米国株は波乱の年となろうが5～8％ほどの穏やかな上昇を辿るだろう

『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』2月27日号より一部抜粋

今年2015年の日経平均は、年間を通すならば、アメリカ株の上昇率を上回る可能性もあるかもしれない。

ただし、これから大相場になる可能性が高い。日経平均はあっという間に上昇して、そして、春から夏にかけて日経平均にして20％～30％くらい暴落する可能性が高い。その後、夏から秋にかけて、日本の個人投資家が大きく動き始めれば、自然反転。個人投資家が動き出さなければ、黒田日銀の第三のバズーカ砲発射で、日本株は反転。

日本政府は今年後半にも「デフレ脱却」宣言を行う。企業業績も1ドル100円～120円の円安と原油安に支えられて、大幅改善。日本経済は実質GDPで1.0％台後半の成長。年末に向けて日経平均は2万2000円前後を目指すことになる。

【アメリカ株式市場】

今のアメリカ株はバブルであり、バブル崩壊の懸念が一部の人々の間でささやかれ始めている。

イエレンFRBは、マーケットを驚かせないように、バブルが崩壊しないように、その反対に、壊滅的な大型バブルに変化（へんげ）しないように、マーケットとの対話に大変苦心している。

が、「サブプライム危機後　はじめてのFRBの利上げ」「11年ぶりのFRBの利上げ」という「壮大なセレモニー」を、マーケット関係者が利用（悪用？）しないわけがない。

「FRBの利上げ」懸念と「利上げ先延ばし」期待が引きがねになって、今年の春から夏にかけて、アメリカ株は、5％～10％、大きければ15％くらいは調整する可能性が高い。

もしかしたら、ウクライナロシア危機がこういった「リスクオフ」の引き金になるかもしれない。

この時、内外の株式市場は、リスクオフモードになり、アメリカ株は5％～10％、ウクライナ危機が重なれば、15％くらいの大幅調整になる。

為替市場でも、春から夏のリスクオフ時には、1ドル100円くらいの円高が起こる可能性がある。

さりとて、1年間を通せば、アメリカ株は5～8％くらいの穏やかな上昇を辿る。あるいは、横ばいか？？？（この「穏やかな上昇」は、イエレンFRBもアメリカ政策担当者も望んでいること）。

ヨーロッパ株式市場もほぼアメリカに準じる動き。ただし、2015年の場合は、ユーロ圏の株式の方がアメリカ株よりも上昇率は高そうだ。

新興国株式市場は、やはり、アメリカ株式市場以上に、大波乱になる可能性がある。為替差損も含めて、30％～50％の下落は覚悟しておいたほうがよい。とは言え、新興国の通貨危機が起きる可能性はかなり低い。

『藤井まり子の資産形成プレミアム・レポート』2月20日号より一部抜粋
著者／藤井まり子
京都大学経済学部卒。東京銀行調査部産業調査室資源エネルギー担当、トヨタFS証券マクロ金融担当などを経て、現在、ウーマンソフィー経済研究所室長を務める。
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