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歴史は繰り返さないが韻を踏む…ドルが基軸通貨から滑り落ちるタイミングと理由とは=藤井まり子

21世紀三度目の「大型の官製バブル」へGo!日本株式市場でも、なんとなんと2013年以来7年ぶりに、「大相場到来のシグナル:ゴールデンクロス」の出現が近い。(『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』藤井まり子)

※本記事は有料メルマガ『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』2020年1月24日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にご購読をどうぞ。当月配信済みのバックナンバーもすぐ読めます。

バブル行きのバスに乗り遅れるな

際限のないQEの連打が始まり、ゴールド価格は30%値上がりする

2009年5月の創刊当初から、こちら貞子メルマガでは、「この日米欧によるグローバル規模での大金融緩和策には、『出口』はない」と愛読者様に繰り返しお伝えしました。

2010年当時から、「アメリカFRBはQE1、QE2、QE3のみならず、無制限にQE4,QE5…と連打し続けて、将来は『大型の株式バブル』を形成させてゆくだろう」と、予測していました。

あれから10年の時が流れました…。

やはり、世界経済は、貞子メルマガの当初の見立て通りに、FRBは2019年には「出口」戦略に失敗、秋にはQEを再開して「超~超~緩和政策」へと大転換。

2020年は、「大型の株式バブルへGo」!です。というか、昨年秋から株式市場は溶け上がっています。

4~5年以内にダウは4万円に達することでしょう。

日本株式市場においても、来月2月にも「大相場到来のシグナル」である「ゴールデンクロス」が現れそうです。

日本株式市場で「ゴールデンクロス」が現れるのは、なんとなんと7年ぶり、アベノミックスのロケットスタートが始まった2013年以来のことです。「ゴールデンクロス」が現れれば、年内に日経平均は2万8,000円、2021年には3万円に達することでしょう。

今週の結論

「大相場のシグナル」である「ゴールデンクロス」が近いうちに現れそうな日本株式市場。むちゃくちゃ強気継続。ゴールド価格は30%上昇して2,000ドルへ。4~5年内に、ダウ平均は4万ドルへ。日経平均は年内2万8,000円、来年3万円へ。ただし、「メルトアップ」後の「メルトダウン」には要注意。

向こう数年間(?)の「QE」連打という「先進各国のヘリコプターマネー」を見越して、大型バブルが始まりました!

おそらく、アメリカドル国債は向こう10年の間には、基軸通貨の座から滑り落ちるでしょう。が、それまでは、アメリカ経済も日本経済も世界経済も「最後の輝き」を放つかのように、繁栄することでしょう。

今は、向こう5年間(?)はドルは穏やかに穏やかに下落してゆくことでしょう。

Next: 11月大統領選挙までの米国株の方向性とは…?



大相場到来のシグナル、ゴールデンクロスが現れる?

2021年以降は、インフレがやってくるでしょう。向こう5年(?)くらいは、穏やかなドル安の中、円も対ドルで穏やかな円安を辿ることでしょう。

S&P500は、2020年のどこかの時点で3,500ポイントを目指す。ダウも向こう4年から5年以内に4万ドルを目指す。日本株式市場においても、近いうちに「大相場到来のシグナル」である「ゴールデンクロス」が現れそうです!

日本株式市場で「ゴールデンクロス」が現れるのは、なんとなんと7年ぶり、アベノミックスのロケットスタートが始まった2013年以来のことです♪「ゴールデンクロス」が現れれば、年内に日経平均は2万8,000円、2021年には3万円に達することでしょう。

リスクオンの「穏やかなドル高円安」は継続することでしょう。

昨年10月あたりから、多くの投資家たちが、「バブル行きのバスに乗り遅れるな!」と、「バブル行きのバス」に飛び乗っています。

2020年の場合は、少なくとも「Sell In May」の春までは、あるいは、年半ばあたりまでは、あるいは、11月の大統領選挙までは、アメリカ株を中心にグローバルマーケットでは「株式が溶け上がる(メルトアップする)」と、予測されます。

