新規参入で米株市場を席捲している個人投資家たちは、まったく恐れを知らぬ状態です。この先、想像を絶する引き潮に見舞われて大損をする危険性が顕在化しています。（『今市太郎の戦略的FX投資』今市太郎）
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新規参入した個人投資家たちが大損する？
3月新型コロナ起因の相場大暴落以来、いち早くFRBが無制限QE（量的金融緩和政策）に乗り出したことを好感して、多くの米国個人投資家が株式市場に資金を投入するとともに、株式取引を主体とするファンド勢も一斉に資金を投入。株高状況をさらに押し上げることに大きく貢献したのはまぎれもない事実となっています。
しかしここへ来て、株式ファンドから大量に資金が引き抜かれ、債券と金（ゴールド）にその資金が還流し始めているという事実が浮き上がり始めています。
また、闇雲に資金を米株市場に投入しているかに見える米国の個人投資家ですが、ミレニアル世代はまったくお構いなしで、株が下がれば買うという押し目買い一辺倒の取引を行っているようす。
これまで資産に恵まれなかったいわゆるベビーブーマー世代（つまり戦後に生まれた米国における団塊の世代）は、子供たちに積極的にカネを残すために、この相場では保有株をすでに売りにまわり始めているという事実が浮かび上がってきています。
市場参加者の中でとにかく足元の相場を強気一辺倒で見ているのは、このミレニアルを中心とした若い世代だけで、プロのファンドも中高年の個人投資家も、早々と市場から撤退を決め込んでいるということはしっかり把握しなくてはならない状況に差し掛かっているようです。
新規参入で米株市場を席捲している個人投資家たちは、まったく恐れを知らぬ状態です。しかし、最後の最後は相場の高い所に取り残されて、想像を絶する引き潮に見舞われて大損をする危険性がすでに顕在化していることを示唆する場面であるといえます。
すでに米株市場と実態経済、企業収益の乖離は限界にまで達している
すでにNYダウの現状の株価と、先行き12か月のダウのEPSとの間には、猛烈な開きが生じ始めています。
またS&P500企業の収益と株価の乖離も猛烈で、いずれもワニが大きく口をひらいたようなチャートになっているこが確認できます。
2000年代初頭、外資系コンサルティングファームで企業の新たなビジネスローンチをサポートするビジネスを行っていた私に、米国のITセクター担当のパートナーがよく言っていた言葉があります。
それは、「100年に1度のIT革命なのだから、企業利益の見込みをはるかに超える形で株式の価値が上昇するのは当たり前である」という猛烈な楽観論でした。
みなさまご案内のように、たしかにIT企業は、アップル、グーグル、マイクロソフト、アマゾンなどのように素晴らしいブルーチップカンパニー（収益性と成長性に優れ、財務状況も良い優良企業）として生き残りました。しかしこの20年近くで、ITバブル企業の一部の株価はタダ同然のところまで下落したという事実を忘れてはなりません。
つまり企業が生き残ることと、株価が永続的に上昇し続けるということは、実はほとんど関係はないのです。
ここから先、米国IT関連のブルーチップカンパニーはしっかり生き残ることになるのでしょうが、株価がリニアに上昇し続けるかどうかはまったく別問題で、とくに足元で集中しすぎているFANG+マイクロソフトへの投資は、かなりリスクの高いところやってきている状況です。
Next: 中央銀行が人工的に値付けする相場に慣れてしまった我々はもう株価は下が――
二番底までの暴落になるかは不明だが、下げるタイミングは近い
中央銀行が人工的に値付けする相場に慣れてしまった我々は、もう株価は下がらないなどという幻想に取り憑かれ始めているようです。
本邦の株式アナリストも、公然と「二番底はもうやってこない」などと口にするケースが増えています。
このまま計画経済に突入するつもりならあり得るのかも知れませんが、少なくとも従来からの資本主義の体制を維持するつもりが金融当局にあるのならば、株価がまったく下がらないという状況が続く可能性は極めて低いことを、改めて認識しておく必要があります。
もちろん次の暴落になれば、またFRBは日銀同様、個別株に買いを入れるような施策で株価を引き戻す動きを取るであろうことは想像に難くない状況です。
しかし、二番底なのか、ここから大底になるのかはわからないものの、いくらかの大規模な調整が迫っていることだけは間違いなさそうです。
7月後半から8月の相場については、為替も含めて十分にご注意いただきたいところです。
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『今市太郎の戦略的FX投資』（2020年7月6日号）より抜粋
※タイトル・見出しはMONEY VOICE編集部による
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