まるで人身売買。アメリカにはない「日本の芸能界」が抱える深い闇

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能年玲奈さんの独立問題やSMAP解散騒動、女優のAV出演強要問題など、近ごろ芸能界の闇が垣間みえるようなニュースが続いています。メルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』の著者である作家の冷泉彰彦さんによると、実際に日本とアメリカの芸能界はデビュー前の段階からシステムが全く異なっており、現在の日本のシステムは「人身売買」にも近い、重大な問題があると厳しく追及しています。

「芸能プロと芸能人の関係、何が問題か?」

著名で人気のある芸能人が不明朗な理由でその地位を追われたり金銭的に不利な扱いを受けるというのは、見ていて楽しいものではありません。そうしたニュースが続くことで、芸能を楽しむのに必要な夢や輝きが失われるということもありますし、そうしたネガティブな感覚は回り回って社会を暗くするということもあります。

特に問題になっているのは、人気の出た後に芸能事務所から独立しようとしたら懲罰的な処遇を受けるという問題です。この問題は3つに分けて考えることができます。

1番目は、例えば芸能人を育成する場合に、事務所などが先行投資」をするということがあるわけです。ダンスや歌のレッスンなど直接の費用もそうですが、売れない間も給料や移動費などを負担し続けるわけですから、そうした額は大きく積み上がります。また、最終的に「芽が出ない」で終わるタレントもいるわけです。

ということは、自分と他のタレントの分も含めて、「売れたタレントの売上から事務所が回収」を図るというのはある意味で必然性があります。ですが、問題は、十分に事務所に貢献したタレントが、それでも事務所の専属契約に束縛されているという問題です。そして独立の意志を明らかにすると、妨害を受けるばかりか、独立後は仕事を干される」と一般に言われているわけです。

2番目は、売上の分担についてです。事務所の側のコストとしては、先行投資だけでなく、経営陣をはじめとして事務所に働いている人の人件費、そして事務所を運営するコストもあります。また、営業活動を行う上でのコストもあるでしょう。イベントや、作品制作に関しても事務所が積極的に関わった動きの場合で「費用が持ち出し」になるケースもあるでしょう。

ですから、タレントの売上に関して、事務所サイドと取り分を調整するということは分かります。歩合制とか、月給制などの契約を通じて、双方がしっかり取り決めて、明朗な精算をすればいいのですが、タレントのほうが著しく損をしているような印象を持てば、独立騒動の元凶となるでしょうし、それを力で押さえ込めば芸能というカルチャーのを奪うことになります。

3番目は、営業についてです。タレントとしては、自分に代わって、事務所が仕事を見つけて来てくれるのであれば、その分は事務所に払ってもいいと思うでしょうし、ファンにしても事務所が頑張ることでタレントの活躍範囲が広がったり、興味深い企画が進んだりすることは歓迎するでしょう。

ですが、事務所が介在することで、本来は人気に比例した納得感のあるものであるはずの媒体露出が個人的な思惑で抑えこまれたり、あるいはファンのニーズが十分にあるのに、そのタレントの活動が制限されたりというのは、やはりおかしいわけです。媒体や作品の側でのタレントの人選も、そこに妙な力関係が介在するのでは、健全な競争が働いているとは言えなくなります。

では、こうした問題を解決するにはどうしたら良いのでしょうか?

少なくとも、芸能という産業を世界一大きな規模で回している、従って裾野もはるかに広いアメリカの場合はどうやっているのでしょうか?

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