日本株は円高で軟調、ドル円は見事に115円で打たれました。これで円安の目はなくなりました。それでも日本株に固執する人は、歴史的投資機会を逸することになるでしょう。（江守哲の「投資の哲人」～ヘッジファンド投資戦略のすべて）
本記事は『江守哲の「投資の哲人」～ヘッジファンド投資戦略のすべて』2017年2月20日号の一部抜粋です。全文にご興味をお持ちの方はぜひこの機会に、今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。
プロフィール：江守 哲（えもり てつ）
エモリキャピタルマネジメント株式会社代表取締役。慶應義塾大学商学部卒業。住友商事、英国住友商事（ロンドン駐在）、外資系企業、三井物産子会社、投資顧問などを経て会社設立。「日本で最初のコモディティ・ストラテジスト」。商社・外資系企業時代は30カ国を訪問し、ビジネスを展開。投資顧問でヘッジファンド運用を行ったあと、会社設立。現在は株式・為替・コモディティにて資金運用を行う一方、メルマガを通じた投資情報・運用戦略の発信、セミナー講師、テレビ出演、各種寄稿などを行っている。
円高は運命。日本株を捨て、再加速するトランプラリーに注目せよ
日本株式市場～上げにくくなった日経平均株価
日本株は円高で軟調になりました。ドル円は見事に115円で打たれました。これで円安の目はなくなりました。私はそう思っています。
為替については後述しますが、これで日経平均は上げにくくなりました。
それにしても日本株は上値が重いですね。
結局のところ、ドル円の動きに左右されています。大型輸出株が多い日経平均は上がりようがない状況に陥りつつあります。
また、東芝問題も影を落としています。東芝のおかげで、日経平均採用銘柄のEPSは大きく低下してしまっています。これでは、投資家が注目する日経平均は上昇できませんし、市場センチメントも改善しません。
ダウ平均の構成銘柄でこのようなことがあるでしょうか？残念ながら、日本の主要企業の裏側は非常に不透明であると言わざるを得ません。その結果、投資家が株式投資を躊躇する要因にもなっています。
最近では、シャープが自主再建を断念し、台湾企業に支援を仰ぎました。また、東証一部から二部に降格されました。
東芝もそのようになり、日経平均採用銘柄から外れる見通しですが、いずれにしても、このような主力企業にこのようなことが頻繁に起きるのでは、日本株への投資に消極的になっても仕方がありません。
個別企業への投資はよほど吟味しないといけないですね。
いずれにしても、日本株全体のセンチメントを支配しているのはドル円です。ドル円の上昇が鈍ければ、日本株全体は上がりません。企業業績は軒並み堅調でしたが、投資家は為替相場の変動が気になるのでしょう。
日本株軟調の理由は「トランプ」にあらず
また、トランプ氏の不規則発言への警戒が根強いようです。しかし、これは、繰り返すように、気にしても仕方がないでしょう。
しかし、それでも投資家は警戒を緩めてはいません。しかし、よくよく考えると、ドル円が上昇しないのは、トランプ発言が背景ではありません。
詳しくは後程解説しますが、日米の実質金利差にあります。この点を理解していないと、「トランプ発言のせいで円高になった」などと、トランプ大統領を批判するだけになります。
これでは、本質を全く理解していないことになります。
日経平均は19500円を維持できませんでした。この節目さえも抜けないのかと、がっかりさせられます。やはり、円安にならないと、上昇は厳しいようです。
日経平均採用銘柄のEPSは、17日時点で1204円に低下しました。東芝の影響があるのでしょう。早く225銘柄から外れて、きれいな形になったほうが、投資家も買いやすくなると思います。
そういえば、東芝株がNISA口座の中で買われた銘柄の上位に位置していたとの報道がありました。つまり、NISA口座を利用して多くの投資家が東芝株を購入していたことになります。
これらの投資家が、どのような考えで投資していたかは知りませんが、まさかこのような事態になるとは考えていなかったと思います。
原発事業をやっているので、国が助けると考えていた投資家も少なからずいたでしょう。しかし、こうなってしまうと、会社は早く整理したほうがよいでしょう。
それは、投資家のポジションにも言えます。一発逆転を狙うのもよいのかもしれませんが、それは投資ではありません。
たまに上手くいくことがあるのかもしれませんが、再現性がありませんので、そのような投資の考え方とは一線を引いておきたいと思います。
2015年6月高値の更新は難しい
さて、日本株の投資はますます難しくなってきた感じですね。理論的には、15年6月に付けた高値を明確に超えるのはかなり難しいとの結論になると思います。
ドル円が110円を割り込んでしまうと、18年3月期は場合によっては減益になってしまうでしょう。そのリスクは完全には排除できません。
日米首脳会談では、為替に関する具体的な話し合いはありませんでした。しかし、米国サイドもムニューチン氏が財務長官として承認されました。これで、麻生財務相と差しで話し合いができる体制が整ったことになります。
