元SMAPの中居正広（52）が9日、性加害報道を認める声明を発表。それと同時に、これまで沈黙してきたテレビ各局が一斉にスキャンダルを報じはじめた。むろん、これは“打ち合わせ”済みの談合報道。公共の電波資源を浪費して、くだらない三文芝居が流されることになる。
中居正広の身勝手すぎる「お詫び」声明に批判殺到
元SMAPの中居正広（52）は9日、『女性セブン』や『週刊文春』が立て続けに報じた“9000万円示談金”SEXスキャンダルについて、「お詫び」と題した声明文[PDF]を発表した。
中居は声明の中で、これまで「守秘義務があることから、私から発信することを控えて」いたと釈明。「トラブルがあったことは事実です」と性加害を認めたうえで、「双方の代理人を通じて示談が成立し、解決していることも事実です」と、すでに“済んだ話”であることを強調した。
さらに中居は、「示談が成立したことにより、今後の芸能活動についても支障なく続けられることになりました」との独自見解を披露。文春が報じたフジテレビ幹部らの事件への関与についても、「当事者以外の者の関与といった事実はございません」と否定した。
だが、この説明に世論は猛反発。とりわけ「芸能活動についても支障なく続けられることになりました」という身勝手な一文には、SNS上で「それはあなたが決めることではないでしょう」「誰に何を『お詫び』しているのかサッパリわかりません」「これでもテレビに出続けるなら、CMスポンサー企業も共犯と見なすしかないです」など批判が殺到。中居が壮烈に“自爆”する格好となった。
テレビ各局が“中居擁護キャンペーン”をスタート
ところが、そんな世間の批判ムードに背を向けて、テレビ各局では今、なんとも不可解な“中居擁護キャンペーン”が一斉に始まっている。
「中居が声明を発表した9日夜、まるで申し合わせたかのようにNHKや民放各局がスキャンダルを報道しはじめました。7日の文春砲第2弾のほか、8日にフランスの大手ニュース専門テレビ局『BMF TV』が問題を取り上げたことも影響したとみられます。性加害問題をこれ以上スルーしつづけるのは不可能とみた中居やテレビ各局が、大慌てで“打ち合わせ”を済ませたうえでの談合報道、というのがもっぱらの見方です」（ネットメディア編集デスク）
日本テレビの報道番組『news zero』はこの夜、中居とフジテレビをかばうかのように、こんな“街の声”を伝えた。
「（週刊誌などの）報道がすべてじゃないと思ってるんですよ。心から反省してまた新たに頑張るんだったら、それは本当にそれで、やっぱり応援したい」（日本テレビ『news zero』60代一般女性）
画面には「中居正広さん | 沈黙の理由…今後の芸能活動は」のテロップ。日テレは、これまで自分たちが「報道しない自由」を行使して隠ぺいしてきたスキャンダルについて、唐突に街の意見を求めた。
むろん、多くの視聴者が知りたいのは、テレビがこの問題に沈黙を続けてきた理由のほうだ。
だが他局でも、「これから改心して頑張ろうと思っているんだったら、それは応援するべきだなと思っている」（TBS『news23』一般女性）など、同様の街頭インタビューが放映された。あまりにもシュールな光景だが、中居報道が“解禁”された以上、今後しばらくテレビでは、このような三文芝居が延々と流されることになるだろう。
その背景には、「民放各局は、表向きは視聴率争いをしているが、内実は、超美味しい特権を享受している『大手マスコミ特権クラブ』のメンバー」であり、「フジテレビの存続を脅かすほどの大事件なので、民放各局としては全力でフジテレビを守らなくてはならない」（元国税調査官・大村大次郎氏 2025年1月6日記事）という後ろ暗い事情がある。
「多くの局が『中居さんの女性トラブル』という曖昧な言い回しを多用していますが、これでは事情を知らない視聴者は、元交際相手との痴話ゲンカか何かと勘違いしてしまうでしょう。実際には、被害者女性がPTSDで入院を余儀なくされるほどの性加害事案であり、フジテレビの組織的関与すら取沙汰されているわけです。中居に有利な言い分ばかりを流す局は共犯のそしりを免れないと思います」（前出のネットメディア編集デスク）