先週末にハイテク株が急落したことで「いよいよIT関連株の暴落が始まる」との煽り系発言が聞かれます。しかし過去データを見ると、今年のナスダック指数は年末まで上昇しやすい傾向があることがわかります。（江守哲の「投資の哲人」～ヘッジファンド投資戦略のすべて）
本記事は『江守哲の「投資の哲人」～ヘッジファンド投資戦略のすべて』2017年6月12日号の一部抜粋です。全文にご興味をお持ちの方はぜひこの機会に、今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。
プロフィール：江守 哲（えもり てつ）
エモリキャピタルマネジメント株式会社代表取締役。慶應義塾大学商学部卒業。住友商事、英国住友商事（ロンドン駐在）、外資系企業、三井物産子会社、投資顧問などを経て会社設立。「日本で最初のコモディティ・ストラテジスト」。商社・外資系企業時代は30カ国を訪問し、ビジネスを展開。投資顧問でヘッジファンド運用を行ったあと、会社設立。現在は株式・為替・コモディティにて資金運用を行う一方、メルマガを通じた投資情報・運用戦略の発信、セミナー講師、テレビ出演、各種寄稿などを行っている。
ナスダック指数急落は恐るるに足らず、日経平均2万円は通過点に
FOMCを終えると暴落？
私がよく言うのは、「ウォーレン・バフェット氏が、いちいち個別材料で持ち株を調整しますか？」という言葉です。
本当の株式投資をしているのであれば、目先の材料に振り回されてはいけません。そして、株価形成の本質である企業業績がおかしくなるような材料でなければ、無視してよいのです。
もっと言えば、そのような状況で株価が材料で暴落した場合には、それを利用して安いところで売り手から買ってあげればよいわけです。それこそ、何かの材料で移動平均線から異常に下方乖離したときに、粛々と買っておけばよいわけです。
さて、これで市場の関心は、いよいよFOMCに移るでしょう。しかし、これも私からすれば大した材料ではないと考えています。
13・14日開催のFOMCでは、0.25％の利上げは決定的です。問題はそれ以降の利上げです。現実的にはかなり難しいでしょう。なぜなら、インフレになっていないからです。
雇用情勢は決して悪くありません。失業率も4.3％まで低下しています。過去と比較しても、歴史的低水準です。しかし、インフレになっていない以上、これ以上の利上げは正当化できません。
もちろん、金融政策の正常化という名目で、利上げを継続するとの見方もあるでしょう。しかし、現状から利上げをするには、インフレの状況を確認するのが先になるのではないかと思います。
メルマガで何度も解説しているように、米国のインフレ率は原油価格に直接的な影響を受けます。CPIと原油価格の前年比を比較すると、ほとんど同じように変動しています。ちなみに、相関係数は0.79です。相当高い水準といえます。
いまの両者の関係からすると、CPIは4月の2.2％から1.5％程度に落ちていくと考えられます。14日に発表される5月のCPIは2％を割り込む可能性が高いでしょう。そうなると、FRBが追加利上げを正当化するのは難しくなります。
希望的観測ではなく常識で考える
9月以降の利上げは見送られ、一方でFRBが優先課題と考えている保有資産の圧縮を検討するでしょう。
イエレン議長が退任する来年2月までに、なんとしてでも資産の圧縮だけは開始しておきたいところでしょう。
FRB関係者が繰り返すように、資産圧縮と利上げは同時にできません。
利上げで市場が混乱する可能性があるうえに、資産圧縮で万が一金利が上昇してしまうと、ダブルで市場を混乱させることになるからです。
したがって、資産圧縮の際には、いったん利上げを停止し、資産圧縮の市場への影響をまずは見極めることになるでしょう。そのうえで、資産圧縮でも金利が上昇しないことが確認できば、その時点で利上げを再開することになるでしょう。
これまで相当慎重に金融政策を実行してきたイエレン議長ですから、最後に慌てていろいろやることはないでしょう。
慎重に慎重を期して、ゆっくりと政策を進めていくスタンスが継続されるのであれば、上記のような政策になると考えるのが、きわめて常識的であると考えています。
