人事評価を高める“直談判”のお作法。これが通じない会社は辞めてOK!

 

会社の方針・やり方に納得できない・ブラック企業だ

「会社がブラックだ」「会社の方針がバカげている」などという不満があります。

ここでもまず、そんなに不満があるのなら辞めればいいのに、という大前提があります。なぜなら、その会社で働くにしても辞めるにしても、その選択は個人の完全なる自由だからです。

するとこんな声が聞こえてきます。「そうはいってもほかに仕事がない」だから「そこで働かざるを得ない」・・・いやいや、「条件を選ばなければ」という前提付きですが、仕事はどこにでもあります。そんなに苦痛ならとりあえずバイトでもなんでもして、その会社から離れた方が精神衛生上も好ましいというもの。

ではなぜ辞められないかというと、不満よりも他の条件(たとえば給与とか、正社員という立場とか、あるいは転職の面倒くささとか)の方が勝っているからです。

「辞めさせてもらえない」というのも幻想で、雇用契約の内容にもよりますが、最低2週間前までに辞職届を内容証明郵便で会社に送達すればいいだけ。それに、退職の足止めをすることは認められておらず、労働基準法に抵触する恐れがあります。

職業選択の自由が与えられた現代日本において、誰かを特定の会社に縛ることはできません。イヤなら辞めればいいだけのことで、そもそも何も騒ぐ必要はないのです。

さて余談になりますが、政治経済学者のアルバート・オットー・ハーシュマンによると、組織に対するメンバー(あるいは顧客)の関わりは、「離脱・発言・忠誠」の3つに分けられると言います。

不満があるとか自分にとって意味や価値がないと感じるなら、さっさとその組織から離れるというのが「離脱」。

「発言」は、たとえば上司・上層部に対する提言や内部告発等によって、組織の改善や活性化など、望ましい姿への変革を迫る行為。

最後の「忠誠」は、その組織に対するロイヤリティ(たとえば愛社精神みたいなもの)があり、組織との同化や連帯しようとする姿勢です。

(私はもう一つあると思っていて、それは「染まる」「長いものに巻かれる」です)

だから、もしその会社に対して忠誠がなく発言する勇気もないのなら、前述の通り離脱を選べばいい。

あるいは少なからずその会社に対して忠誠があり、いまの会社の在り方に強い疑問を感じ、会社を良くしたいと思うなら、勇気を持って発言(提言)することです。

そのときも「ここがダメだ」などという批判ではなく、「ここをこうしたらもっと良くなると思います。その根拠は・・・」などと提案を全面に押し出し、なぜそれがいいと思うのか論理的な根拠を示すことです。言葉よりもレポートとして文書にまとめた方が良いでしょう(一方で、その過程で自分の要求がいかにトンチンカンかも明確になる効果もあります)。

それをやってもどうしようもないと思ったら、離脱に舵を切ればいい。

どの方法を選択するにしても、それは本人の自由。誰もその人の意思を止めることはできないのですから。

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