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真冬の大荒れ相場の先に日経平均3万円と新興国株式ブームが待っている=藤井まり子

内外の株式市場は楽観論に傾き過ぎていました。向こう2~3ヶ月は乱高下が続くかもしれません。シートベルトをお付けください。しかしその後、日経平均は3万円を目指します。(『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』藤井まり子)

【関連】いざ日経平均4万円へ!安倍辞任は株高の始まり、世界の終わりは宴の後で=矢口新

※本記事は有料メルマガ『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』2020年11月19日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にご購読をどうぞ。当月配信済みのバックナンバーもすぐ読めます。

これから新興国株式ブームがやってくる

先に結論を。内外の株式市場は楽観論に傾き過ぎていました。しばらくは(向こう2~3ヶ月は)乱高下が続くかもしれません。シートベルトをお付けください。

しかしながら、11年くらい続いたアメリカ株を中心とした先進国株式ブームが終わるわけではありません。が、アメリカ株は、他の地域に先駆けて、「2022年3月期決算」を見越して、あまりに高値圏まで押し上げられてしまいました。

今後は、アメリカ株式市場の上昇率は、日本株式市場やヨーロッパ株式市場や新興国株式市場の上昇率を下まわることでしょう。

特に今後は、中国やアジア株式市場を含む新興国株式市場が有望でしょう。新興国株式市場は、歴史的安値圏にまで売り込まれて、忘れ去られて、9年近く冷や飯を食わされていました。

新興国株式ブームが始まりかけています。

年明けまで続く乱気流に要注意

株式市場は、向こう2~3ヶ月くらい「乱気流」が続くかも知れません。

とはいえ、現在進行形の内外株式のブームは、少なくとも向こう数年間は続くので、これくらいの乱気流ではびっくりしてはいけません。マーケットから振り落とされないようにご注意を。

新興国株式(VWO)に投資妙味があると思っています。

VANGUARD FTSE EMERGING MARKETS ETF <VWO> 日足(SBI証券提供)

日経平均は3万円を目指す

これから本格的な冬を向かえて、欧米での感染爆発勢が止まりません。内外の株式市場が再び手堅い上昇トレンドに乗るには、まだ2~3ヶ月かかると思います。

それまでは、じっと乱高下を辛抱するしかありません。この辛抱は、2~3ヶ月後には必ずと言って良いほど報われます。

2022年末のS&P500は、3,800~3,900ポイント。2022年末の日経平均は、3万円を達成できるかどうかまだ分かりませんが、3万円を目指すことでしょう。

次項で詳しく解説していきます。

Next: 乱高下は年明けまで続く。感染爆発への恐怖がワクチン期待を上回った



ワクチン相場は早々に終わる

欧米での感染爆発のむごさへの懸念が、ファイザー連合やモデルナなどの「ワクチン開発への期待」に勝ってしまっているようです。内外の株式市場では、しばらくは乱高下が続くことでしょう。

最も有望なのは、新興国株式(VWO)だと考えています。

当メルマガの11月17日号で解説しましたので、その内容の一部を再度掲載します。

11月第3週にファーザー連合は、アメリカ食品医薬品局(FDA)に認可の申請を出します。今週中です(報道では11月20日に申請とのこと)。

この申請時に、ファーザーワクチンの情報がもっと詳細に明らかになります。前回のメルマガでは、「マーケットのファイザーワクチンへの期待が高過ぎる」ことを警戒していましたが、この懸念も撤回します。

ファイザーのワクチンの欠点については、すでにマーケットはほぼ織り込んでいるようです(モデルナワクチンは、超低温技術は必要なし)。

それよりもなによりも、ファイザー連合やモデルナが開発したワクチンは、RMAという先端の遺伝子情報を駆使したワクチンです。これらのワクチンは、ウイルスの突然変異にも迅速かつ柔軟に対応できる「素晴らしい特長」をも保有しているという報道もあります。

その結果、ファーザー連合がFDAに申請をしたら、ワクチン懐疑論者が一掃されて、アメリカ長期金利がさらに上昇する可能性があります。その時は、再び、アメリカ株式市場ではドラスティックな「グロース株からバリュー株」へのシフトが起きるかもしれません。アメリカ株式市場は、再び三指数ともに(?)いくばくか押し戻されて、個人投資家にとっては「押し目買い」のチャンスが訪れるかもしれません。

しかしながら、それよりもなによりも、今現在、当初予想よりもアメリカの長期金利の上昇が想定外に鈍いです。<中略>

株式市場の「浮かれトンキチ」度に比べると、この長期金利の「冷静さ」はあまりに対照的です。今現在の最大のリスクは、やはり「欧米の感染爆発のむごさ」でしょう。

「ワクチン開発成功の号砲は人類がコロナを制圧する目途」を確なものにしました。が、それにはまだ時間がかかります。実際に多くの人々に広く接種されるまでは、先進国でさえもあと数か月から半年以上の時間が必要です。

