アメリカ疾病予防管理センター(CDC)発表の新型コロナウイルス「致死率」の数値が衝撃的です。全年齢の致死率は0.4%、健康な人にとっては軽微な病気です。(『In Deep メルマガ』In Deep)
※本記事はブログ『In Deep』2020年5月26日配信記事の一部抜粋です。有料メルマガ『In Deep メルマガ』では、ブログでは公開できない極秘ネタも配信中!ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。
プロフィール:In Deep
本名:岡 靖洋。1963年生まれ、北海道出身。明治大学経営学部中退。23歳の時に表現集団「self23」の活動を開始。「人生の定年は30歳」という幼少時からの指標通りに、その年齢となった1993年より国内外で隠居行動を始める。人気ブログ『In Deep』を運営。
各国の対策の「意味不明さ」がますます明確に
アメリカ疾病予防管理センター(以下、CDCと表記)が発表していた新型コロナウイルスの「致死率」の数値が衝撃的なものであることを今日知りました。
以下の通りです。
数字は、あとでもう少しわかりやすく記載します。
新型コロナウイルスの感染が拡大する中、世界各国がロックダウンなどの対策を行い、日本でも緊急事態宣言(事実上の非常事態宣言)を行っていたわけですが、不思議で仕方なかったのは、
「インフルエンザが激しく流行している時でも行動の制限などしないのに、なぜ?」
ということはありました。
季節性のインフルエンザは、シーズンにより致死率は異なるでしょうけれど、たとえば、この春までのシーズンは、アメリカで過去最大級に近いほど季節性インフルエンザが流行していました。
このシーズンのアメリカの季節性のインフルエンザでは、CDCの推計値で、最大約5,600万人が発症して、最大約6万人が死亡したとされていますので、このシーズンのアメリカでのインフルエンザの死亡率は、「約0.1%よりやや高い」くらいのものとなると思われます。
季節性インフルエンザとして考えれば、これでも相当高いですが、しかし、インフルエンザの流行に対しての「強制的な行動制限」というものは、アメリカも、他のどの国も行ったということを聞いたことがありません。
ここから「常識的に」考えますと、国家の政策というものが国民の安全を考慮するものだとすれば、新型コロナウイルスに対して各国が行った行動制限については、
ということも言えると思います。
なぜなら、どの国でも、制限対策により人々の生活に大きなマイナスの影響が出ているわけで、そのカタストロフ的な被害に見合うものでなければ、合理性がないことになります。