株価が上がっても給料は増えません。企業が儲かれば労働者も潤うとの論理はすでに破綻しています。いったいどうすればこのアンバランスは改善するのでしょうか。（『マンさんの経済あらかると』斎藤満）
※本記事は有料メルマガ『マンさんの経済あらかると』2018年9月28日の抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。
プロフィール：斎藤満（さいとうみつる）
1951年、東京生まれ。グローバル・エコノミスト。一橋大学卒業後、三和銀行に入行。資金為替部時代にニューヨークへ赴任、シニアエコノミストとしてワシントンの動き、とくにFRBの金融政策を探る。その後、三和銀行資金為替部チーフエコノミスト、三和証券調査部長、UFJつばさ証券投資調査部長・チーフエコノミスト、東海東京証券チーフエコノミストを経て2014年6月より独立して現職。為替や金利が動く裏で何が起こっているかを分析している。
なぜ政府は気付かない。企業が儲けても、労働者にお金は行かない
利益を上げる企業と、給料が上がらないサラリーマン
何事にもバランスが大事です。昨今の日本では、企業収益が過去最高を更新する一方で、賃金が伸び悩み、労働分配率が低下を続けるというアンバランスが見られます。
その点、政府からは、このところ賃金・雇用が増え、雇用者報酬はGDP（国内総生産）の伸びを上回るようになったと、胸を張ります。しかし、日本の労働、賃金統計には不備が多く、現実には雇用者報酬の伸びはかなり「水ぶくれ」しています。
これを賃金と雇用数に分解して見てみましょう。
賃金統計の嘘
賃金では厚生労働省の「毎月勤労統計」が今年から調査サンプルを変えたことに伴い、1月から不自然に賃金の伸びが高まりました。
例えば、ベアの時期でもないのに、所定内給与がそれまで0.2%前後だったのが1月から突然前年比1%前後の伸びに高まりました。
これに伴って現金給与総額も全体的に高い伸びとなり、これが雇用者報酬の伸びを高める一因になりました（さすがに当局もこれを認め、同一サンプルでの伸びも別途公表するようになりました）。サンプル替えによって賃金の伸びが1%近く高まったことになっているのです。
これは経済実態とは関係なく、統計処理上の問題で、実体は依然として低い賃金の伸びが続き、物価が上がると実質賃金はすぐにマイナスになる状況です。
信用できない雇用者数
雇用者数についても、総務省の労働力調査は雇用を過大表示、失業者を過少表示している可能性があります。
例えば、平成27年の国勢調査の結果では、雇用者数が4661万人となっていますが、労働力調査では同年で5663万人となっています。失業者については、国勢調査が260万人とする一方、労働力調査では222万人となっています。国勢調査との乖離が大きすぎます。
結局、雇用者報酬は一人当たり賃金と雇用者数の掛け算になりますが、賃金も雇用も過大推計の可能性が高く、雇用者報酬は実態を表していないとみられます。
一方で、財務省の「法人企業統計」では企業収益が好調を続けているため、企業の付加価値に対する人件費の割合、つまり労働分配率がこの5年間でみても低下を続けています。
Next: 低賃金・高収益で上がる日本株。このアンバランスは維持できるか？
低賃金・高収益で上がる日本株
人件費を抑え、企業収益が大きくなっている分、株価がそれに応じて高まります。
民主党政権時には7,000円台にあった日経平均が、足元では一時2万4,000円を回復、この5年余りの間に3倍以上になりました。収益対比で、例えばPERをみれば、まだ14倍程度で、PBRも1.3倍に満たない状況にあり、市場に割高感はありません。
しかし、企業と労働者との間の所得分配のゆがみから、GDPに対しても企業収益の伸びがはるかに高く、企業収益対比でみれば「正常」に見える株価も、GDPとの対比でみると東証一部の株式時価総額は690兆円と、GDPの120%を超え、1989年末のバブルのピーク以来の高さとなっています。「バフェットの天井」からみれば、異常な高さとなります。
これは日本に限らず、米国でも見られる現象です。米国でも賃金を抑え、企業収益好調で米国株は過去最高値圏にあります。そして米国でも「バフェットの天井」を超えています。
日本の場合はさらに超低金利の長期化と円安傾向で株価をさらに押し上げ、米国の場合は新興国資金が米国に流入して株価を押し上げています。
弱すぎる日本の個人消費
問題は、こうしたアンバランスな所得分配、資源配分が維持できるかどうかです。
企業は業績拡大のために、生産や販売を拡大したいのですが、国内需要の大半を占める個人消費が所得抑圧の下で低迷を続け、しかも人口減少も重なって市場の拡大が期待できません。
