反日行動の韓国を待つ地獄。トランプを激怒させた文在寅の罪

 

それでは他の国々はどうでしょうか。欧州も東南アジア諸国も、残念ながら、韓国が関係のない国際会議においても、所構わず日本批判をし、必死で支持を得ようとしている姿を冷笑し、そして、外交的な常識がない国との見方を固めています。先日のASEAN外相会議での日本批判発言では、議長国のタイから「2国間の問題で、ASEANに無関係の問題を延々と持ち出して、議論を妨げないように」との警告がありましたし、頼みのアメリカ政府も、ポンペオ国務長官からの援護射撃は一切ありませんでした。また先日のWTOでのやり取りでも、各国から韓国の立場への“理解”は皆無で、理事会でも「場に則さない関係のない議論を持ち込んだ』」と韓国を非難する声もあったと聞きます。これらを見ても、すでに外交的な支持を失い国際社会の中でも異質かつ常識のない国とのレッテルが貼られてしまったのではないかと思われます。

加えて、これまで日本政府を批判する材料となった慰安婦問題が、今、ASEAN諸国、特にベトナムからブーメランのように韓国を襲う気配があります。ベトナム戦争中の韓国軍兵のベトナム人への性的な暴行について、これまでベトナム政府は公に非難して来なかったのですが、国際社会における韓国の地位の低下が理由なのか、国際社会でのあまりに非常識ともいえる行いが引き金なのかは分かりませんが、ベトナム政府とその周辺国(カンボジアなど)は、韓国への外交的な攻撃に出るのではないかという予想が耳に入ってきました。この裏には、韓国企業の各国での素行の悪さなども、批判のamplifierになっているものと思われますが、もしアジアにおける包囲網が出来てしまった暁には、韓国に対するend gameに決着がつくことになるのかもしれません。

ここまで書いてみて、かなり過激な内容になっているのではないかと懸念していますが、様々な情報を包括的に分析してみた際、韓国にとって考え得る最悪のシナリオはさほど妄想とはいえないような気がしています。

かりにその最悪のシナリオが現実化した場合、どのような影響が国際社会、特に北東アジア地域とアジア全体、そして日本が韓国に対して行っている輸入管理の見直し対象となっており、韓国企業のシェアがかなり大きい半導体をめぐる世界経済へのショックはどのようになるのでしょうか。

最悪のシナリオが描かれたものが手元にありますが、とても恐ろしくてその内容には触れることが出来ません。その内容があくまでも机上の“推論”で終わってくれることを祈っています。

image by: Flickr

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