以上の点は、先週のメルマガでも詳しく解説しましたので、もう一度確認してみてください。
いまのFOMCメンバーはほとんどがハト派です。性急な利上げで市場を混乱させるようなことはまずないと考えるが普通でしょう。
為替市場などでは、利上げ継続と予想する人も少なくありません。なぜなら、円安になってほしいからです。利上げ＝ドル高＝円安と説明しやすくなりますので、結論ありきでの利上げ継続予想になるわけです。
しかし、このような考えが上手くいくことはありません。市場動向の本質も見ないで、期待や希望通りに市場が動くと考えるのは虫が良すぎます。
とにかく、やはり本質を見るべきです。本質をみれば、上記のような考え方になるはずです。
ということで、米国株に対する見方は何も変わりません。アマゾンのPERは200倍とか、とんでもない数値になっているようですが、それもわかったうえでの投資です。自分が納得できる判断の上での投資であれば、それは許容されるべきでしょう。
ダウ平均株価の出遅れとナスダック指数の堅調さをみれば、いまの米国株はいわゆるIT関連・ハイテク企業の株価がけん引していることがわかるでしょう。
しかし、ここまでかなり上昇していますので、今年はこれから調整するとの声も聞かれます。
そのナスダック指数ですが、非常に興味深いデータがあります。
ナスダック指数の上昇はこれからが本番
1986年以降、ナスダック指数が年初から6月初めまでに20％以上、上昇したケースは9回あります。このケースでは、6月中旬以降、年末までの上昇率は平均で13.9％となっています。
つまり、これまで強ければ、年末までそのまま株価は上昇しやすいということです。
さらに言えば、1986年以降の20％超の上昇で、年末までに下落したのは86年と87年だけであり、残りの7回はすべてプラスとなっています。
つまり、この経験則からすると、かなり高い確度でナスダック指数は上昇基調が続くということになります。
ちなみに、20％超の上昇とならなかった年も含めた全体の平均でも7.13％の上昇となっています。
これから、ナスダック指数は本質的に年末までは上昇しやすい傾向があることがわかります。
したがって、ナスダック指数が年末までマイナスになるとすれば、これはむしろ相当の驚きとなるわけです。
このような過去データを知っておけば、目先の材料に振り回されにくくなるでしょう。
いつもこのようなデータを繰り出しているわけですが、米国ではこのようにいろんな見方をする人が、それぞれ独自の視点でデータを繰り出してきます。それらを参考にすると、非常に冷静に市場を見ることができます。
データは過去の実績でしかありません。しかし、市場がそれに縛られているという事実もあります。
やはり経験則は無視できません。このような有益なデータを利用することは、冷静かつ客観的な判断につながります。
つまり、いつも言っているように、「再現性のある投資判断」ができるようになるわけです。
Next: ハイテク株急落は恐るるに足らず、株価上昇余地は依然大きい
先週末のハイテク株急落は恐るるに足らず
ということで、米国株については、これまで通り、楽観的なシナリオを大前提として相場を見ていくことにします。
もちろん、フェイスブック、アマゾン、アルファベット（グーグル）、アップルへの投資も継続です。
これらの株式のすごいところは、知らないうちに株価がどんどん上がってしまうことです。
フェイスブックを買い増したかったのですが、押し目が来ずに指値が入らないまま上がってしまいました（笑）。まぁ、保有株の評価益が増えるのでいいのですが。
9日の市場では、これらの銘柄が急落しましたので、「いよいよIT関連株の暴落が始まる」との煽り系の発言も聞かれます。
しかし、1日の下落で下げに転じるなどとわかるはずがありません。もしわかるのであれば、過去の実績も併せて示してほしいところです。
おそらく、そのような実績があるわけでもなく、ただ大きく下げたので「感覚で」言っているだけでしょう。そのような発言は無視してよいでしょう。
いつも言うことですが、大事なことは「再現性」です。再現性のない投資判断は意味がありません。これだけは譲れない部分です。