結局、企業は海外需要に期待し、輸出増・インバウンドを狙いにゆきます。銀座にも外国人向け店舗の増設が見えます。
Next: 頼みの海外市場にも暗雲？ 日本はどう生き延びたらいいのか…
海外市場にも暗雲
しかし、中国人の爆買いが一服し、天候異変・災害で外国人観光客も鈍り、輸出ではトランプ氏の貿易戦争が日本の自動車業界などにも及びつつあります。
メキシコや中国経由で米国に輸出するのも難しくなりました。米国とともに日本の輸出の約2割を占める中国向けも、中国経済の悪化や、米中摩擦によっては抑えざるを得なくなります。国内市場の低迷を海外でカバーしてきた企業にとっては、不透明要素が強まってきました。
しかも、日銀の金融政策も、こっそり緩和を縮小しつつあり、米国から円安へのけん制が出やすくなっていて、輸出の量と採算の両面で、海外収益が上がりにくくなっています。利益を国内投資に回さず、内部留保に積み上げてきたつけが、これから響いてくる可能性があります。
新興国が破綻へ向かっている
また、日本だけでなく、主要中銀が長らく大規模緩和を続けてきたため、中国や新興市場が急ピッチで債務を拡大し、これが成長を支えてきました。しかし、新興国の債務がリーマン危機前の2倍以上に膨らんだところで、米国はすでに利上げ、資産売却を進め、ECBも年内で資産買い入れを停止します。新興国では通貨防衛の利上げを余儀なくされるところも少なくありません。
そうなると、新興国の借金経済が破綻し、トルコやアルゼンチン以外にも新興国不安が広がります。中国も大きな債務問題を抱えていて、当局がその調整に入りました。日本にとって、輸出市場の環境はそれだけ悪化し、成長が減速する可能性が高まります。
中国や新興国不安だけでも市場に混乱を招くことがありますが、経済成長に響き、企業収益に不安が出ると、高値にあるだけ株価の反落リスクも大きくなります。
政治的に分配のゆがみを是正する必要がある
世界的な大規模緩和による資産価格押上げも曲がり角に来ています。超緩和から正常化に向かうだけで、資金の流れが変わり、しかも世界貿易を圧迫しかねないトランプ政権が貿易戦争を拡大しています。国内市場の安定的拡大が今まで以上に重要になりますが、日本では賃金抑制、人口減で行き詰まっています。
企業が依然として人件費拡大に臆病であれば、税制などを駆使して、政治的に分配のゆがみを是正する必要もあります。
Next: 政策転換は必須。企業を儲けさせても、労働者にお金は行かない…
政府・企業が一丸となって個人消費を抑圧している
ここまでは労働分配率低下に拍車をかけるような税制、つまり消費税引き上げ、所得控除の縮小、社会保険料の引き上げなど、個人向けに増税する一方、法人税減税をし、超低金利により個人の金利収入を減らし、企業の金利コストを軽減しました。円安も企業に有利です。
つまり、企業、政府両方から労働分配率低下をもたらす施策を続けてきたわけで、これがますます国内市場を抑圧してきました。
これを是正する観点からは、円高リスクを受け入れる形でゼロ金利の修正をし、企業の負担を増やす方向で税制を修正することも検討せざるを得ません。政治的に難しいとはいえ、内部留保課税も要検討で、非正規雇用への企業の社会保険負担も一考に値します。
企業を儲けさせても、労働者にお金は行かない…
企業に稼がせれば、労働者にもおこぼれが回るとの論理はすでに破綻しています。企業の利益優先策がかえって経済のバランスを失い、市場の不安定、経済の不安定化をもたらしかねないところまで来ています。
日本だけでなく、世界的にもこのバランスの失した状況が、金融引き締め転換で露呈しつつあります。アベノミクスの見直しとともに、日本の国内市場対策が急務となっています。
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9月配信分
・人件費抑制がもたらす経済のゆがみ(9/28)
・3選果たした安倍総理に大きな試練(9/26)
・注目度が高まったFOMCでの「ドット・チャート」(9/21)
・日ソ共同宣言と日米安保(9/19)
・自民党総裁選前に風雲急(9/14)
・何かおかしな日ロ首脳会談(9/12)
・追い詰められた日銀の本音と建て前(9/10)
・安倍・トランプ連合の危機(9/7)
・強まる労働分配率への関心(9/5)
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8月配信分
・米地区連銀が景気後退の可能性を示唆(8/31)
・異常気象が財政規律を破壊する(8/29)
・サウジＩＰＯ中止に見るパワーポリティクス(8/24)
・透けて見えるトランプの中国戦略の本音(8/22)
・貿易を救えない日米蜜月(8/17)
・FRBの利上げが新興国通貨不安に(8/15)
・好調米国株の死角(8/13)