ドル円のどの水準が落としどころになるかによって、日本株の将来も決まってきます。今後の動向に注目しておきたいと思います。
私は、ドル円は120円以上は期待できないと考えていますので、日経平均株価は上手くいって21000円前後まで上昇できれば御の字ではないかと考えています。
年初には多くの証券市場関係者が、「日経平均24000円、ドル円130円」との見通しを出していましたが、これは可能性が非常に低いシナリオであると言えそうです。
【日経平均株価：2017年の想定レンジ】
強気シナリオ17640円～24150円（17年末23020円）／弱気シナリオ14260円～20790円（17年末15620円）
【日経平均株価：2月の想定レンジ】
強気シナリオ18660円～20260円／弱気シナリオ18155円～19810円
Next: 為替市場～ドル円はやはり円高の運命、年内のドル高はまずなくなった
為替市場～ドル円はやはり円高の運命
ドル円はやはり115円を超えられませんでした。これで円安の可能性は大きく後退したといえそうです。いきなり結論めいたことを書きましたが、値動きだけを見ていると、見事なまでにきれいに上値を打たれたといえます。
ちなみに、チャート上の話からしてしまうと、114.85円にチャートポイントがあり、これを超えられないとみていました。
また、終値ベースでも114.15円にあるレジスタンスを下回りました。
もっといえば、113.25円のポイントも割り込んでいます。これで、「最後の砦」である112.20円を割り込んでしまうと、いよいよ崩れることになりそうです。
そうなると、チャート面からいえることは、109円が次のサポートとなり、さらに最終的には107.50円が真の意味での最終サポートとなるでしょう。
112.20円でサポートされれば、再びもみ合う可能性もありますが、楽観はできません。
さて、チャート面から入りましたが、基本的にはドル円が抱える円高圧力からは逃れられないと考えられます。
先週は、イエレンFRB議長による追加利上げに前向きな発言をきっかけにドル買いが進み、ドル円は114円台に入りましたが、上述のように、115円を超えることができませんでした。
これは、基調反転を待っていた向きからすると、きわめて残念な結果でした。しかし、仕方がありません。もともと、円安にはなりづらいのですから。
市場では、トランプ大統領の最側近の一人であるフリン大統領補佐官の辞任を受けて、リスク回避的な円買い・ドル売りが入ったことを、円高の背景としていますが、それも後付けといえます。
根本的には、ドル円は上がりにくい構造にあるということです。
トランプの政策はドル安を招きやすい
最初に政治面から言えば、過去の繰り返しになりますが、トランプ政権が掲げる財政出動は将来的にはドル安を招きやすいということです。
これは、過去のブッシュ政権（父と子）の時代の財政悪化とドル安の組み合わせを見ればわかります。
さらに、クリントン政権およびオバマ政権の民主党政権時代に財政収支の改善でドル高になっていた事実と組み合わせて考えると、もっとわかりやすいでしょう。
つまり、財政悪化につながる政策は、最終的にはドル安につながります。
また、ムニューチン氏が財務長官に就任しました。同氏がドル高論者という報道が多くみられますが、これは明らかに勘違いです。
ムニューチン氏が財務長官就任前に、「ドル高は長期的には米国にとって良い」と発言したことだけが取り上げられています。
そして、その後に「ドル高は短期的には米国にはよくない」とした発言はほとんど報じられなくなっています。ここにも、マスコミのゆがんだ報道姿勢が見られます。
トランプ氏、国家経済会議（NEC）のコーン委員長、そしてムニューチン氏はいずれも本心はドル安志向です。
ドル安にしない限り、米国はやっていけないことは明白なのです。このように、マスコミの目を引きやすい報道には注意すべきです。
一方、米国債の利回りが思いのほか上昇しないことも、意外感があるのではないかと思います。
利回りが上昇しないということは、国債が買われていることになります。国債は安全資産ですので、投資家は今後のリスクを念頭に入れていることになります。
また、利回りが2.5％まで上昇したことから、債券としての魅力を感じて投資している可能性もあります。
いずれにしても、米国10年債利回りは2.5％を大きく超えてきません。このような状況だとドルは上昇しづらくなります。
ドル円が上昇しない最大の理由
さて、ドル円が今後も上昇しづらい最大の理由は、日米実質金利差にあります。本欄では、すでに何度も解説していますが、今一度、この点を抑えておきましょう。
実質金利は名目金利から期待インフレ率を引きます。しかし、これらを簡便的に計算するために、名目金利は10年債利回り、期待インフレ率は消費者物価の前年比を用います。
これで計算すると、米国の直近の実質金利は、10年債利回りの2.425％から1月の消費者物価指数の前年比である2.5％を引きますので、答えはマイナス0.075％になります。
つまり、米国は実質的にはマイナス金利になっていることになります。これは驚きでしょう。
