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株価大暴落の元凶は人工知能? パニックになるな、相場の本質は今も昔も変わらない=栫井駿介

「過去最大の下落幅」という見出しについ暗い気持ちになりますが、相場の特性は今も昔も変わりません。現状を冷静に考えると、チャンスでしかありません。(『バリュー株投資家の見方|つばめ投資顧問』栫井駿介)

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プロフィール:栫井駿介(かこいしゅんすけ)
株式投資アドバイザー、証券アナリスト。1986年、鹿児島県生まれ。県立鶴丸高校、東京大学経済学部卒業。大手証券会社にて投資銀行業務に従事した後、2016年に独立しつばめ投資顧問設立。2011年、証券アナリスト第2次レベル試験合格。2015年、大前研一氏が主宰するBOND-BBTプログラムにてMBA取得。

バブル崩壊以来の下げ幅

改めて説明するまでもありませんが、先週の株式市場は大荒れでした。日経平均株価は6,000円(約3割)下げ、バブル崩壊以来の下げ幅と言われます。好調を続けていたダウ平均株価もついに陥落し、2017年頃の水準にまで戻っています。

NYダウ 月足(SBI証券提供)

日経平均株価 月足(SBI証券提供)

株価大暴落も、何も特別なことは起きていない

ただ、ここまでの経済情勢を冷静に眺めていた人なら、やがて株価下落が来ることは想像できたはずです。

いつ来るかだけの問題であり、引き金が新型コロナウイルスだったにすぎません。パニックに陥るようなことは起きていないのです。

つまり、米国経済は「これはもうダメかもしれない」という「ショック」にとても弱いのです。これまでも、リーマン・ショックをはじめ、ITバブルの崩壊、9.11、チャイナ・ショックなど、衝撃的なことが起きると景気・株価は敏感に反応しました。したがって、次に株価が大きく下落するのは、ショックのきっかけなる「事件」が発生した時と想定します。(中略)もちろん、想定できないことが発生したときこそインパクトは大きくなりますから、全く別のところから事件が出てくるかもしれません。

出典:チャイナ・ショック以下のISM製造業指数も株価復活…米国経済は何で崩壊するのか?=栫井駿介 – マネーボイス(2019年10月7日配信)

株価は恐ろしく乱高下していますが、これは人工知能による取引が発達した弊害ではないかと考えます。人工知能に求められるのは「少しでも早く儲け、少しでも早く逃げる」ことですから、どこが運営していようと、方向は一致します。

相場が大きく動き始めたらそれが雪崩を打ったように発生しますから、株価はとめどなく一方向に動くのです。人間だったら呆然としてる時間がありますが、人工知能にそんな間などありません。

したがって、これからも株価の瞬間的な変動は大きくなるでしょう。ニュースで「過去最大の下落幅」という見出しを毎日のように目にすることになるのです。

Next: 取引を行っているのが人間から人工知能になったところで、その本質は――



株価はいつもオーバーシュートする

取引を行っているのが人間から人工知能になったところで、その本質は変わっていません。目標は常に「少しでも早く儲け、少しでも早く逃げる」ことだからです。

この目的がある限り、株価は上にも下にも行きすぎる(オーバーシュートする)傾向があります。これによって、取引が手信号で行われていた太古の昔から相場はバブルの形成と崩壊を引き起こしてきたのですが、人工知能時代になった今でも全く変わらないようです。

むしろ、一方向の動きが増すということは、それだけ本質的な価値から乖離しやすくなるということです。株価がいくら動いたところで、本質的な価値は変わりません。

私たちバリュー株投資家の原則は、価値より安い価格で買うことです。すなわち、株価が余計に下がるのであれば、それだけ価値よりも割安な価格で買うチャンスが増しているということです。

「過去最大の下落幅」という見出しが踊り、つい暗い気持ちになってしまいますが、冷静に考えると私たちにとってはチャンスでしかありません。

人類はやがて間違いなく新型コロナウイルスに打ち勝つでしょう。経済も一時的には落ち込むでしょうが、人々に意欲がある以上、必ず復活します。私たちはそのときに元気に活躍していると思われる企業をただ買っていれば良いのです。

目先の株価変動は、将来あなたが受け取る価値とは無関係です。


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image by:MIA Studio / Shutterstock.com

バリュー株投資家の見方|つばめ投資顧問』(2020年3月15日号)より
※記事タイトル・見出しはMONEY VOICE編集部による

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【毎日少し賢くなる投資情報】長期投資の王道であるバリュー株投資家の視点から、ニュースの解説や銘柄分析、投資情報を発信します。<筆者紹介>栫井駿介(かこいしゅんすけ)。東京大学経済学部卒業、海外MBA修了。大手証券会社に勤務した後、つばめ投資顧問を設立。

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