・日本経済、単発エンジンの限界(8/10)
・日本の消費を圧迫する恒常所得仮説の重し(8/8)
・円安期待ははげ落ちるリスク大(8/6)
・中央銀行を揺さぶる新しい勢力(8/3)
・物価目標未達でも日銀は政策修正(8/1)
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7月配信分
・物価下振れ下の日銀政策微修正とは(7/30)
・中国経済の実態は苦しい？(7/27)
・「トランプ」プラス「日銀」は円高(7/25)
・トランプの金利高、ドル高けん制発言が示唆するもの(7/23)
・トランプ外交の見えない部分(7/20)
・中国カードにもなるFRBの利上げ(7/18)
・見えてきた価格戦略の勝敗(7/13)
・列島豪雨、多くの死を無駄にしないために(7/11)
・トランプ「米国第一」の功罪(7/9)
・日銀の物価見直しとリスク(7/6)
・トランプの影響、相場にもくっきり(7/4)
・原油高に見る各国の思惑(7/2)
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6月配信分
・所得分配をゆがめる日銀の金利調節(6/29)
・ドル高、終わりの始まり？(6/27)
・貿易戦争に隠されたトランプの狙い(6/25)
・景気の陰りが広がった(6/22)
・なぜ日本で消費者物価が上がらないのか(6/20)
・無視できない米イールドカーブのフラット化(6/18)
・綱渡りのパウエルFRB(6/15)
・歴史的米朝会談と日本の困惑(6/13)
・日銀は物価見通しの引き下げ準備(6/11)
・日銀は密かに金利高め誘導か(6/8)
・個人消費の弱さは重症(6/6)
・FOMC前後の為替の動きに要注意(6/4)
・日銀に追い打ちをかけた弱い鉱工業生産(6/1)
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5月配信分
・収まらない米中貿易戦争(5/30)
・FRBが直面するジレンマ(5/28)
・市場から見た米朝会談破談リスク(5/25)
・景気の減速は本当に一時的か(5/23)
・「ミニ石油ショック」でも油断は禁物(5/21)
・米朝会談までは新興国不安回避要請？(5/18)
・インフレ目標事実上のギブアップ(5/16)
・米長期金利はすでに上昇トレンドに(5/14)
・新興国にイラン不安の追い打ち(5/11)
・トランプ貿易戦争のインフレ性(5/9)
・FRBの姿勢変化に注目(5/7)
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4月配信分
・窮地の安倍政権、解散か総辞職か(4/27)
・物価目標2019年度も黄色信号(4/25)
・米長期金利再上昇の重み(4/23)
・日米首脳会談も安倍延命にはならず(4/20)
・無視できない政治混乱の影響(4/18)
・無理筋な日銀の物価目標(4/16)
・米為替報告書に注目(4/13)
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・物価上昇の内容が変わる(4/6)
・FRBはどこまで利上げできるか(4/4)
・キーパーソンはH.キッシンジャー氏(4/2)
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3月配信分
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・見えてきた点と線(3/28)
・見えてきたドル円の100円割れ(3/26)
・姿を現したパウエルFED(3/23)
・自動車業界と流通業界とのコラボ(3/19)
・日銀の金融政策も政権如何(3/16)
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・金利差円安論はすでに破たん(3/9)
・二転三転する黒田発言の真意は(3/7)
・トランプならではの貿易戦争リスク(3/5)
・エネルギー株に3つのリスク(3/2)
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2月配信分
・親子バトルが銀行株を圧迫(2/28)
・裁量労働制論議で露呈した日本の問題(2/26)
・中央銀行の支配者(2/23)
・半島融和の裏で中東に火種(2/21)
・(金利差・ドル円・株の関係が崩れる2/19)
・米国債のバブル性(2/16)
・トランプ予算教書に2つの危険性(2/14)
・日銀人事の裏側(2/13)
・市場不安定化が3月利上げの負担に(2/9)
・適温経済と適温相場は別(2/7)
・米金利とドル円の関係、ここに注意(2/5)
