ロスジェネ世代の年収ダウンなどせず。「人時売上」を前年比1.2倍にアップした企業が続けたシンプルな施策

 

■売上を上げるためにやった事

基準値
売上:110%改善
時間:109%改善
合計:120%改善

さて、売上110%改善に関してですが、具体的なバランスは概ね下記でした。

売上110%=客数102%×単価107.8%

元々の客単価は「1,300円」と食事型としては元々高め。これが結果論ですが追い風でした。

心理的予算帯で見ると、1,500円は1,200円~1,799円です。

つまり元々1,500円の予算帯に入っていて、かつそれの前辺りが客単価でした。

1,300円が107.8%になるので、

1,401円=1,300円×107.8%

これが新価格な訳です。

これにすべく、

  • 中心価格は1,380円に設定
    中心価格=√下限価格×上限価格
  • 下限価格は1,250円に設定
    元々の下限価格に対して値上げ幅は最小。入口商品の値付けはシビアに見る
  • 上限価格は1,550円に設定(見せ筋の豪華商品は除く)
    最も品揃え豪華にするのは1,500円に設定
  • 1,400円は定番商品を配置

このようなバランスでMDを組み直しました。上記にって単価が1,300円→1,400円に改善。

客数自体は値上げ後3ヶ月は全く影響なし。4ヶ月・5ヶ月目に一時的にマイナス。

但しここでフェア商品を強化する事で6ヶ月目から横ばい~やや微増で推移。

それで結果的に客数102%で落ち着きました。

それによって下記が達成できた訳です。

売上110%=客数102%×単価107.8%

■時間を減らすためにやった事

基準値
売上:110%改善
時間:109%改善
合計:120%改善

上記になりますが売上自体は上述のように、客数は102%なので忙しさはほぼ横ばい。

そのため、時間は増やさずともいける事は最初からわかっていました。

しかしそこから「時間を減らす」事が必須。圧縮率としては8.4%になりますので、それをどうするか?でした。

その為にまず実施したのは──(『飲食・デリバリー企業向け/業績アップメルマガ』2024年7月15日号より一部抜粋、続きはご登録の上お楽しみください。初月無料です)

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関西学院大学卒業後、新卒で船井総研に入社。当時史上最年少にてフード部のマネージャー職へ。その後事業承継と起業を行い、 京都にて外食・中食業態を複数経営しつつ、多くの企業をサポート。事業規模は年商2,000万~1兆円企業まで幅広いです。外食/フードデリバリーが専門領域なので、それについての情報を書いています。

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