ただし、「メルトアップ」の度合いがあまりに激しいので、第一四半期(1-3月)のどこかの時点で、2018年1月のような「メルトダウン(溶け下がる)」が起こる可能性も指摘されています。

かくして、2020年のアメリカ株式市場は、2019年に比べるとボラティリティーが激しく「5%調整」はいつでも普通に起こり得ます。が、おおむね上昇を続けることでしょう。既にポジションを造り終わっている方は、この「大型バブルの旅」を存分にお楽しみください。

そうでない方々は、今からでも遅くはないので、幾度も回数分散を行って、「押し目」が来るたびに「バブル行きのバス」の切符を根気よく買い増してゆきましょう。押し目が送るたびに、根気よく回数分散を行ってでもよいですから、買い増して行っても(飛び乗っていっても)OK。

リスク許容度が高く、かつ勇気のある読者様は、タイミングを見計らうことなく、回数分散を行うことなく、ざっくり買い増して行っても、2020年の場合は全然OK。たかだか「5%~10%調整」を怖がるようだと、大相場には乗れません。

「各自それぞれのリスク許容度」と「適切なアセットアロケーション」は順守のこと。日経平均やTOPIXもぜひともアロケーションの中に入れましょう。出遅れ気味の日本株式市場。PERは14倍台とまだまだ割安です。

2020年の場合は、2019年と同様に国際分散投資を行っていないと、「グローバル規模で株価が上昇するのを、とても悔しい思いで指をくわえて眺めているだけ」といった状態に陥ってしまう危険が高いです。

2020年に世界経済がリセッション入りする確率は、「20%くらい」ととても低いのです。が、「中央銀行には逆らうな」という「マーケットの格言」通り、2020年の前半は「強気継続」で行きましょう。

Next: FRBは金利政策から金融政策への大転換を行っていく…



グリーンスパンを踏襲するFRBの「金融緩和策への大転換」に逆らうなかれ

パウエルFRB議長は、2019年半ばから「サイクル半ばの政策調整」と称して三度の利下げを行い、量的金融緩和策も再開、アメリカ株式市場を挑発し続けています。

特に、12月11日のFOMC後の記者会見は、アメリカのインフレ率がやたらと安定していることを良いことに、「向う1年間の利上げはない」として、「大型バブル生成の号砲」を内外に打ち鳴らしました。

アメリカ経済の景気拡大は今年で11年目に入っています。パウエルFRBは、それが成功するかどうかはともかく、向こう10年間のさらなる景気拡大を目指して「超~超~金融緩和策」を継続させる気でいます。

多くの投資家たちが、「バブル行きのバスに乗り遅れるな!」と、「バブル行きのバス」に飛び乗っています。

2020年の場合は、
・少なくとも「Sell In May」の春までは、あるいは、
・年半ばあたりまでは、あるいは、
・11月の大統領選挙までは、アメリカ株を中心にグローバルマーケットでは「株式が溶け上がる(メルトアップする)」と、予測されます。

ただし、「メルトアップ」の度合いがあまりに激しいようならば、第一四半期(1-3月)においても「メルトダウン(溶け下がる)」は厳然と起こり得ます。

ちなみに、5~10%調整はいつでも普通に起こり得ます。

2020年にアメリカ経済がリセッション入りする確率は、「20%くらい」ととても低いのです。

目下のところ、ジェレミー・シーゲル博士は、「直近のアメリカ株式市場の溶け上がり」を「2018年1月のメルトアップとメルトダウン」とに重ね合わせて、警鐘を鳴らし始めています。ちなみに、2018年1月当時も、前年の秋からアメリカ株式市場は溶け上がり、1月に入ってから6%以上の調整をしています。

シーゲル博士の「アメリカ株式市場への影響力」は絶大。

今回もシーゲル博士は、「アメリカ株式市場の水先案内人」の役目を買って出ている節があります。

シーゲル博士は、「アメリカの長期金利を2%、インフレ率を2%とするならば、『予想PER:20倍』も決して夢ではない』」として、2019年からアメリカ株式市場の上昇を先導してきましたが、その予想PERが2020年に入るや否やあっという間に20倍にまで駆け上がってしまったのです。