一方、日本は10年債利回りが0.087％でインフレ率がマイナス0.2％ですので、実質金利は0.287％になります。つまり、金利はプラスです。
これらを比較すると、金利は日本の方が米国より高いことになります。したがって、円高になりやすいということになるわけです。
為替アナリストたちが120円や130円などという円安予測をしているのは、名目金利だけを比較しているからです。しかし、この分析では正しい予測はできません。
実質金利による推計では、ドル円は104円から105円程度が理論値になります。つまり、現在のドル円はまだ相当円安水準であるということになります。
このような解説をすると、多くの投資家が驚きます。しかし、これが事実です。一般的に出回っている為替アナリストが一番してほしくない解説でしょうね（笑）。
日本株ではなく米国株に投資すべき
ということで、年内のドル高はよほどのことがない限り、可能性は極めて低いでしょう。
現在のように、理論値から10円以上もドル高・円安になったのは、ヘッジファンドがドルを買い戻したから意外に説明がつきません。つまり、フローで作られた仮想の相場であるということです。
為替水準は最終的には理論値に回帰します。過去もそうでした。私はそれを知っていますので、ドル円は年末までに一度は105円割れを試すと考えておく方がよいと思います。
無論、そうなれば、日本株が上昇するというシナリオも描けなくなります。逆に、ドル安の恩恵を受けて、米国株はさらに高値を更新するかもしれません。
こうなると、日本株よりも米国株に投資すべきという私の主張が、このようなロジックで成り立ってることをご理解いただけると思います。
このような見方は、感覚や希望、期待とは違います。あくまでデータです。私が常に心掛けているデータ重視の分析に基づく見方です。
この点が他の為替アナリストとの違いであり、予測の結果の違いに表れているといえます。
【ドル円：2017年の想定レンジ】
強気シナリオ112.35円～131.90円（17年末128.50円）／弱気シナリオ101.70円～122.45円（17年末105.65円）
【ドル円：2月の想定レンジ】
強気シナリオ117.15円～122.10円／弱気シナリオ112.85円～118.25円
【ユーロ円：2017年の想定レンジ】
強気シナリオ115.85円～136.55円（17年末133.70円）／弱気シナリオ104.50円～127.60円（17年末109.60円）
【ユーロ円：2月の想定レンジ】
強気シナリオ120.80円～126.75円／弱気シナリオ116.85円～122.05円
【ユーロドル：2017年の想定レンジ】
強気シナリオ1.0110ドル～1.1820ドル（17年末1.1550ドル）／弱気シナリオ0.9210ドル～1.0920ドル（17年末0.9730ドル）
【ユーロドル：2月の想定レンジ】
強気シナリオ1.0355ドル～1.0730ドル／弱気シナリオ1.0040ドル～1.0490ドル
Next: 日本株に固執していると「歴史的投資機会」を見逃すことになる
「歴史的投資機会」を見逃すな
市場関係者から聞こえてくるのは、いまだに週越えのトランプ発言への懸念です。週末にトランプ大統領が不規則発言をすることが多いので、週越えでポジションを持てないという声がいまだに多いですね。
しかし、これをよく考えるとわかることがあります。トランプ発言を気にしているひとは、為替に関する発言で円高になることを恐れているということです。
つまり、円安になってほしい、株高になってほしいと考えていることになります。
しかし、そもそも、円安になるという見方が正しいのかを考えているのでしょうか。大いに疑問が残ります。
彼らは円安を期待しているに過ぎないように思います。だからこそ、トランプ大統領の発言が気になり、ポジションが取れなかったりするわけです。
しかし、円安にはならないと考えている私からすれば、トランプ大統領の発言は全く気にならないわけです。
このように、市場に対する見方次第で、要人発言が気になり、夜も眠れない、週末も落ち着かないということになります。これでは、いつまでたってもゆっくりと投資できません。
しかし、米国株を中心に投資していれば、トランプ大統領がしっかりと経済対策をやってくれるという安心感がありますので、トランプ大統領の発言をむしろ期待して待つことがさえできることになります。
この違いは非常に大きいですね。
米国株とドル安を見込んでいれば、いまほど気持ちの良い市場環境はないでしょう。私はまさに米国株とドル安を背景とした金の上昇を見込んだポジションを中心にとっています。また、ドル安と需給要因で原油価格が上昇するとみていますので、原油はかなりのロングになっています。
これは多少のことがあっても売りません。将来、大きく上昇するのがわかっていますので。
金のポートフォリオも同様ですね。長期上昇を見込んでいますので、目先の上下動やドル・米長期金利の動きは全く気になりません。米国株や世界の株式指数はこれから非常に大きな動きになるとみています。それも、かなり長期的な上昇になると考えています。
日本株に固執していると、これらの歴史的投資機会を逸することになるでしょう。
2020年に東京五輪がきます。しかし、それと投資は切り離して考えるべきでしょう。