業績拡大からの株価上昇余地は依然大きい
先週も書きましたが、いまの我々の生活は、上記の企業のサービスがなければ成り立たない状況です。彼らが、少しでもサービスに課金すれば、それは莫大な利益につながります。ここまで見通しておくと、これらの企業の収益源はまだまだたくさんあるように思います。
つまり、業績拡大からの株価上昇余地があるということになります。株価が割高と判断するにはあまりに短絡的すぎるといえそうです。
また、先週はエヌビディアが急伸していました。この株式も相当上昇していますが、市場は将来性を買っているようです。
このような成長力のある企業への投資は、いずれ報われるでしょう。このような成長性の高い銘柄への投資は、日本に居てもできます。
日本の個別株も魅力的ですが、日本の証券会社は米国株への投資ができる体制を整えています。これらをぜひ利用することを考えましょう。
米国株は銘柄が多すぎて、なかなか見つけるのは難しいところがあります。
実際、私もフォローできていません。したがって、まずはS＆P500などの指数から入り、徐々に個別株に投資するのが良いかもしれません。そうすれば、徐々に知っている銘柄が増えてくるでしょう。
日本で製品やサービスを提供している米国企業は数多くあります。ダウ平均構成銘柄などを見れば、ほとんどの会社を知っているはずです。
このように、米国企業の多くはグローバル展開をしています。それは日本企業の比ではありません。
ですので、このような多国籍企業が収益を上げようと思えば、米国はドル安政策にせざるを得ないのです。
これは、これまでも何度も解説してきたとおりです。このような発想が、株式投資だけでなく、為替相場の見通しを立てるうえでも必要なわけです。
ダウ平均のレンジ上限は22015ドル
FOMCを経過すれば、また新たな動きになりそうです。
今の時点で弱気になる理由がわかりません。もし、何かがあるとすれば、それこそ「ブラックスワン」は潜んでいたということになります。
可能性があるとすれば、自動車ローンの破たんでしょうか。しかし、それでも住宅ローンが破たんしたサブプライムローンショックと規模が違うでしょう。
米国景気は今年3月で93カ月の拡大となりました。6月で96カ月となり、過去3回の長期景気拡大の平均である95カ月を超えることになります。ITバブル時には120カ月の拡大でした。これに迫る拡大になれば、あと2年、つまり19年6月までの拡大になります。
まずは、ここまでの拡大の可能性を念頭に入れておきたいところです。
トランプ大統領の弾劾リスクなど、まだまだ不透明感があります。しかし、これらのリスクが、企業業績に影響するかを見極めれば、方針を変える必要がないことがわかります。これも繰り返し申し上げている通りです。＜中略＞
とにかく、FOMC声明が楽しみです。繰り返しますが、ダウ平均は6月の強気シナリオでみると、レンジ下限は20865ドルとなっています。この重要なサポートを維持して上げてきています。
レンジ上限は22015ドルです。22000ドルまでの上昇余地があると考えられます。大いに期待して見守りたいと思います。
【ダウ平均株価：2017年の想定レンジ】
強気シナリオ19310ドル～23185ドル（17年末22870ドル）／弱気シナリオ16050ドル～20195ドル（17年末17850ドル）
【ダウ平均株価：6月の想定レンジ】
強気シナリオ20865ドル～22015ドル／弱気シナリオ18650ドル～19905ドル
【S&P500：2017年の想定レンジ】
強気シナリオ2182～2660（17年末2627）／弱気シナリオ1823～2302ドル（17年末1987）
【S&P500：6月の想定レンジ】
強気シナリオ2362ドル～2494ドル／弱気シナリオ2113ドル～2257ドル
【ナスダック指数：2017年の想定レンジ】
強気シナリオ5228～6858（17年末6762）／弱気シナリオ3911～5748（17年末4301）
【ナスダック指数：6月の想定レンジ】
強気シナリオ5602～6098／弱気シナリオ4876～5379
Next: まだまだバブルではない日本株の「本当の相場」はこれから始まる