Next: 株価のメルトアップに向かっても、大幅な調整は訪れる



遅かれ早かれ「5%前後のマーケットの調整」は近い

さて、「アメリカ株式市場の上昇を今後とも維持継続できるか否かは、長期金利の急騰を招かないで、今後ともアメリカの長期金利を低く持続できるか否か」にかかっています。

シーゲル博士は、この「低い長期金利は今後少なくとも4~5年(?)は継続する」と予想しています。

博士は、「今現在の世界経済は、長期金利(=利潤率)が趨勢的に低い世界にあるだろう。長期金利が低いのは、中央銀行(の金融政策)の緩和的な政策の結果ではなく、人口動態と経済力という実体経済(の弱さ)に裏付けられている。

低成長、高齢化経済、長寿化、高齢の投資家のリスク回避的な投資行動によって、金利の低い(=利潤率の低い)世界が出現しているのだ」としています。

ちなみに、長期金利はその時代の利潤率を表します。

低い長期金利は実体経済の利潤率の低さに裏付けられているのです。すなわち、時代は、「FAANGなどの例外を除けば、普通の企業や事業主ならば、どんなに頑張ってもたいして稼げない」時代になっているのです。

利潤率低下の原因は、IT化、高齢化、高齢化に伴う貯蓄過剰、グローバル化、中間層の衰退、前近代主義的な(資本主義が興隆する以前の)シェアエコノミーの普及などなど、数え上げたらきりがありません。

パウエルFRBとて、ここまで株価を釣り上げても資産家の富裕層が潤うだけで実体経済全体そのものが弱弱しいままならば、政策金利を予防的に引き下げることはできても、引き上げられないのです。

シーゲル博士も、この「低い長期金利」はしばらく継続すると見込んでいます。

博士によると、「当面は、10年債利回りが2.25-2.5%はありうるだろうが、4、4.5、5%にまで上昇することは予想できない」とのこと。

ちなみに、2018年10月は、アメリカの長期金利が3.25%に達したとき、グローバル規模で株式市場が崩落しました。アメリカ株式市場は、長期金利が急騰すると崩落しますが、長期金利が低いままだと上昇するのです。

アメリカで低い長期金利が続く限りは、アメリカ株式市場のブームは弾けにくいでしょう。

もちろん、プチ不況が始まりそうになれば、さらなる金利低下が巻き起こりそうです。そうなれば、パウエルFRBが再び「予防的な利下げ」を行って、株式ブームが弾けることをなんとか回避することでしょう。

Next: 数年後、アメリカではインフレが起こり、ドルは基軸通貨から転落



インフレが巻き起こったとき、ドルは基軸通貨から転落する

こういったアメリカの低金利、言い換えれば「10年国債の利回り(=長期金利)の低さ」については、レイ・ダリオによれは、「現代は、1935年─45年の低金利時代のどこかの時点に似ている」「向う10年間で、『ドル暴落と長期金利の4~5%への急騰』といった大きな変化がやってくるだろうが、いつそれがやってくるのかは、今の時点では分からない」ということです。

かくして、アメリカ経済は、向こう4~5年(?)のうちにコンスタントにインフレを巻き起こすことに成功して、長期金利を引き上げることに成功するでしょうが、インフレを巻き起こすことに成功した暁には、その時こそアメリカドルが基軸通貨の座から滑り落ちるだろうこと(=スタグフレーションが始まるだろうこと)が、今から予測されています。

「アメリカ経済が本格的な不況に陥るまでには、恐らくまだまだ4~5年(?)上の歳月が残されているだろう」というのが、コンセンサスのようです。

すなわち、トランプ大統領はおそらく今年の大統領選で勝利することでしょう。アメリカ国内の格差は、2024年ごろには今よりももっともっと悲惨なまでに拡大しているかもしれません。もしかするとひょっとすると、2021年から2024年の間に、アメリカ株式ブームはいったんは収束しているかもしれません。