今年から数年間は長期的な視野・視点で市場を見ることが肝要です。目先の動きに振り回されるポートフォリオは、それぞれの投資家の許容範囲を超えているといえます。
いまこそ、ポートフォリオを見直し、冷静でいられるようなポジションに切り替えることをお勧めします。
私は、米国株・金・原油が軸になると考えています。これに、他の貴金属（銀、プラチナ、パラジウム）や、非鉄金属（銅、アルミ、ニッケル、亜鉛、鉛）が有望な投資先と考えています。
Next: 米国株式市場～3指数そろって過去最高値更新を継続、新たな局面へ
米国株式市場～3指数そろって過去最高値更新を継続
米国株の上昇が止まりません。ダウ平均、S＆P500、ナスダック指数が先週も過去最高値を更新しました。レンジが上に抜けてきています。これは、明らかに新たな動きに入った証左でしょう。
市場では、割高感を指摘する声も非常に多く聞かれます。それでも上げています。トランプ政権の大型減税措置などへの期待がそれだけ強いということでしょう。
トランプ大統領は税制に関して、2～3週間以内に「驚くような発表をする」と表明しました。これが株価再浮上のきっかけになっているのです。
これは、トランプ大統領が大統領選から公約に掲げていたものです。市場では、大型減税の具体案が示されるとの期待が高まっているわけです。
また、財政出動によるインフラ投資や金融規制緩和の恩恵が期待できる金融や建設関連銘柄などが買い進まれています。
さらに、アップル株が上昇したことも株価指数を押し上げています。アップル株については、バークシャー・ハザウェーや主要ヘッジファンドが買い増しを進めているとの報道も材料視されています。
こういう話が出てくると、投資家からすると高値でも怖がらずに買うことができるようです。
また、S＆P500の時価総額が初めて20兆ドルの大台を突破したことも象徴的な動きといえます。まさに典型的な「トランプラリー」が再加速しているわけです。
米国では、株高基調が続けば個人消費の拡大が期待できます。米国の家計資産の3割以上が株式です。投資信託や債券なども含めると、5割以上が金融資産です。
株価が堅調に推移すれば、消費を増やしやすくなります。そうなれば、米国の持続的な景気拡大が期待できることになります。
「2030年」まで続く長期上昇トレンドの可能性も
トランプ大統領のやり方には賛否両論あります。むしろ、批判的な声が多いかもしれません。しかし、米国の方向性を決めるのは彼です。
もちろん、すべてを決められるわけではありませんが、やはり米国の大統領の権限は絶大です。
トランプ批判を繰り返す専門家が多いのですが、彼らはそれが仕事なので仕方がありません。
しかし、投資家は批判をしていても始まりません。良い面を見つつ、悪い面も念頭に入れながら実を取ることを考えなければなりません。
私はこのところ、これまで以上に米国株に注目するようにしています。また、セミナーでもそのようなお話をします。
過去の米国株の動きを見ると、長期的な上昇が17年間続いたことが2回ありました。見事に17年間です。
今回の株価上昇は2013年から始まっています。ここから17年間、株価上昇が続けば、2030年まで株価上昇が続くことになります。
そのような単純なものではないかもしれませんが、今後の米国がこれまでのようにイノベーションと人口拡大を続けるのであれば、その可能性は十分にあると考えられます。
トランプ大統領が移民受け入れを拒否すれば、もしかすると、米国が成長してきたもっとも重要なドライバーの一つが欠けることになります。これではいけません。トランプ大統領にこの点を理解してほしいとは思います。
一方、米国債利回りが思いのほか上がってきません。市場は何かしらのリスクを感じているのかもしれません――
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本記事は『江守哲の「投資の哲人」～ヘッジファンド投資戦略のすべて』2017年2月20日号の一部抜粋です。全文にご興味をお持ちの方はぜひこの機会に、今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。本記事の続き（イエレンFRBの金融政策分析、米国の少し心配なデータ）や、コモディティ市場の詳しい分析、人気連載「マーケット人生物語～私の人生を変えたアノ事件」もすぐ読めます。
『江守哲の「投資の哲人」～ヘッジファンド投資戦略のすべて』（2017年1月16日号）より一部抜粋
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株式・為替・コモディティなどの独自の市場分析を踏まえ、常識・定説とは異なる投資戦略の考え方を読者と共有したいと思います。グローバル投資家やヘッジファンドの投資戦略の構築プロセスなどについてもお話します。さらに商社出身でコモディティの現物取引にも従事していた経験や、幅広い人脈から、面白いネタや裏話もご披露します。またマーケット関連だけでなく、野球を中心にスポーツネタやマーケットと野球・スポーツの共通性などについても触れてみたいと思います。