世界に核廃絶を強要し、日本の防衛を担保する「国産電磁波兵器」
以前にも述べましたが、いま世界で電磁波兵器の開発が進んでいます。この電磁波兵器を一歩進めて、敵が核のボタンを押す前にそのスイッチを破壊できれば、核攻撃ができません。
さらに進めて、核兵器を格納庫にある時点で起爆させうる兵器を作れば、核兵器自体を持つことが、自国を核で破壊するようなもので危険因子となります。これを破裂させられる前に廃棄することが急務となり、結果として核廃絶が進む可能性があります。
核に対する抑止力は、対抗するための核を持つことではなく、核兵器を破壊せざるを得ないような兵器を持つことで達成できます。
また、電磁波の利用をもう一歩進め、敵国が日本にミサイル攻撃などを仕掛けてきた時に、電磁波による防御壁を日本の上空に覆いかぶせ、敵国のミサイルや兵器の侵入を阻止する方法が考えられます。日本の飛行機などが飛ぶ際には、これを一時的に突破できるようにしておけば、通常生活の支障も回避できます。
日本は核の保有、利用でなく、その技術を生かし、世界に先立って電磁波兵器による防御態勢を進めることです。これによって、外国に依存しない自国防衛の道が開けます。
それまでの間は米国一辺倒ではなく、アジアや欧州の友好国と共同の安全保障体制を築き、43兆円のカネも米国の武器購入のためではなく、日本独自の電磁波兵器や防御壁開発などに向けてはどうでしょうか。
※本記事は有料メルマガ『マンさんの経済あらかると』2025年1月17日号「日本の防衛は大丈夫か」の抜粋です。ご興味をお持ちの方はこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。当月配信済みバックナンバー（動乱の2025年を展望／政府日銀は賃上げにコミットしすぎ／結局日本の金利は上がる／危うい米経済のソフトランディング／トランプによる日米株価のデカップリング／政府日銀は国民の声に耳を傾けよ／トランプ政策は円高か円安か／日銀のターミナル・レート／日米2年国債金利が示唆する今後の相場動）もすぐに読めます。
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