それなのに、「コロナ疲れ」と「ワクチン開発の朗報」も重なって、欧米の人々の間では、株式関係者を筆頭に、コロナ感染への警戒感がすこぶる「ゆるんで」しまっています。<中略>

1年後の企業業績の改善や景気回復の目途が立っていても、「わずか向こう数カ月間か半年間」を持ち堪えることができずに、アメリカのどこかで大型倒産が起きる可能性を否定できません。マーケットでは再び一時的に「激震」が起るリスクが厳然と存在します。

実際に、ビル・アックマンなどのヘッジファンドは、マーケットの下げに賭けています(正確には下げに賭けるCDSをそこそこ大量購入しています)。著名投資家のアックマンは、「2月にマーケットの下げに賭けて、その後の3月の暴落では上げに賭ける」という「離れ業」をやってのけて大成功。暴利をむさぼっています。

そのアックマンが再び「マーケットの下げ」にそこそこの金額を賭けています。彼は激震後に再び株式市場を買い漁るつもりのようです。アックマン、「二匹目のドジョウ」を再びゲットできるのでしょうか?

ちょっと恐ろしいですね。もちろん、近いうちに株価の大幅下落が起きれば、パウエルFRBが追加の金融緩和を発動することでしょう。

長期国際分散投資を志す個人投資家にとっては、一時的な激震が起きても、評価損は一時的なもので済みます。「激震」が走れば、その時も、大きく買い増すビックチャンスになります。

加筆すると、ファイザー連合のワクチンのアメリカ食品医薬品局(FDA)の許可は、12月上旬には出る予定です。

ファイザーワクチンの詳細が、マーケット期待に応えていようと、マーケット期待を裏切ろうと、どっちの転んでもアメリカ株式市場は下げるでしょう。

いわゆる「噂で買って事実で売れ」の「相場の格言」どおりのことが起きる可能性が高いでしょう。「ワクチン相場」が早々と終わるわけです。

Next: 向こう2〜3ヶ月の乱高下が始まる。いま投資家がやるべきは?



向こう2〜3ヶ月の乱高下が始まる

なにはともあれ、今の内外の株式市場は、あまりに楽観が支配し過ぎています。「欧米の新型コロナ感染の広がりのむごさ」をまるっきり無視して、手放しで過熱し過ぎています。

なので、乱高下が始まるかもしれません。向こう2~3ヶ月くらいは乱高下が続く可能性を指摘する向きもあります。内外の株式市場は、「100日間ハネムーンの上昇幅」をさっさと達成してしまったのです。

これから先は、辛抱に辛抱の2~3ヶ月になるかもしれません。しかしながら、この辛抱は2~3ヶ月後には必ず報われます。重ね重ね、強気継続をお勧めします。

引き続き、内外の株式市場には、身の置き所に困るほどのじゃぶじゃぶマネーであふれかえっています。このじゃぶじゃぶマネーは、未だに増え続けています。

大幅下落が起きるたびに、ざっくり買い増していくのもいいでしょう。TOPIX(日本株)やTOK(先進国株)をたくさん保有している読者さまは、今後はVWO(新興国株式)か、これに連動して動く「ノーロードの投資信託」を買い増すことを検討してもいいかもしれません。

日経平均は3万円を目指す

もちろん、内外の株式市場の長期の上昇トレンドには、変わりはありません。少なくとも向こう数年、長ければ向こう10年間、内外の株式市場は上昇を続けることでしょう。

2022年末のS&P500は、3,800~3,900ポイント。2022年末の日経平均は、3万円を目指すと見ていまう。

今後は、アメリカ株式市場の上昇率が、日本や東アジアや新興国株式市場の上昇率を下まわる可能性が高いことには、くれぐれもご注意ください。

長らく続いた先進国株式ブーム。今後はその上昇率は穏やかになり(先進国ブームが終わるわけではないです!)、変わって、新興国株式ブームが始まります。

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【要注意】資産形成および投資は、必ず「自己責任」でお願いします。この記事は藤井まり子の個人的見解を述べたもので、当メルマガ及び記事を読むことで何らかの経済的及び精神的被害を被ったとしても、当方は一切責任を負いません。

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  • 乱気流が始まった!♪~乱気流の後に訪れるものは何?~(11/20)
  • シートベルトをお付けください!!~新興国株式ブームがやってくる!♪~(11/19)
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  • 40年ぶりの巨大な地殻変動が始まった!♪~「次の10年間の大金持ち」になるために!♪~(11/17)
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  • 「ロケット噴射」後の「テクニカルな調整局面」には要注意!(11/10)
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image by:yoshi0511 / Shutterstock.com

藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』(2020年11月19日号)より一部抜粋、再構成
※タイトル・見出しはMONEY VOICE編集部による

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