人間嫌いな若者の需要もあり、自販機ビジネスは右肩上がり
IBISWorldの調査によると、アメリカの自販機ビジネスは7.52億ドル(約902.4億円)までのぼりつめてきました。
売り上げは、昨年比3.3%も上昇し、2020年までには毎年平均で1.8%の収益増加が見込まれているとのことです。
「出来たてホカホカ」の食事ではないにも関わらず、消費者は利用する傾向が増加しているようです。
こうした「自動化するアメリカ」の背景には、若い世代の背景が。
「ジェネレーションY」と呼ばれる、1980年代から1990年代にかけて生まれた世代の需要があるようです。
彼らは、アマゾンなどのオンラインサービスやアプリから物を購入することに慣れていて、出来るだけ「人との接触を避けたい」という傾向にあるのかもしれません。
その「人間嫌い」な消費者たちのために、マクドナルド、パネラ・ブレッドやCKE Restaurants などの大手ファーストフードチェーンが、キオスク形式であったり、タブレット端末を設置しているのも納得ができます。
また、Chili’sやOlive Gardenなどのカジュアルダイニングチェーンでは、テーブルにタッチパネルのタブレット端末を設置することで、ウェイターを待たずとも支払いを完了させることができます。
人件費の高騰も自販機産業をヒートアップさせている要因のひとつのようです。
今年の初めに14州が最低賃金を上げました。
ニューヨークでは2018年中に、カリフォルニアでは2022年までに、一時間の最低賃金を15ドルに設定することが決定されています。
今後も益々加速する飲食業界のオートメーション化ですが、もはや自販機ではなく自動化されたレストランとも呼べそうですね。
ピザやブリトーだけでなく、恐らく今後もどんどんバリエーションが増えていくことでしょう。
近所に一台でもあれば、お店やレストランに行かずとも食事の準備ができて多忙な現代人にとって大助かりですよね。
今後の米国のオート化市場の行方はいかに?
image by: 「24-7 Pizza Box」公式フェイスブック
source by: Bloomberg, IBISWorld , ビジネスインサイダー , TODAY
文/臼井史佳