日本株の「本当の相場」はこれから始まる
日経平均は2万円に到達してからは、なかなかこれを維持できていません。しかし、何も気にする必要はありません。
まだまだ時間がかかるかもしれません。そうなったとしても、全く気にする必要がありません。
10日（土）には名古屋で開催された岡地さまのセミナーでお話しましたが、そこでも日本株に関する質問がありました。個人投資家からみると、いまの相場は高すぎるように感じるようですね。
ソフトバンク株を割高と判断して空売りしたそうですが、急騰して困っているとおっしゃっていました。世界的にリスクも多いし日本株がここから上げていくとは思えないとおっしゃっていました。
しかし、その考え方は私とは全く逆です。その方には、「本当の相場はこれからですよ」とお話しました。
「今の水準から上がるのですか！？」と驚かれましたが、まだまだ株価に織り込まれていないというのが私の考えです。
色々な考え方があるからこそ、市場が成り立っているわけであり、それぞれの考えは尊重されるべきでしょう。しかし、いまは私の考え方が正しいのではないかと思っています。
まだまだ「バブル」ではない
過去最高値を更新している銘柄も少なくありません。
それだけ、市場が好転しているわけです。「過去より高いので割高」との判断は、残念ながら、間違っていると思います。むしろ、「高値を更新するほど強い」「株価の上昇力がある」と考えるべきでしょう。
安値から見れば、かなり上げている銘柄が少なくありません。しかし、ここからさらに上げれば、「なぜあんな安いところで売ったのだろう」ということになります。
すべては結果論です。しかし、その時々で冷静に判断できるようにしなければなりません。いまの水準で空売りする理由があるとは思えません。
日経平均株価が2万円に到達する過程で、個人投資家はかなり空売りしました。しかし、残念ながら、その多くが失敗し、踏み上げられました。いまの企業業績で空売りするという判断になる理由がわかりません。買うなら理解できますが。
日経新聞の記事を見ていても、いまだに警戒的なコメント多いと言えます。したがって、まだバブル化していないと言ってよいでしょう。新聞を読むときは、材料や情報を強いれるのではなく、このような考えをベースに見ればよいのです。
日経平均2万円は通過点、2万1000円は既定路線
繰り返しますが、日経平均の2万円は通過点でしょう。2万1000円到達は既定路線であり、場合によっては22000円から23000円までの上昇は十分にあり得るでしょう。
今年はドル円が10円程度しか動いていません。
昨年が22円でしたので、これは動きすぎでした。その反動で、今年はあまり動かないかもしれません。そうであれば、ドル円相場の日本株への影響も限定的になります。つまり、為替相場の影響をあまり気にする必要がなくなるということです。
110円前後で推移していれば、株価の上昇に期待が持てます。あとは、投資家がそのような気持ちになるかがポイントになります。
あまり楽観的なことばかり書いていると、馬鹿に見えてくるかもしれませんね（笑）。
評論家や専門家と呼ばれる方々が、悲観的な話をしたり、暴落説を唱えるのは、賢く見えるからという理由もあります。しかし、彼らの発言をしっかりとレビューすれば、このような見方が参考にならないことがわかります。
いずれにしても、先週も解説しましたように、日経平均はファンダメンタルズ分析とテクニカル分析の両面で23000円の可能性が示されています。今は素直にこれについていくことが得策と考えています。
割安な個別銘柄にも妙味
また、個別株には期待できる銘柄が多くあるでしょう。
まだ割安な株はたくさんあります。割安でも人気化しないと株価は上昇しないので、人気化しそうな銘柄を選ぶことも重要です。
私はいまは地味な銘柄で業績に対して割安なものを買っています。PERが40倍を超えるような銘柄は、チャートが強くても例外を除いて基本的に買いません。
割安なものを買っておけば、下げた時にも下値が知れています。投資時点でリスクを小さくしておけば、心理的な負担が小さくて済みます。
もちろん、ロスカットもする必要がないくらいに、割安なところで買います。下げても売りません。