・米金利高が日本の投資家を襲う(2/2)
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1月配信分
・個人消費の低迷に歯止めがかからず(1/31)
・物価本位主義見直しの時(1/29)
・安倍総理の密かな戦略を探る(1/26)
・規律を失い惰性に走る財政金融政策(1/24)
・米長期金利上昇は「吉」か「凶」か(1/22)
・強まる中国への風当たり(1/19)
・地政学リスクとビジネス・チャンス(1/17)
・粉砕される円安期待(1/)
・デフレ脱却宣言を拒む実質賃金の低迷(1/12)
・北朝鮮問題に新展開か(1/10)
・インフレ如何で変わる米国リスク(1/5)
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12月配信分
・新年に注意すべきブラック・スワン(12/29)
・新年経済は波乱含み(12/27)
・日銀の過ちを安倍政権が救済の皮肉(12/25)
・金利差と為替の感応度が低下(12/22)
・インフレ追及の危険性(12/20)
・日銀が動くなら最後のチャンス(12/18)
・不可思議の裏に潜むもの(12/15)
・制約強まるFOMC(12/13)
・生産性革命、人材投資政策パッケージを発表(12/11)
・米国に新たな低インフレ圧力(12/8)
・政府と市場の知恵比べ(12/6)
・長短金利差縮小がFRBの利上げにどう影響するか(12/4)
・原田日銀委員の「緩和に副作用なし」発言が示唆するもの(12/1)
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11月配信分
・中国リスクを警戒する時期に(11/29)
・会計検査院報告をフォローせよ(11/27)
・改めて地政学リスク(11/24)
・低金利で行き詰まった金融資本(11/22)
・内部留保活用に乗り出す政府与党(11/20)
・日銀の大規模緩和に圧力がかかった可能性(11/17)
・リスク無頓着相場に修正の動き(11/15)
・トランプ大統領のアジア歴訪の裏で(11/13)
・異次元緩和の金融圧迫が露呈(11/10)
・戦争リスクと異常に低いVIXのかい離(11/8)
・変わる景気変動パターン(11/6)
・日本的経営の再評価(11/1)
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10月配信分
・日本の株価の2面性(10/30)
・FRBの資産圧縮が米株価を圧迫か(10/27)
・リセット機会を失った日銀(10/25)
・低インフレバブルと中銀の責任(10/23)
・フェイク・ニュースはトランプ氏の専売特許ではない(10/20)
・金利相場の虚と実(10/18)
・米イラン対立の深刻度(10/16)
・自公大勝予想が示唆するもの(10/13)
・中国経済に立ちはだかる3つの壁(10/11)
・自民党の選挙公約は大きなハンデ(10/6)
・当面の市場リスク要因(10/4)
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9月配信分
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・日銀は物価点検でどうする(9/20)
・中国経済は嵐の前の静けさか(9/15)
・トランプ政権はドル安志向を強める(9/13)
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8月配信分
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・あらためて秋以降の中国リスクに警戒(8/28)
・米債務上限引き上げかデフォルトか(8/25)
・利用される「北朝鮮脅威」(8/23)
・バノン氏解任でトランプ政権は結束できるか(8/21)
・日銀の「ステルス・テーパー」も円安を抑制(8/18)
・中国習近平長期政権の前途多難(8/16)
・北朝鮮の行動を左右する周辺国の事情(8/14)
・経常黒字20兆円強のデフレ圧力(8/9)
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『マンさんの経済あらかると』（2018年9月28日号）より一部抜粋
※太字はMONEY VOICE編集部による
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金融・為替市場で40年近いエコノミスト経歴を持つ著者が、日々経済問題と取り組んでいる方々のために、ホットな話題を「あらかると」の形でとりあげます。新聞やTVが取り上げない裏話にもご期待ください。