今からでも遅くない。東京オリンピック開催を考え直すべき理由

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いよいよ来年に迫った東京オリンピックですが、ここにきて多くの問題が明らかになってきました。今回、ジャーナリストとして数々のメディアで活躍中の嶌信彦さんは自身の無料メルマガ『ジャーナリスト嶌信彦「時代を読む」』で、JOC竹田会長の退任やカネの問題を取り上げるとともに、「真夏」という開催時期を考え直すべきと記しています。

本当に「真夏のオリンピック」でいいのか ─リタイア選手続出とならなければいいが…─

2020年の東京オリンピック・パラリンピックに次から次へと問題が生じている。「スポーツと平和」の祭典をうたいながら、人事資金大会開催時期などを巡って様々な難題が現れはじめた。東京五輪歓迎ムードに水が差されはじめているのである。

このところ問題になっているのは、日本オリンピック委員会JOCの竹田恒和会長71の退任論が急加速し、6月の任期満了をもって退任することが決まったようだ。竹田氏は2001年に会長に就任し、現在10期目。急死した八木祐四郎前会長の後任として4代目会長に就任した。

07年3月に竹田氏が会長を兼務していた日本馬術連盟への交付金上乗せや人事介入問題のゴタゴタが浮上。さらに16年夏の五輪招致ではブラジル・リオデジャネイロに敗れてしまう。11年9月に20年東京大会の招致に立候補し、東京招致委員会理事長に竹田氏が就任。13年9月に20年東京大会の招致が決まり、竹田氏は東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会副会長になると共に、IOCのマーケティング委員長に就任したのである。

竹田・日本オリンピック委員会会長は退任へ

ところが仏司法当局が「国際陸上競技連盟前会長の息子が深く関わったシンガポールの会社に2億3,000万円を支払った」として竹田氏への捜査を開始すると、竹田氏は「送金をしたが正当な対価によるものだと述べ、「JOCも違法性はない」と公表した。ただ、東京地検特捜部と仏司法当局が任意で事情聴取を行っていた。

仏当司法当局はもともとスキャンダルを持った人間には厳しいことで知られ、竹田氏の退任の流れが出てきて、今回の退任表明につながってきた。しかも竹田氏は疑惑報道を受けた今年1月に記者会見を開いたものの、質問を一切受け付けず7分間で会見を打ち切ってしまいメディアから反発を買った。同時に、スポーツ庁の鈴木大地長官も「一般論として、長いこと一人の人間が役員をやるとどうしてもよどんでくる」と発言し、竹田会長辞任の流れが本格化していたのである。特に会見を7分で打ち切った姿勢には、内外から批判の声が高まってしまった。

竹田会長は皇族の旧宮家の出身でJOC会長としては見栄えと座りがよかったのだが、7分間の会見の後は海外の国際会議にも相次いで欠席し、逃げ回っている印象を与えていたことも退任不可避につながった。

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