なにはともあれ、歴史は繰り返さなくても、歴史は韻を踏みます。

2024年の大統領選では、トランプよりももっともっと大衆迎合的なポピュリストが(おそらく民主党の大統領)アメリカ大統領にのし上がっていることでしょう。

数年後(?)には、アメリカの長期金利は第二次世界大戦のころのようにゼロ近辺で固定されていることでしょう。アメリカ政府は、第三次世界大戦を回避するために、貧民に向けてばかすかヘリマネをばらまき続けていることでしょう。反対に、ばらまかなかったら、第三次世界大戦が始まっていることでしょう。

数年後(?)あたりに、アメリカではやっと2%をコンスタントに上回るインフレが出現することでしょう。

が、その時はすでに遅く、アメリカ経済はスタグフレーション(不況の中の物価高、ドル安・株安・債券安のトリプル安)に陥っているのではないでしょうか?アメリカドルは10年後あたりに基軸通貨の座を追われていることでしょう。

なにはともあれ、2020年のアメリカ株は、ボラティリティーが高くなるものの、まだまだ向こう4~5年は年率5~7%で上昇し続ける可能性があります。

Next: ついに登場?アベノミクス第3弾に向けてポジション調整を



アセット・アロケーションとリスク管理が一番重要!

しつこいようですが、自分に合ったリスク許容度で、その都度「最適なアセットアロケーション」を順守して、国際分散投資を継続することが、あなた資産形成の勝敗の9割を決めます!(一時的な評価損に耐えられないようならば、あなたはリスクの取り過ぎかもしれません)

「アベノミックス第3弾」が始まる可能性が出てきたので、再び、長期投資の中にTOPIXを入れてゆきましょう。従来コース:『「TOPIX:TOK:VWO」≒「4:6:0」~「4:3:3」』です。新興国株がどうしても苦手な方は、ゼロポジションでもOKです。

そして、「VT一本だけ」(そして好みに応じてTOPIXをちょっぴり)というアセットアロケーションも、引き続きOKです。

今後、先進各国の政治家たちは、インフレを巻き起こすためにヘリコプターマネー(ゼロ金利の中での財政刺激策)を連打してきますから、金融資産の5%~7.5%くらいは、ゴールドETFを保有しましょう。

くれぐれも、リスク許容度には要注意!TOPIXならば、20%~30%のボラティリティー(価格の乱高下)があります。TOK、VTならば、為替変動も加味すると、30%~40%のボラティリティーがあります。VWOならば、為替変動も加味すると、 50%かそれ以上のボラティリティーがあります。VWOは超々ハイリスクなので、要注意です!ボラティリティー(=リスク)は、

「ETFのTOPIX」に連動して動く「ノーロードの投資信託」には、
・ニッセイTOPIXインデックスファンド
・日本株式インデックスe
・SMT TOPIX インデックス・オープンなどなどがあります。

「ETFのTOK」に連動して動く「ノーロードの投資信託」には、
・ニッセイ外国株式インデックスファンド
・外国株式インデックスe などなどがあります。

VTに連動して動く「ノーロードの投資信託」は、以下のようなものがあります。
・楽天・全世界株式インデックス・ファンド(円建て)
・マネックス:バンガード・トータル・ストック・マーケット・インデックス・ファンド(ただし、こちらはドル建て) などなどです。

ゴールドETFには、以下のようなものがあります。
一番のお勧めは◎印の「SPDRゴールドシェア<1326>」です
が、
以下の5つしたら、どれでもOKです。

○金価格連動型上場投資信託<1328>
◎SPDR ゴールド・シェア受益証券<1326>
○ETFS金上場投資信託<1672>
○純金上場信託(金の果実)<1540>
○One ETF 国内金先物<1683>

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【要注意!】なお、資産形成および投資は、必ず「自己責任」でお願いします。この記事は藤井まり子の個人的見解を述べたもので、当メルマガ及び記事を読むことで何らかの経済的及び精神的被害を被ったとしても、当方は一切責任を負いません。

※本記事は有料メルマガ『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』2020年1月24日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にご購読をどうぞ。当月配信済みのバックナンバーもすぐ読めます。

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image by: Drop of Light / Shutterstock.com

藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』(2020年1月24日号)より一部抜粋、再構成
※太字はMONEY VOICE編集部による

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