「他人に与える人は、与えられる」を本気にする人がひっかかる“罠”

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よく「人に与えれば、与えられる」という言葉を聞いたことはありませんか?しかし、メルマガ『石川和男の『今日、会社がなくなっても食えるビジネスパーソンになるためのメルマガ』』の著者、石川和男さんは、 その間違いを指摘しています。この言葉に騙されてしまう心理とは?

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「与える人は、与えられる」は罠!!

ビジネス書やセミナーで、「与えれば、与えられる」という言葉を聞きませんか?

この原理原則は、もちろん大切にしなければいけません。しかし、ひとつ間違えると自分自身の時間を無駄にし、心を摩耗してしまうだけではなく、他の方にも迷惑をかける場合もあります。

今回は「与える」における注意点をお伝えします。

私は、生業にしている税理士業務以外について、時間が許す限り与え続けることを心がけています。

心がけることで、多くの人脈を得ることにつながり、結果として助けているつもりが、その何倍も助けられているのです(決して意識しているワケではありません)。

以前は、税理士業務の相談についても、与え続けていました。

SNSが普及し、プロフィールに税理士・ビジネス書著者などの肩書を載せると、多くの方から税について、様々な相談を受けます。

なかには面識のない方から、ダイレクトメッセージで税務相談が来ることも。

しかも、そういう人に限って難易度の高い相談がくる。難易度が高い質問は、回答を返信するのにも時間がかかります。質問の回答は、そのときの質問者の状況によって変わってくるので、文字で伝えるのは一苦労なのです。そもそも、相手がどのくらいの税務知識があるかすら分からないので、余計に大変です。

そして、そんな質問が月に4、5件は送られてきていました。

私自身、「もしかしたら次はお客様になってくれるかも」と言う淡い期待があったのかもしれません。でも、そういう相談を平気で送ってくる見知らぬ人が、その後、実際のお客様になってくれたことは、一度もありませんでした。

そればかりか、苦労して回答を作成し送信しても、大抵結果の返信はありません。質問に対する回答に要した時間が、たとえ10分だとしても、専門家としてその答えに出るまでに100倍の勉強時間を費やしている場合もあるのです。

それ以来、本業の税に関する質問は、顧問先以外には答えないと決めました。

そうでなければ、正規の料金をいただいている顧問先との整合性が保たれないと思ったからです。

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