MBAの「教科書通り」のグーグルの組織戦略
グーグルの場合、検索エンジン事業を主体とした機能別組織からスタートして事業規模が拡大するにつれて、従来とは異なる新たな事業を組織の中に加えてきました。
たとえば、2006年に買収したYouTubeはまだインターネット検索・広告事業と関連が深いとしても、2010年にスタートした自動運転カープロジェクトや2013年のヘルスケア事業、また最近の人工知能やロボット事業など、実に業界の異なる複数の事業を1つの組織で展開してきたのです。
ただ、このような複数の事業を機能別組織で展開する場合、グーグルほどの規模を誇る企業では、効率が極端に悪化することにつながります。
また、機能別組織ではトップに意思決定権限が集中するため、様々な事業の重要な決定事項が重なれば事業展開のスピードが極端に落ち込むことになるのです。
「ドッグイヤー」と呼ばれる業界で、激しい争いを繰り広げているグーグルにとっては、これらの組織上の欠点は、放置しておけば取り返しのつかない事態に陥る可能性も高まっていたのです。
そこで、今回の組織変更は、組織を事業部制組織の進化形である持ち株会社制度に移行させることによって、組織の効率化を図り、事業展開のスピードをさらに加速させていく狙いがあったといえるでしょう。
実際に新組織体制では、事業子会社の中核を担うグーグルにおいてラリー・ペイジ氏やセルゲイ・ブリン氏、エリック・シュミット氏ら3人の創業者は経営から退き、新CEOとして上級副社長であるサンダー・ピチャイ氏を任命して、これまでの創業者が一手に収めていた権限を大きく委譲し新たな道を模索していくことになるのです。
「組織は戦略に従う」という言葉があるように、新たに描かれた戦略に応じて、組織を大きく変えてきたグーグル創業者達の狙いは当たるのでしょうか？
組織戦略的は「教科書通り」といえるだけに、その結果に注目していきましょう。
image by: Wikipedia
『ビジネスマン必読！1日3分で身につけるMBA講座』
テレビ東京『WBS』への出演など、マスメディアで活躍するMBAホルダー・安部徹也が、経営戦略やマーケティングなどビジネススクールで学ぶ最先端の理論を、わかり易く解説する無料のMBAメルマガ。
<<登録はこちら>>
ページ: 1 2
