者物価全体をみれば、決してインフレが進んでいるとは言えず、足元では+0.6%(全国消費者物価指数)に過ぎません。アメリカの7.0%に比べると小さな数字です。

日銀が設定しているインフレ目標2%にはまだだいぶ距離があり、当面ゼロ金利政策を続けざるを得ないでしょう。

つまりアメリカは3~4回の利上げに対し、日本は依然ゼロ金利を続ける可能性が高いということです。

このようなことから来年のドル円相場は長期的にみても短期的に見ても、円安方向に進むとみておくべきだと思います。

特定の数字を意識しているわけではありませんが、1つの目安として1ドル=120円あたりがあっても僕は驚きません。

現物資産のコインは現状維持

2020年のコロナ・ショック以降、先進国の中央銀行は大量のお札をばらまきましたが、今年は転換の年になるでしょう。

アメリカはすでにバラマキの速度を下げていますし、3月には蛇口を完全に閉める見通しです。日欧はそこまで行きませんが、それでも徐々にバラマキの量は減る方向です。

世界経済に最も大きな影響を与えるのはアメリカです。FRBの過去の政策を振り返りますと、リーマン・ショック直後の2009年から急速にバランスシート(資産規模)を拡大し5年にわたりドル札を市場にバラまきました。その後2014年1月から徐々にその量を減らし、2014年10月にテーパリングを終えていますが、バランスシートの規模が縮小し始めたのは2018年に入ってからです。FRBはその後、コロナショック直前の2019年末までバランスシートの縮小(量的縮小)を続けていますが、その間たったの15%しかFRBのバランスシートは小さくなっていません。

でも、今回は少し状況が違います。FRBが「流動性の吸収」をしたら、FRBはなにより足元で急速に進むインフレに対処しなくてはなりません。

現状では確定しているわけではありませんが、場合によって上記のようにFRBは以下「3つの手札」を今年は切ってくるかもしれません。

・テーパリング
・3-4回の利上げ
・流動性の吸収

実物資産にとって特に問題になるのは、3つ目の「流動性の吸収」です。

ここ数年、実物資産が順調に値を上げてきたのは、FRB等によって供給されたマネーの流入があったのは間違いありません。仮にFRBがそのマネーを吸収するなら、実物資産にとってマイナスです。

では、上記の見立てで、今年の実物資産相場を予想するとどうなるのでしょう。

まず現物資産は過去2年のようには急騰しないと思います、一方で、相場が下落するかといえば、それもないと思います。

上記で僕は2018年から2019年にかけ市場に滞留するドル紙幣は15%ほど減ったと紹介しましたが、コインの相場はこの間、逆に上がり続けています。おそらくは15%程度の減少では、コイン相場は影響を受けないのかもしれません。

それよりむしろ上げの勢い、例えば富の一極集中や先進国の財政不安といった、コイン相場の上昇を支援する要因の方が勝ったのかもしれません。

Next: シナリオに基づいた2022年の最強ポートフォリオをご紹介



2022年のポートフォリオはどうするべきか?

少し疲れてきましたが、最後は恒例の推奨ポートフォリオです。今年もこれを書かないわけにはゆきません。

ここまでお話ししてきたような見通しに立つなら、2022年型ポートフォリオは以下の方針となります。

・日本株はやや強気、現在の持ち高を維持

・アメリカ株はインフレ次第だが、後半インフレは落ち着くと見る。その場合、企業の増益率程度の上昇はある(特に新技術に注目)

・為替はやや円安。国際分散投資はますます重要

・債券は売られるので持たない

・実物資産はここ数年のような急上昇はない。ただし、一寸先は闇。常に質的分散を行い準備を怠らない

上記の考えに基づいて、必要最小限の組み換えを行うというスタンスでいいと思います。

具体的な方針は、以下の通りです。

・アメリカの金融引き締めによって株価の変動は高まるが、そこは我慢。長期視点で次の相場の芽に投資する(メタバース、EV、先端半導体などの個別銘柄)。

・インデックス派の方は日本株と世界分散型、新規マネーをお持ちなら年前半の投入は避け、インフレ傾向が落ち着く年央あたり。その場合はNASDAQがあってもいい

・新興国株はやや強気、ASEAN株中心にインド。ただしインフレ傾向が強まる年前半は避けたい

・アメリカ国債の購入は見送り。ただし、長期金利が3%に達するなら買い

・為替は長期的な円安トレンドに入った。海外資産と実物資産は長期的視点で増やす

・商品相場は価格変動の割にはリターンが小さいと考え、今回は少しウェイトを下げる

・実物資産投資は長期的スタンスで粛々と進める

・都内不動産は適正相場にある、ただし、極力レバレッジをかけず、地道な投資を心掛ける(昨年同様です)

そのような考えに立った以下の推奨ポートフォリオですが、毎年申し上げていますように、これは1つのサンプルで、実際にはおひとりおひとりの資産状況やライフプランによって異なります。あくまで1つの投資のヒントとしてご活用ください。

Next: ファイナンシャル・プランナーが作った2022年型ポートフォリオの実例



2022年型ポートフォリオの実例

<先進国株:15%(昨年15%)>

1)日本株個別銘柄(EV関連株、先端半導体株)
2)先進国分散株ETF
3)アメリカ個別株(メタバース関連、先端半導体株)、NasdaqETF

<新興国株:15%(昨年15%)>

1)ASEAN株ETF
2)インド株ETF
3)新興国分散ETF

<コモディティ関連資産:10%(昨年15%)>

1)プラチナETF(長期ならETFより現物推奨)
2)金の現物(長期ならETFより現物推奨)
3)穀物ETF

<債券:0%>

<ヘッジファンド:10%(昨年10%)

1)株式ロング・ショート
2)裁定取引型

<不動産系資産:25%(昨年20%)>

1)国内都心部の不動産
2)商業/物流/倉庫不動産型J-REIT
3)アメリカの商業不動産型REIT

<不動産以外の実物資産:25%(昨年25%)>

1)アジア、古代、南米などの出遅れアンティークコイン
2)カラーストーン(後半にはミャンマー買い付けが復活し市場に出てくる)
3)美術品(場所をとるのでお好きな方限定)

これで今年の相場予想はお終いです、今回もまた長くなってしまいました。たぶんほとんどの方は途中で読むのをやめてしまい、ここまでお読みの方はほんの一部ではないでしょうか。それでもいいと思っています。

年初1回目のメルマガは、読者の皆さんに向けて書くと同時に、自分の頭を整理したり、それを残しておく意味があるからです。

でも、最後までお読みいただいた方がおいでなら、それは筆者である僕にとってうれしいことです。ありがとうございました!貴重なお時間をいただいて感謝いたします。

でも年初のこの予想は、手前味噌ではありますが、結構当たるのですよ。昨年もほとんど的中しています(プラチナなど一部を除いては…)。

興味ある方は2021年号もお読みになってください。

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image by:William Potter / Shutterstock.com

一緒に歩もう!小富豪への道』(2022年1月13日号)より一部抜粋
※タイトル・見出しはMONEY VOICE編集部による

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