そうすれば、投資判断も冷静に行うことができます。非常にシンプルです。そして、PERが高くなった時点で手放します。それだけです。利益確定の時はチャートさえもみません。
とにかく、「企業業績」という、最も重要でかつ最大のファンダメンタルズ材料を重視した方が得策であることは、これまでの投資結果からはっきりしています。
いまは地合いが良いので、非常にやりやすい市場です。とはいえ、落とし穴があるかもしれません。とにかく、再現性のある方法で、冷静な判断を継続していきたいところです。
【日経平均株価：2017年の想定レンジ】
強気シナリオ18335円～23400円（17年末23020円）／弱気シナリオ14970円～19915円（17年末15620円）
【日経平均株価：6月の想定レンジ】
強気シナリオ20085円～21750円／弱気シナリオ17690円～19245円
【TOPIX：2017年の想定レンジ】
強気シナリオ1473～1860（17年末1833）／弱気シナリオ1215～1574（17年末1270）
【TOPIX：6月の想定レンジ】
強気シナリオ1626～1750／弱気シナリオ1407～1524
Next: ドル円相場は年末まで狭いレンジの可能性も？
ドル円相場は年末まで狭いレンジの可能性も？
ドル円は110円を挟んで小動きです。材料で上下動しましたが、下値はかなり固くなった印象です。
目先は米雇用統計を受けて下値を試しました。しかし、108円台までは突っ込みませんでした。そして、上を試しました。しかし、トランプ疑惑もあり、上にもいきません。
英国総選挙の影響も、ドル円にはほとんどありませんでした。市場では、この英国総選挙の為替市場への影響をかなり声高に解説する向きが多かったのですが、結果的に影響は限定的だったといえます。
こうなると、ドル円も動きづらくなります。いまは108.70円のサポートと113円のレンジ相場で、上がかなり重い感じになっています。
もしかすると、このまま年末まで狭いレンジでいくかもしれません。また、その間にまた新たな材料が出てきて、レンジを抜けるかもしれません。今の段階でそれを考えるのは難しいといえます。それはその時に考えればよいでしょう。
いまの日米実質金利差から計算されるドル円の理論値は――
（続きはご購読ください。初月無料です＜残約1万5,000文字＞）
初月無料購読で今すぐ読める！2017年6月12日号の目次
・マーケット・ヴューポイント～「FOMCを終えると暴落？」
・株式市場～米国株は主要3指数は今週も過去最高値での推移、日本株は日経平均が2万円を挟む動き
・為替市場～ドル円は方向感のない展開
・コモディティ市場～金は下落、原油は意味のない下げ基調
・今週の「ポジショントーク」～イベントにも方針は変わらず
・ヘッジファンド投資戦略～「ヘッジファンドは検討」－投資戦略構築のポイント
・マーケット人生物語～私の人生を変えたアノ事件
・ベースボール・パーク～「大会出場権を獲得！」
・セミナー・メディア出演のお知らせ
本記事は『江守哲の「投資の哲人」～ヘッジファンド投資戦略のすべて』2017年6月12日号の一部抜粋です。全文にご興味をお持ちの方はぜひこの機会に、今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。本記事で割愛した内容（約1万5,000文字）もすぐ読めます。
『江守哲の「投資の哲人」～ヘッジファンド投資戦略のすべて』（2017年6月12日号）より一部抜粋
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株式・為替・コモディティなどの独自の市場分析を踏まえ、常識・定説とは異なる投資戦略の考え方を読者と共有したいと思います。グローバル投資家やヘッジファンドの投資戦略の構築プロセスなどについてもお話します。さらに商社出身でコモディティの現物取引にも従事していた経験や、幅広い人脈から、面白いネタや裏話もご披露します。またマーケット関連だけでなく、野球を中心にスポーツネタやマーケットと野球・スポーツの共通性などについても触れてみたいと思います。